投稿日:2023.01.25
医科では、患者がより質の高い医療サービスを受けられるよう、厚労省が電子カルテについてのガイドラインを発出し、様々な必要様式を策定している。
一方、柔整師の施術に係る電子施術録(電子カルテ)の検討は全く進んでいないように感じる。
こちらは有料記事です。デジタル版に登録すると続きをお読みいただけます。
1185号(2023年1月25日号)、
医療は国民のために、
紙面記事、
この記事をシェアする
柔整・鍼灸メディカルショーin東京2025、「テーピングから鍼、治療機器、ヘルスケア商品まで」
2025.09.30
オン資協力金の「報告期限」が10月末まで延長
2025.10.01
『ちょっと、おじゃまします』 お灸レッスンから始める大人女子のセルフケア習慣 大阪市中央区<東洋医学保健室・長村鍼灸院>
2025.09.29
都道府県別の「令和6年末時点の治療院数と就業施術者数」、厚労省調べ
2025.09.26
『医療は国民のために』411 鍼灸療養費の「薬剤処方による併給・併用」は もう少し現場を踏まえて判断すべきだ
前の記事
次の記事
あわせて読みたい
『医療は国民のために』240 「施術管理者」にならなくとも柔整療養費を代理受領?
2018年1月25日
連載
『医療は国民のために』343 柔整療養費の「明細書発行の義務化」に思うこと
2022年5月25日
療養費・保険
『医療は国民のために』348 柔整の「明細書発行体制加算」の算定条件とは?
2022年8月10日
静岡・熱海土石流災害 疲弊の消防隊員へあはき施術
2021年8月10日
あはき
厚労省 平成26年度の保険者別療養費
2017年2月25日
柔道整復
広告 ×
【入会金0円 レセコン0円 シンプルな料金体系】 全国4,000名の柔道整復師に選ばれる、40年の歴史を誇る日本最大の厚労省認可団体! 全国柔整鍼灸協同組合は、整骨院の経営全体を徹底サポート!
全国柔整鍼灸協同組合OPEN