医療再考の記事一覧

連載『医療再考』24　想像は現実になる―まとめ

2021.02.10

　少子高齢化による人口構造の変化、第4次産業革命による情報革命、地球温暖化による環境の変化――このような変化に満ちた社会では未来予測が難しく、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字を取ってＶＵＣＡの時代と呼んだりもします。そんなＶＵＣＡ時代の中で、我々鍼灸師は、どのような医療・健康を国民に提供していけばいいのでしょうか？ (さらに…)

連載『医療再考』23　未来に向けて今から準備すべきこと

2021.01.08

　未来の医療や鍼灸はどうなるのでしょう。これまで伝えてきたように、デジタル化されていくことは間違いありません。そして、情報という新しい通貨がやり取りされ、今まで考えることもできなかった新しい組み合わせが作られ、予想もしなかった健康や医療の形が提供されることになるでしょう。未来の医療、そして鍼灸は、今まで以上に様々な業種とコラボレーションし、エンターテインメント化していくものと思われます。我々は鍼灸治療の一連の過程をデジタル化に伴って分断化し、鍼灸師の持つ情報を細分化していく必要があると説明してきました。その際に最も大切なのは、たまたま何かと掛け合わされることで生まれる偶然な未来を選ぶよりも、鍼灸師が描きたい未来に近づけるために何と掛け合わせたいのかをデザインし、分断化し、データを取ることです。医療としての鍼灸か、健康増進としての鍼灸かの選択が迫られていますし、その選択によって集める情報も大きく異なってきます。
　高齢化率の増加やストレス疾患の増加など、現状を考えると医療という分野は一見未開拓の市場「ブルーオーシャン」にも見えます。しかし、 (さらに…)

連載『医療再考』22　デジタル化の本質は『分断』―鍼灸の再ブランディング

2020.12.10

　新型コロナウイルスの影響で加速するデジタル化の本質は『分断』、今まで一体化だったものを分断し、利便性を上げることにあります。食事を例にとると、これまで食べる場所とそのお店のメニューは一体で、そこに行かなければ食べられませんでした。それが食事を運ぶプラットフォームを持つUber Eatsに代表されるように、場所とメニューが分断され、家でも食べられるようになりました。そうするとお店の立地より、それを運んでくれるかどうかが重要となります。教育も同じです。今までは大学や専門学校という場所と教育内容や講師が紐付いていたため、その場所に行かなければ学べませんでしたが、今ではオンラインで授業を配信でき、どこにいても受けたい授業が受けられるようになり、場所と講義内容は分断されました。キャンパスの交通の便よりも、分かりやすく興味深い講義を行うことの方が重要になりつつあるのです。 (さらに…)

連載『医療再考』21　情報時代の鍼灸の売りは？―バリュージャーニー型鍼灸

2020.11.10

　ＩＴ化が進む現代では、情報が一つの資金だと言われています。安くて良いものを考えて作り、それを売るというバリューチェーン型のビジネスモデルが、顧客データから好みを分析して、満足できるものを売るというバリュージャーニー型に変化し、情報収集合戦が繰り広げられているのです。多くの企業があらゆる角度から購買者の情報を求め、顧客の満足度を上げる体験の提供に役立てることに力を入れています。
　医療も、医師が良いと考える治療法やアドバイスを提供するというバリューチェーン型から、患者の情報を基に最適な治療環境やアドバイスを与えるバリュージャーニー型に変化しています。 (さらに…)

連載『医療再考』20　医療を再考する―医療を飲み込むIT化の波

2020.10.09

　第４次産業革命と呼ばれるＩＴ革命を受け、医療はその中心をオンラインへ移行し始めています。最大のＩＴ革命は医療情報である電子カルテの普及です。今まで病院ごとに保管されていた紙ベースの情報が、電子カルテ化によって多くの似たような情報を集積することが可能となりました。集めたデータを内容ごとに集約したビッグデータを解析することで新たな知見が生まれ、エビデンスとして認められるようになってきました。 (さらに…)

連載『医療再考』19　社会構造の変化に伴う鍼灸師の働き方

2020.09.10

　本邦の人口は2000年に１億２千万を超えた一方、高齢化率は20％近くに迫り、超高齢化社会と言われるようになりました。この人口も2030年には１億人強まで減少し高齢化率は31％、2050年には１億人を切って高齢化率は39.6％、2100年には人口は５千万人弱で高齢化率は40％を超えると予測されています。また、新型コロナウイルスの影響でリモートワーク化が進み、働き方も大きく変化しています。こうなると鍼灸の形態も大きく変わっていくことでしょう。 (さらに…)

連載『医療再考』18　人材不足で見えてくる新しい医療のカタチ―鍼灸院経営はどこまで簡便化できるか

2020.08.07

　本邦の高齢化率は平成30年度の段階で27・7％とされ、近い将来30％を超えると予想されています。限られた人口で経済を循環させるため、特に注目されているのがＡＩなどのコンピューター技術の活用です。人材を活用するよりもコストが安いこと、ディープラーニングを用いて学習することが可能であること、人的ミスが少ないことなどから、単純で画一的な作業が得意であり、鍼灸治療でも応用が期待されています。 (さらに…)

連載『医療再考』17　治療費は誰が払うのか？―療養費から健康ポイント

2020.07.10

　医療財政が逼迫する一方、社会保障費は有限です。税金を納める生産人口の割合が減っており、大幅な収入増は見込めません。支出を抑えていくしかないのが実情です。
　医療費の使い道は、投薬から手術費用、さらには我々が利用している療養費など多種多様ですが、もし優先順位をつけるのなら、命に関わる部分とは遠い部分の費用から順番に削るしかありません。人命に関わる疾患とそうでない疾患に優劣があるわけではないのですが、医療の性質上、生死に関わる部分に医療費は手厚く、それ以外の部分は手薄になります。そうなると療養費にはいずれ制限がかかると考えざるを得ません。そこで、我々の選択肢は二つ。一つは今の療養費を守るべく業界を通じて国に働きかけること。もう一つは『新しい療養費』の仕組みを考えることです。今回は後者について考えてみます。 (さらに…)

連載『医療再考』16　社会構造の変化にどう対応するのか―BI時代における鍼灸治療の意味

2020.06.10

　今回はＢＩ、ベーシックインカム（basic income）の話です。ＢＩとは、最低限所得保障の一種で、政府が全ての国民に対して、最低限の生活を送るのに必要とされている額の現金を定期的に支給するという政策のことです。最低所得が保証されるなんて夢のまた夢のような気がしますが、人工知能（ＡＩ）が進歩・普及すると、仕事の多くは奪われてしまうかもしれません。そうなると、単純作業のような仕事の多くがなくなる一方、その分ＡＩが価値を創出します。ＡＩが普及した世界は「失業者は多いが、生産性が高い社会」となり、ＡＩが稼いだ社会の富を再分配する方法として、ＢＩが注目されているのです。 (さらに…)

連載『医療再考』15　何のためにエビデンスを構築するのか―鍼灸の信頼価値とは

2020.05.10

　現代の医療はエビデンスを求め、重視する傾向にあります。ある疾患に対してどのような選択肢が存在し、その中でどの選択肢が最も効果的かという情報は、最善の医療を提供するためにはとても重要です。重篤な疾患では予後にも影響するために尚更です。そして、このエビデンスが立体的に構築されていくと、「Ａの場合はＢ」「Ｃの場合はＤ」というようにアルゴリズムを形成し、ガイドライン化を進めることができます。だからこそ、医療においてエビデンスは信用であり、鍼灸の世界でもエビデンスの構築が進められているのです。 (さらに…)

連載『医療再考』14　得られた情報でどこに導くのか？―鍼灸の立ち位置を考えた新しい情報の形

2020.04.10

　これからの診断・治療には、治療院から得られる一次元的なデータだけでなく、ウエアラブルデバイスから得られる生活情報（生活ログ）が積極的に用いられることになるでしょう。生活ログと治療院で取得した東洋医学的な診察情報を掛け合わせた結果から、新しいアルゴリズムを導ければ、新たな治療パターンを提唱していけます。
　そこで、我々は新たに医療関係者向けのアプリとして、患者の生活ログとしての「YOMOGI」のデータと東洋医学的な診察結果を合わせて新しいタイプ（証）を分類するアルゴリズム「YOMOGI Pro」を作成し、治療に応用する検証実験を始めています（7月一般公開予定）。 (さらに…)

連載『医療再考』13　病院の医学から家庭の医学へ―モバイルとIoT

2020.03.10

　医療は日々進歩しています。特に病気を見つける検査技術の進歩は目覚ましく、今日の医学の礎となっているといっても過言ではありません。しかしながら従来、検査から得られる情報の多くは検査日に限ったある一時点の断片的な情報であり、全ての病気を見つけ出すことは困難でもありました。しかし、ウエアラブルデバイスの進歩により、日々の連続した情報の取得が可能となったのです。そのため、病気の診断や解析にも、病院で行う検査だけでなく、日々の生活情報（生活ログ）を活用しようという動きが盛んとなっています。
　現在本邦で一般的にみられるウエアラブルデバイスでは、心拍数やそこから算出されるストレス度、さらには歩行数（活動量）や睡眠深度などが測定可能ですが、海外では体温や発汗量、血糖値などを測定できるウエアラブルデバイスも存在しており、その測定項目は日々増え続けています。 (さらに…)

連載『医療再考』12　ICTで鍼灸治療における情報の活用が変わる

2020.02.10

　ＩＣＴ環境の整備や、第５世代移動通信システム（5th Generation：５Ｇ）の出現に伴い、どんどん個人の情報がリアルタイムで集められるようになっていきます。そのため、これからの医療は病院の検査などで分かる一時的な情報（検査ログ）と、個人のウエアラブルデバイスから取得される長期的な情報（生活ログ）の二つを軸に、患者の解析をすることになっていくでしょう。特にウエアラブルデバイスの進化は目覚ましく、腕時計などから心拍数、歩行数（活動量）、睡眠状態など、さらに海外では体温や発汗量、血糖値まで記録することが可能となっています。また、計測の形も腕時計だけでなく、服の中にセンサーを埋め込むことで、患者に負担なく、色々な情報を集めることができるようになっています。このように、個人の情報は簡単に取得可能となっており、これらの生活ログを医療に生かす動きはますます加速するでしょう。
　このことは、鍼灸をはじめとした東洋医学でも同様です。しかし、生活ログを取得できたとしても、それだけでは活用の幅は狭く、その情報と何を結び付けるのかが重要となります。そこで情報を集約するツールとして注目されるのが、電子カルテです。日常生活の情報である生活ログと治療院が持つ患者のデータを結び付けることができれば、診察や治療の補助になるのはもちろん、日常生活のパターンから体調が悪化しそうなタイミングまで分かるようになり、患者を管理できるようになるのです。鍼灸師は、単に治療する治療者から、患者の体調を管理する管理者へと領域を広げていくことができるでしょう。
　情報の探し方にも変化があります。従来は、患者本人が必要だと思う情報を自ら検索することが一般的であり、差別化には、同じカテゴリーの検索結果の中で上位に紹介されることが重要でした。そのために重視されているのが、検索エンジン最適化（Search Engine Optimization：ＳＥＯ）対策ですね。しかし、これからは顧客（患者）情報に生活ログが紐付けられるため、その人の体調や生活に合った最適情報が見つけやすくなります。そうなれば、自分自身で検索して自己流で選ぶよりも、自分の生活パターンからお勧めのライフスタイルや治療スタイルを推薦（リコメンド）してもらい、その推薦により製品や治療を選ぶという時代になると考えられます。ユーザー心理からすれば、その方がトライ＆エラーをせず最適な製品や治療スタイルに辿り着けるため、安全かつ効率的なのです。
　ただし、我々の持っている情報はまだ紙ベースであるため、このままでは環境やデバイスがいくら発展・進化しても、鍼灸を第一にリコメンドしてくれるプラットフォームなど生まれようがないということも理解しないといけません。世間では、医療や健康に関する情報コミュニティーはもう完成間近と言われています。さあ、このような変革期に鍼灸業界は何に一番投資しなければいけないのでしょうか。真剣に考える時期に来ています。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『医療再考』11　ICTとスポーツ医療・鍼灸治療

2020.01.10

　ICT環境の整備によって、医療だけでなく、我々の生活は一変します。特に今春からサービスが始まる第5世代移動通信システム（5th Generation：5G）の普及は大きな転機になるでしょう。
　例えばアメリカのプロスポーツでは、選手のスポーツウエアや靴、腕時計などに心拍数や発汗量、行動量計などのセンサーを付けて状態をリアルタイムで把握し、どのような状態になるとパフォーマンスが低下したり、怪我をしやすくなるのかのデータを集めています。それをＡＩ解析することで、選手の起用や交代時期まで正確に判断できるようになります。これからのスポーツトレーナーの仕事は怪我を治すことではなく、怪我をさせないためにビッグデータをどのように解析するのかに変化していくでしょう。そのデータの中に我々の東洋医学の発想をどれだけ組み込み、ビッグデータ化できるかが、今後スポーツで東洋医学の考え方が生き残っていけるのかの分かれ道です。そこで我々は、西洋医学とは異なる視点の情報を収集するためのアプリ「YOMOGI」を一部改編し、スポーツ選手専用アプリ「MY TRAINER（https://mytrainer.kenko1192.com）」を開発。競技スポーツや健康スポーツのデータを本大学のスポーツ選手やスポーツジムと提携することでビッグデータ化し、怪我予測や健康予測に役立てる取り組みを始めています。怪我をしたり記録が伸び悩んでいる選手の多くは、主観的な健康観と客観的な健康観にずれがあります。その差を埋めるために最適なトレーニングやセルフコンディショニングを、体調やスポーツの成績を軸に解析しています。さらに、これらのデータとウエアラブルから得られる生活ログとの関連性を調べ、練習や試合以外の選手の生活管理も試みています。アプリやウエアラブルから記録されたデータとＩＣＴを連携させられれば、ＡＩが、試合で成績を収めたり健康でいられたりするための分析を行い、風呂や部屋の温度、照明の光量、起床時間まで、最適な環境をアシストしてくれることになるのです。最終的に医療の世界で患者のコンディショニングに活用されることになるでしょう。
　スポーツの形も大きく変わるでしょう。VR（Virtual Reality）技術が発展すれば、遠隔地の人とリアルタイムでスポーツが行えるようになります（Ｖスポーツ）。世界中の大会にいつでもどこでも、自分の最適な環境下で参加できることから、日頃の体調が重要となります。先進国で進む少子高齢化に伴う競技人口の減少からも、VRを駆使することで障害や年齢の垣根を越えたユニバーサルスポーツが主流になっていくものと思われます。そうなると、体力よりも戦術が大きなウエートを占めることになり、必要な能力やコンディショニング法も大きく変わります。
　このように、医療の一歩手前にある健康やスポーツも、その形を大きく変えようとしています。そんな中で、東洋医学や鍼灸は何を準備し、何を提供していけばいいのかを真剣に考えなければいけない時期になっています。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『医療再考』10　AR、VRで広がる鍼灸の新しい世界

2019.12.10

　今回からは、新しい技術に着目し、今後の医療や鍼灸を考えていきたいと思います。
　最近注目されている最新技術に、AR（Augmented Reality）とVR（Virtual Reality）があります。両者は同じように視覚を利用する技術ですが、ARは「拡張現実」と訳され、現実世界に視覚情報を重複表示させる技術なのに対して、VRは「仮想現実」と訳され、リアリティーを高めた視覚映像をスクリーンに投影する技術です。前者は「実際の風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、目の前の世界を仮想的に拡張させる」もので、『ポケモンGO』で一躍有名になった、現実とバーチャルの融合です。後者は「非現実の世界をあたかも現実のように感じさせる」もので、VRゲームやテーマパークのアトラクションに代表されるような非現実世界での体験を示しています。そして、これらの技術は医療の分野でも活用されつつあります。
　例えばARは、画像診断や治療、さらには医療技術のトレーニングに用いられています。CTやMRIなど異なる検査結果の画像から3DCGを構築し、メガネ型のARグラスに投影することで、組織や臓器の3Dモデルを映し出しながら診断・治療ができます。また、腕が切断されているにもかかわらず痛みを生じる幻肢痛患者に対し、ARグラス上で切断された腕に仮想腕を重ね合わせることで、仮想腕が動くという体験をすると幻肢痛が改善することも報告されています。さらに医療教育でも、スクリーニング教育の技術を応用し、画像データを目の前に投影し、タッチペンを使って画像を動かす形で手術や診断の練習に役立てられています。そう考えると、鍼灸においても患者さんのVT・MRI・超音波エコーなどの画像情報を施術中にARグラスに投射することで、神経や筋肉、臓器の位置などを確認しながら治療を行ったり、鍼灸施術の練習として刺鍼部位をARグラスで確認するといった、より高度で安全な治療や教育が可能になるのです。
　一方VRは、特に入院患者へのサービスに応用されています。観光地や自宅を再現し、病室にいながら旅行体験や帰宅体験をしてもらうことで、入院中のストレスや不安を軽減させたり、治療や処置の負担から気をそらすといったものです。また、運動できない寝たきりの患者さんでも、VR上で歩行体験することで脳の運動野が活性化することが知られています。お年寄りや患者さんの見ている世界を体験することで、患者さんの気持ちを理解し、医療者と患者さんの距離を縮める試みも行われています。鍼灸治療においてもVR画像を用いることで、患者さんにとって快適な環境で施術することが可能となったり、鍼灸に対する恐怖心や不安感を軽減することが可能となるでしょう。
　このように、新しい技術を鍼灸に導入することで、鍼灸師が苦手としていたツボの空間的認識や患者さんが抱いていた鍼への恐怖心などのマイナス面を改善し、新たなる鍼灸の世界が確立できるかもしれません。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『医療再考』9　スマホが医療機器に～スマホを手放せない未来の鍼灸師～

2019.11.10

　医療情報の形や在り方は、日々変化しています。昔は医師からしか入手することができなかった情報が、今やスマホでのインターネット検索で簡単に入手できるようになりました。医師や専門家が行ってきた健康状態の管理すら、スマホアプリで簡単にできるようになっています。今後、5G時代を迎えれば生活の中で得られる様々な情報がリアルタイムで収集可能になることから、健康に関する情報も膨大となり、様々な生活ログができるでしょう。近い将来、病院での検査結果や治療内容、さらに健康情報を一つにまとめたパーソナルヘルスコード（PHR）を持ち歩くことで、いつでもどこでも自分情報を管理・共有でき、最適な医療を受けることができるようになるでしょう。その意味で、最新の医療情報も健康情報も、今や全てスマホの中に存在していると言っても過言ではありません。
　それでは、私たち東洋医学の情報はどのように活用する、もしくはされるのでしょうか。東洋医学から得られる情報は、血液検査やＸ線検査などから得られる検査値データとは異なり、主観的で数値化が難しいものです。しかし、その分、検査値に異常が出る前から変化するため、健康と病気の中間である未病のサインとして活用できる可能性があります。厚生労働省は「健康医療2035」の中で日本が健康先進国を目指すことを宣言しています。そうなると、病気になってからの医療データよりも病気になる前の未病データ、さらに健康に関する健康データの方が重要になります。現在、健康データは、ウエアラブル端末など様々な形で生体情報を取得できるようになっていることから、それらの情報をどのように解析するかにフェーズが移っていますが、未病に関してはデータを収集することすらできていません。
　そこで、我々が開発したのが未病の状態を客観的に理解し、情報収集するためのアプリ「YOMOGI（https://www.kenko1192.com/）」。主観的な健康観と実際の身体状態である客観的な健康観を組み合わせて測定し、未病の状態を便宜的に見える化するためのアプリです。現在までに２千人以上の方にご利用いただき、アプリの示す未病状態と様々な健康状態との関連性を確認する作業が行われています。具体的には、アプリの示す点数と、QOLスコアや精神的なスコア、さらには身体の硬さや関節可動域のような状態との間に、高い相関関係があることが分かっています。また、最近では学業やスポーツの成績、自己効力感などとの関連があることが分かってきており、未病の示す意味は病気の前段階という役割から、健康、さらには学業やスポーツなどの日常生活にも大きく関係していることが明らかとなりつつあります。
　今後はこれらの未病データを医療や社会でどのように活用していくのか、特に、データを提供するだけではなく、このデータを活用して我々自身が健康の価値観、さらには健康システムそのものをどのように作り上げていけるのかが、今後我々が活躍できるかの課題となると思われます。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『医療再考』8　これからの医療・健康は検索から始まる～情報コミュニティーで検索されるには～

2019.10.10

　医療や健康に関する情報や商品は、かつて「簡単に入手できない、難しいもの」であり、「医師などの専門家から提供されるもの」でした。そのため、病院や治療院が、病気や健康の相談をする場として大きな役割を果たしてきたのです。
　しかし、数十年前からテレビの健康番組や雑誌の特集、書籍などのマスメディアによる情報の拡散が主流になり、誰でも簡単に情報や、商品そのものを入手できるようになりました。健康番組や雑誌で取り上げられるたびに、その商品が飛ぶように売れ、品薄になってしまうような事態も珍しくありません。しかし、そうした情報は病気や健康の一部の側面を捉えているだけで必ずしも個々のニーズに合っていないことも多いため、逆に、より強く自分に合った情報が求められるようになりました。そんな時に役に立つのがインターネットによる情報検索です。インターネットから得られる情報はバリエーションに富み、個々のニーズに合った情報を簡単に入手できることから、健康に限らず、情報収集や商品選定の主流となっています。今や、健康や病気に関する情報集めは、病院で話を聞くことからではなく、インターネットの検索から始まるのです。
　しかし、そこには二つの問題があります。一つ目は情報の信憑性です。メディアやインターネットから発信される情報は必ずしも正しいものではなく、誤りや作為的な情報も含まれています。誤った情報を拡散してしまった場合には、その責任を取ってテレビ番組が打ち切りになったり、医療サイトが閉鎖に追い込まれるなどという事態も起きています。特に、我々鍼灸師や柔整師は、インターネットを介して情報を発信する側にいるため、情報発信のあり方や情報の信憑性の担保には細心の注意が必要です。最悪の場合、情報コミュニティーから我々が締め出されてしまう可能性もあるでしょう。情報コミュニティーに我々が加わり、選択肢の一つになるためには、「へルスリテラシー」を強く意識しなければならないのです。
　二つ目は、検索の結果から、どのようにして医療・健康行動に導くかという問題です。情報を得ただけでは問題は解決せず、その後にどうすればよいのかという行動が必ず伴います。ICT環境下で様々な情報をつなぎ合わせることで解決に導く情報コミュニティーが求められているのは、そのためでもあります。情報コミュニティーと強いつながりを持つ情報、言い換えればそこで必要とされる情報を提供しなければ、検索しても我々の情報が選ばれることはありません。情報は持っているだけでは意味がなく、その情報を基軸に「どのようなつながりを作れるのか」こそが、インターネット検索から始まる医療において中心にいるためのポイントなのです。情報の質や量だけが物を言う時代はもう終わりです。他の情報とのつながりを意識した情報ネットワークの構築こそが、これからの鍼灸・柔整業界が勝ち残るためのカギとなっていくでしょう。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『医療再考』7　カルテは誰のために書くのか？

2019.09.10

　これからは情報社会です。医療の世界も例外ではなく、情報コミュニティーが患者の中心になると考えられます。そして、情報コミュニティーに加わるには、「コミュニティーにどのような情報を提供するのか」または「どのような情報を基にコミュニティーの中で活用されるのか」という視点が必要だと話してきました。特に前者は情報を提供する役割となることから、どこから情報を収集し、どんな情報を提供するのかが重要です。そこで、これからの情報収集の中心となるものが電子カルテでしょう。
　カルテはそもそも、治療した内容を記録しておくためのツールです。自分が行った診察や治療の流れが分かるようにまとめるとともに、その内容は医療事故などの裁判の証拠にもなることから、自分の身を守るという意味でも大切なものです。ただ、自分のためというレベルであれば、自分自身が理解できれば良いので、用語や記載方法などの統一化は必要なく、紙媒体のカルテでもそれほど問題ではありません。他方、医療連携の流れの中で、患者の情報を他の鍼灸師や他職種と共有したりする役目もあります。情報共有が目的であれば、用語や記載方法の統一は必要不可欠であり、必要とする情報もそれぞれ異なることから、診察・治療に対する考え方も統一する必要があります。
　また、近年では、カルテの役割として、情報を収集・集積することが注目されています。カルテに記載された情報が数値化されていれば、その情報をまとめることが可能です。そして、同じカテゴリーで情報をたくさん集めることができれば、同一疾患や同一分類の患者の傾向や治療効果などを解析できるため、ビッグデータとして注目されているのです。ビッグデータがRCTなどの従来の臨床研究と異なる点として、同じカテゴリーの症例をリアルタイムに何万例も集められることから、常に最新の治療効果や予後予測を可能とします。そのため新たなエビデンスとして注目されており、医師は既に、カルテの中にある膨大な医療情報から同じ傾向の患者データを集約し、解析する取り組みを始めています。情報の集約には同じ種類のデータを集めないと意味がありませんから、診察ガイドラインを設けることで、どこでも同じデータを集約できるようにしているのです。こうした仕組みを形にしたものが、まさに電子カルテです。電子カルテは今後の医療を大きく変える救世主となり得ます。情報コミュニティーに鍼灸師が加わるためには、まず鍼灸師が持つ情報を電子化し、他の情報と連携させることが大切でしょう。
　ただ、残念ながら現時点の鍼灸師のカルテには、情報を記録しておくだけの価値しかないと言えます。我々しか持っていない身体の情報を電子化し、そのデータを基に社会問題を解決することができれば、鍼灸は情報コミュニティーの主役に躍り出ることができるでしょう。そう考えると、鍼灸の電子カルテ化には、未来の鍼灸、さらには医療を変える力があるかもしれないのです。
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『医療再考』6　AIで鍼灸はどのように変わるか？　～診断と治療の境界線を考える～

2019.08.10

　高齢化に伴う働き方の変化、特に生産年齢人口の減少をどのように補うのかは重要な課題です。そこで、解決策の一つとしてICTを活用した新しい医療が考えられているという話をしてきました。
　ここでいう情報とは、単なる医療情報だけでなく、パーソナルヘルスレコード（PHR）など個人に紐づくあらゆる情報を含みます。特にPHRは血液検査のような一時点の情報ではなく生活に密着した連続的な情報であるため、今までと違った視点から評価できる可能性があります。これらのデータをたくさん集めてビッグデータ化できれば、それをＡＩが解析することにより、高確率で病気を予想・診断することが可能となります。また、近年精力的に作成されている診療ガイドラインは診断アルゴリズムであり、必要な情報さえ揃っていればAIが簡単かつ正確に診断することが可能です。ICTにより様々な情報が集まり、解析可能となれば、診察は問診や検査の場ではなく事実確認の場となり、診断するという行為そのものが変化することになります。治療院で行う診察の流れにも大きな変化が生じるでしょう。
　従来の医療では、診断技術と治療技術の両方を兼ね備えた者が優れた治療者と考えられていました。しかし、未来の医療では診断よりも治療に主眼が置かれ、AIには代わることのできない技術の習得が優れた治療者の必要条件となります。治療技術は診断と連動しているため、AIが導く病態に応じた治療が求められます。診断するAIの思考、言い方を変えれば集められてきた情報をAIにどのように解析させるのかが、治療法を決めるのです。さらに、どこに行ってもある程度同じ診断を受けることができるため、顧客体験（CX）が何よりも重要になります。そのため、治療院の経営戦略も技術とCXの向上に全力を注ぐことになります。このように鍼灸治療の考え方は、病態把握から治療技術へ、治療技術から顧客体験へと変化していくものと思われます。
　そこで、我々はAI時代に備え、東洋医学的な視点を取り入れた身体アプリを開発しています。力を入れているのは、入力した内容から患者に適した治療法がアシストされるアルゴリズムを作成し、さらにその診断からバーチャルでは体験できないリアルなCXを確立するコースに導くことです。具体的な取り組みの一つは、痛みレベル（末梢・脊髄・脳）に応じて治療法やセルフケアを使い分ける考え方です。特に慢性痛では明確な原因は分からないため、従来の診断アルゴリズムが使えない側面があります。そこで、アプリやウェアラブルデバイスから集められた生活ログを基に痛みの中心（レベル）を把握するアルゴリズムを新たに作成し、その結果に合わせて治療や生活指導を行う仕組みを提唱しているのです。これはAI時代を踏まえた新たな鍼灸治療の診察体系を作る取り組みであり、未来を見据えた挑戦です。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『医療再考』5　健康情報をどのように活用するか？　～PHRによる健康の未来～

2019.07.10

　個人の健康に関する情報は医療機関や健診実施機関、教育機関、スポーツジムや家庭など、様々なところにあふれています。これらはそれぞれの目的に応じて記録されたものであるため、記録内容や形式はばらばらですが、個人の健康に関する情報であることに違いはありません。これらのデータをICT環境を活用して一つにまとめることができれば、小さい頃の身体の情報から、日々の生活習慣、病気のデータまでが一つにつながり、健康管理が円滑になります。そうした健康情報の収集と管理を、自己責任の下で、個人が主体となって行うのが、パーソナルヘルスレコード（PHR：Personal Health Record）です。
　PHRとして集められる情報は、身長・体重・年齢などの基本情報から、バイタル（脈拍、呼吸、血圧、体温など）などの身体情報、普段の運動や食事、趣味嗜好などの生活習慣情報、健康診断や検診などの健康情報、病気に関する医療情報など多岐にわたります。本邦では、将来的に、個人の健康・医療・介護データをEHR（Electrical Health Record）等から本人に還元し、PHRとしてデータを管理・流通・活用させることで、本人の望む健康サービスを受けられるようにするプラットフォームの形成が進んでいます。これらの情報が利用可能になると、救急時に迅速な対応が可能となるとともに、診療や検査の重複、薬の二重投与や過剰投与も避けられ、医療費の削減につながると考えられています。また、情報が他の情報と共有化されることで医療連携が加速し、医療関係者以外（介護福祉士やパーソナルトレーナー、養護教諭など）との連携が深まるでしょう。さらに近年ではウエアラブルデバイスの進化とともに生活情報（生活ログ）を低価格で容易に記録・収集できるようになったことから、これらの情報を利用して医療以外の業種との連携も進み、健康でいるために生活そのものを管理するＩоＥ（Internet of Everything）が可能になります。海外では既に、糖尿病患者のPHRを基に電子マネーとリンクし、血糖状態が悪い時にはファストフードやお菓子などが電子決済できないようにするといった仕組みが実現しているのです。近年急速にスマホ決済の普及が進む本邦でも、同様のシステムによる医療費削減が可能かもしれません。
　PHRの目的の一つは健康の可視化にあります。PHRは特別なものではなく、「自分の健康は自分で管理する」というごく当たり前の視点なのです。自分の健康状態が分かれば自ずと健康への意識が高まり、その意識が病気の予防や治療の支援、ひいては医療費削減や健康寿命の延伸につながります。これからの健康・医療サービスがPHRというプラットフォーム上で実装されていくことは明らかです。我々鍼灸師や柔整師は、これらの情報をどのように活用していくのかを考え、同時に我々自身が持つ東洋医学的なデータをPHRとして保有し、活用する仕組みを作ることが、今後の健康や医療の担い手として在り続けるために不可欠です。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。