商品紹介　岡本製甲『Lafeet VL07』

2019.06.10

「素足感覚で履ける」足袋シューズ
　岡本製甲株式会社（岡山県倉敷市）の「素足感覚で履ける」足袋シューズ『Lafeet（ラフィート） VL07』。
　つま先を締め付けず外反母趾なども防止する足袋シューズ、『Lafeet』シリーズの新作。ソールは、クッション性はもちろん屈曲しやすい構造で歩行時の疲労を軽減する。低反発のインソールで「足当たりの良さ」も実現。ファスナーとかかとに付けたループで着脱が簡単。ひもはベロに収納できるのでほどけにくい。「老若男女を問わないデザイン」と同社。
　本製品に関しての問合せは、同社窓口（086-428-0197）へ。

開催告知　『鍼灸フェスタ OSAKA2019』7月14日に開催

2019.06.10

治療家と団体・企業をマッチング！ 大阪・森ノ宮で
　『鍼灸フェスタOSAKA2019』が７月14日、森ノ宮医療学園専門学校（大阪市東成区）で開催される。経絡治療学会などの団体や鍼灸用品メーカーなどの企業ら50の出展者が出展を予定。主催は同フェスタ実行委員会、コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社協賛。
　同フェスタは「治療家と団体、企業とをマッチングする」を掲げて2017年８月に第１回が開催された。「良い意味で文化祭のようなノリ」を目指しているだけあって、施術者団体の大会とも学術団体の大会とも異なる雰囲気だ。講演と実技が一日を通して行われ、同じ時間帯に重複することが無いため、来場者はお目当てのセッションの時間以外は自由にブースを回れるのがメリット。出展した企業からも、「学会と違って治療家の先生方とじっくりとお話ができた」と好評で、来場者からは「こんなに色んな用品があるとは知らなかった。勉強になった」といった声が上がっていた。
　第２回となる今回の講演＆実技は新進気鋭の治療家や大ベテラン、社会派の論客などバラエティーに富んだ陣容だ（下図参照）。「あの流派のあの人が!?」と、驚きの「シークレット・ゲスト」も参加するという。また、最近SNSなどで話題の個人治療家たちも複数人が何らかの形で出展することを表明しており、本紙で『やわらか東洋医学』を連載中のかしはらたまみ氏もブースを構え、物販などを行う予定。なお、子連れの来場者に配慮して、会場にはオムツ交換と授乳ができるスペースやベビーカー置き場を設けるとのこと。「団体や派閥の垣根を越え、一日中楽しんでいただければ」と同実行委員会では話している。
　来場者は参加費無料。９時（受付）～17時で、入出場は自由。HPはhttps://www.shinkyu-festa.com/。問合せは同実行委員会（森ノ宮医療学園校友会内、06-7659-5085）へ。

Ｑ＆Ａ『上田がお答えいたします』　施術管理者は「年５日間の有給休暇」をどうやって消化すればいいのか

2019.06.10

Ｑ．
　「働き方改革」のおかげで、法人の場合は年５日間の有給休暇の消化が必要だと聞いています。ただ、施術管理者は簡単に休むことができません。
Ａ．
　働き方改革関連法により本年４月から全ての企業において10日以上の年次有給休暇が付与される労働者に対し、雇用者は時季を指定して年５日間の年次有給休暇を取得させることが義務化されました（年次有給休暇の時季指定）。労働基準法で、年次有給休暇は勤続年数に応じてその付与が義務付けられています。しかし、従来は年次有給休暇を取るも取らないも労働者の裁量に任せている企業がほとんどであったため、「周りの皆が働いている中で自分だけ休むのは申し訳ないから」と、有給を取りたくても取れない労働者も多くいました。これからは「自由に取っていい」から「必ず取らなくてはならない」ものに変わり、労働者の心身の疲労の回復、そして生産性の向上など労働者・会社双方にとってメリットがあるとされています。
　施術管理者は「常駐して専ら施術に当たる者」であるという基本的な考えにより、厚労省から「一人の柔道整復師が複数の施術所の施術管理者となることは原則として認められない。例外的に複数の施術所の施術管理者となる場合については、同時に複数の施術所の管理はできないことから、各施術所における管理を行う日時（曜日）を明確にさせる必要があること」という通知が発出されています。それでは、複数の施術所ではなく１カ所の施術所において施術管理者が有給休暇の日は全額自費にしなければならないのかといえば、そんなことはありません。
　深夜営業や土日も営業している整骨院の保険請求の是非を議論した際、24時間・365日営業しているところもあるという話がありました。そのようなところでは現実問題として施術管理者が常駐できないのは明白です。そこで2011年４月に近畿厚生局に確認したところ、「勤務する柔整師がいるのであれば特段問題はない」「施術管理者に常に連絡がつく状態にあるのであれば問題ない」との回答がありました。そのような環境が確保できているのであれば療養費の取り扱いは認められる、ということになりますね。
 
【連載執筆者】
上田孝之（うえだ・たかゆき）
全国柔整鍼灸協同組合専務理事、日本保健鍼灸マッサージ柔整協同組合連合会理事長
柔整・あはき業界に転身する前は、厚生労働省で保険局医療課療養専門官や東海北陸厚生局上席社会保険監査指導官等を歴任。柔整師免許保有者であり、施術者団体幹部として行政や保険者と交渉に当たっている。

連載『汗とウンコとオシッコと…』178　うつりやすき

2019.06.10

　６月に入っても日中と夜の気温差が激しく、秋のような涼風が吹く。太陽光線は夏の紫外線の強い波長だが、涼風や夜の涼しさで体表が冷やされてしまう。そうなると発汗が阻害され、身体の中で熱がこもり、疑似熱中症の血液循環に至る。そうなると、気化作用が乱れる。軽度なものは咽痛から始まる風邪症状で始まるか、筋肉症状としては頸部回旋痛や肩関節痛やしびれ、ぎっくり腰様の仙腸関節痛が現れ、循環器に負担がかかればダイレクトに心臓に問題が現れる。今回は、そんな時の妊娠初期の人はどうなるかというお話だ。
「白川先生……私、不安で……。年齢的にもマル高だし、妊娠してから家事ができないので、主人も、黙ってはいるんですがイライラしていて……」
　さめざめと涙を流すのは、ちょっとぽっちゃりの36歳で初産、妊娠15週の女性患者だ。やっとさずかった命、努力の甲斐あってなんとかここまで来た。胎児の心臓も出来上がり、つわりも白川女史がなんとか緩和状態に持っていってはいるが、精神的に喜怒哀楽が激しい。いわゆるマタニティーブルーだ。前回は妊娠を喜んで笑っていたが、怒り、笑い、悲しみ、なんせ不安定だ。
　体重があるので軽度な食事制限がいる。特に、砂糖と小麦粉製品でインシュリン分泌を激しくさせないようにする必要性がある。妊娠後期に中毒症にならないようにするためで、体重が増えても多くて臨月で８㌔以内を目指していた。胎児で２千５百㌘、胎盤で２千㌘、羊水で２百から５百㌘、出血や余力で２千５百㌘と考えたわけだ。胎盤の肥厚を避けるために、彼女にとっての数の原理だ。この体重制限も、食べることが好きな彼女にとってはストレスの一因である。
「いや、いや、いや、何故にあれほど、精神的にムラが出るのでござる？」
　いつも悩みがないような元気な川端が白川女史に質問した。それを聞いて呆れ顔になったのは森畑だ。
「まだ分からんのか、阿呆やな……。心臓が二つあるって考えるだけでも違うやろ。拍数の問題やないか」
「いっ、いや、して、その心は、もっ、もしかして、あれでござるか？」
「そう、あれでござるよ」
　二人の中だけでは会話が成立している不思議な関係だ。それを聞いて、横転先生は思わず噴き出し、
「いや、いや、いや、川端氏。その、あれとはなんでござるのか、ご教授願いたいものでござる」
と、川端の口調で聞いてきた。
「あ、あれとは、心拍数増加が与えるセロトニン分泌の問題で、いわゆる、胃熱でござる」
　自信満々に答える川端。それを聞いた横転先生はちょっとは安心した様子で、すかさず、白川女史に「頭痛はないんやな」と確認した。
「ありません。大丈夫です」
「まあ、それやったら大丈夫やろ。して、その心は、川端氏？」
　今度は分からない川端、「あっ、あれでござる」と答えた途端、横転先生に「阿呆」とどやしつけられるのだった。
 
【連載執筆者】
割石務文（わりいし・つとむ）
有限会社ビーウェル
鍼灸師
近畿大学商経学部経営学科卒。現在世界初、鍼灸治療と酵素風呂をマッチングさせた治療法を実践中。そのほか勉強会主宰、臨床指導。著書に『ハイブリッド難経』（六然社）。

連載『医療再考』4　情報を制するものが医療を制する ～情報を提供するか、提供されるか～

2019.06.10

　世の中にあふれる情報は玉石混交です。これからの時代は様々な情報を正しく把握・分析し、活用する能力が求められます。これは情報という一つの財産を中心とした「コミュニティー」とも言え、情報を提供する側とされる側の２者で築き上げる世界です。
　情報が一つの財産であることは、世界的成長を続け、それぞれが独自のコミュニティー（経済圏）を提供しているGAFA（Google Apple Facebook Amazon）を見ても明らかです。これからは何らかの情報でつながったコミュニティーが主流になる時代です。しかし、情報はやみくもに集めればいいというわけではなく、何に活用するのかという目的意識を持った上で魅力的な情報を集めなければ有益なものにはなりません。また、情報は正しくなければ意味はなく、正しさを担保するためにはたくさんの情報を集めること、いわゆるビッグデータ化が必要なのです。このようにどのような情報を収集するかというデザインをプラットフォームと呼び、プラットフォームの設計こそが情報コミュニティーの設計です。
　現在、この情報コミュニティーで注目されている技術が、IoT（Internet of Things）です。IoTとは、コンピュータなどの情報・通信機器だけではなく、世の中に存在する様々な物体（モノ）に通信機能を持たせ、インターネットに接続・相互通信することで、自動認識や自動制御、さらには遠隔計測などを行う技術のことを指します。具体的には、自動車の位置情報をリアルタイムで集約することで最適な道を選ぶ技術や、電力メーターから得られた情報を基に、故障箇所を早期に発見したり無駄な電力を抑制したりすることで最適な環境をアシストしてくれる技術などです。このようにモノがインターネットを介して情報をもたらし、その情報を基に生活を便利にするという「モノによるコミュニティー」により、我々の生活は格段に便利になっているのです。5Gと呼ばれる新たな通信技術が普及すれば、大量の情報を素早くやり取りすることができるようになり、さらに便利な環境を実現してくれるようになります。
　この次に起こるのはIoH（Internet of Human）でしょう。ウエアラブルデバイスから得られた生体情報を基に人の行動に介入することで健康を保つ、具体的には「運動不足であることが分かれば自家用車が動かない」といった技術が、これからの健康経営には重要になると思われます。その際、我々鍼灸師は情報を提供する側なのか、提供される側なのかで、コミュニティーの中心にいるのか、一部になるのかが決まります。これが健康経営におけるプラットフォームです。しかし、我々自身が何らかの情報をコミュニティーに提供しなければプラットフォームに接続することはできません。また、何を提供するかで役割や立場も異なってきます。我々が持つ情報の中で、一体何が医療や健康に役立つ情報なのか。そして、その情報は正しいデータで、きちんと蓄積されているのかが私たちの未来を決めることになるでしょう。
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

『ちょっと、おじゃまします』　～マーケティング、視線は海外へ～　埼玉県所沢市＜向陽整骨院＞

2019.06.10

　「これからは、治療家も海外に目を向けていく時代でしょう。大きな企業はもう動き出しています」――そう語るのは、柔整師の井手信作先生です。
　学生時代に柔道に打ち込んでいた影響で、昔から柔整師の道を意識していた井手先生。一度は一般企業に就職したものの、２年目にして「やっぱり体やスポーツに関わる仕事がしたい」と一念発起。地元である埼玉で専門学校に通い、柔整師免許を取得します。卒業後は知人の紹介で群馬や山梨の整骨院で働き10年近い修業期間を経て、３年前に地元に戻り、開業しました。
　開業当初の１年半ほどは健康保険を取り扱っていましたが、現在は完全自費。自費への段階的な移行と併せて、「膝・股関節専門」を掲げるようになりました。その理由を聞くと、「マーケティングです。普段診ていた患者さんの傾向から需要があると考え、周囲に競合する院もなかったので」とキッパリ断言。そして、始めてみれば想像以上に多くの患者さんが訪れ、助けを求める声の大きさを改めて感じることになったとか。専門分野を掲げることで、自身も自然とその分野の知見についてアンテナを張るようになった自覚もあり、判断の正しさを実感しているそうです。治療は運動療法の指導が中心で、姿勢を矯正するだけではなく、その姿勢を維持するための筋力をつけてもらうことを重視。最近も、変形性膝関節症で重度のＯ脚だった患者さんが、筋トレーニングを続けることで一見しただけでは分からないほどになり、大変喜ばれたといいます。
　現在は治療の傍ら、タイやアジアにおける日本式の健康と美容の技術を教育する事業に関わっているとか。「高齢化と過当競争が進む日本の柔整市場はもう飽和状態。その点海外ではこれからの高齢化社会に向けて日本の技術を望んでいる国が多く、まだまだ市場に開拓の余地があります。そこに日本の健康や、あるいは美容に関する技術を届けていきたいんです」と語ってくれました。
井手信作先生
平成19年３月、大川学園医療福祉専門学校柔道整復学科卒業。同年、柔道整復師免許取得。平成28年５月開業。40歳

今日の一冊　死因不明社会2018

2019.06.10

死因不明社会2018
海堂　尊　著
講談社文庫　799円
　「日本の解剖率は先進国最低レベルの２％台」「年間一〇〇万人以上の人が亡くなっているが、そのほとんどは『死因不明』」「『犯罪天国』だ」――。小説、『チーム・バチスタの栄光』を著した筆者が、『死因不明社会』を通じてＡｉ（死体に対する画像診断、Autopsy imaging）の重要性を訴え、話題を呼んでから10年。Ａｉを取り巻く状況は大きく変化した。2012年には死因究明関連２法案が成立、「死亡時画像診断」が明記されている。原著に大幅加筆を加え、10年間のＡｉの進歩ぶりを振り返る一冊。

編集後記

2019.06.10

　▽石川遼選手が腰痛で苦しむようにゴルフは本当に故障が多いスポーツ。先日参加したプライベートコンペでも多くの人から肩や腰が痛いと聞きました。まあ、年寄りのコンペなので仕方ない。一緒に回ったＡさんは肘痛で整形外科に通院。「何度も地面を叩くとこうなるわ」と医者に言われたらしく「地面じゃなくボールを叩いてるの」ってプレー前に怒っていました。たしかに地球という大きなボールをたくさん叩いていましたね。結局、そのまま下位に沈んでしまいました。一方、右腕が上がらないのをはりで治したというＢさんはドライバーの飛距離が250ヤード超に伸び、堂々の優勝。しかも、右手で高々と優勝カップを上げていました。優勝のスピーチでは「はりのおかげです」の一言が欲しかったですね。（松）

「令和」始まる――柔整・あはき業界の「総意」求めて

2019.05.25

　「令和」の時代が幕を開けた。改元を挟んだ10連休を休業日とし、英気を養った柔整師・鍼灸師・あん摩マッサージ指圧師の先生も少なくなかっただろう。長い休みの間に通院中の患者さんの状態が頭をかすめた施術者はいただろうが、「新時代」を迎え、業界に何かを期待したり、希望に胸をふくらませたりした者はどれくらいいたのだろうか。
　柔整・あはき業界の平成は、「規制緩和とそれに伴う功罪が明らかになった」時代といえる。平成10年の福岡地裁判決で柔整・鍼灸養成施設の設置が認められ、数多くの専門学校・大学が誕生し、多い時で毎年４、５千人超の柔整師と鍼灸師を輩出した。療養費でも、柔整の全国47社団法人しか取り扱えなかった受領委任が平成目前の昭和63年に全ての柔整師に解禁され、あはきでも平成16年の千葉高裁判決によって代理受領が実質的に容認されるなど、その後の100は優に超える施術者団体の増加や、療養費の取扱い高の増加につながった。これらは業界の規模拡大に大きく貢献したが、同時に成長による功罪の「罪」の部分も次第に表出してきた。過当競争によって養成施設の中に「夜間部で週３回通学」といった最低限の単位数で卒業させるところも現れ、施術者の「質」が問われた。療養費においては、不正請求が新聞・テレビ等で頻繁に報じられ、社会問題として捉えられている。つまり、目が行き届かない部分を業界内のあちこちに作ってしまったのだ。
　平成も終わりが近づき、国が新教育カリキュラムで改善を図ったり、療養費では適正化の名の下に不正対策を講じたりと手を打った。業界側でも、卒後研修の向上や業団自らが「療養費適正化」を掲げるなど自浄作用を働かせようとした。ただ、信頼回復とまでは至っておらず、何よりもこの動きをどれだけの柔整師・あはき師が知っているのかが疑問だ。情報を求めない施術者個々の問題もあるが、業界中に数多くの公益団体が存在しながら、情報公開の考えが浸透しないことの方が問題といえる。業権拡大のために行政との難しい交渉・折衝に当たる先生方には深く敬意を表すが、その取り組みを業界全体に広く伝えることの「責」を今一度考えていただきたいと思う。もし「その役目の一端を業界紙に」と考えていただければ、本紙としても役割が果たせるというものだ。
　今号掲載した「柔整師団体へのアンケート」では、今後の業界の課題として「団体間の連携」を選んだ団体が最も多かった。柔整・あはき業界とも、「中央団体」と称される団体の組織率は低下を続けている。現時点での業界の「総意」とは何か。情報公開し、それに対する業界内の意見を吸い上げ、調整する……つまるところ、「腹を割った話し合い」なのかもしれない。
　教育者・新島襄（同志社創立者）の言葉に「真理は寒梅の似（ごとし）、敢えて風雪を侵して開く」がある。梅は苦難を冒してでも咲くという意で、万葉集の「梅の花の歌」の一節から取られた「令和」の柔整・あはき業界の歩みと重なることを切に願う。

新元号記念号インタビュー 第1弾　岸野雅方氏（学校法人平成医療学園理事長）　あマ指師課程新設めぐる裁判の原告側代表が語る

2019.05.25

　晴眼者のあん摩マッサージ指圧師（あマ指師）養成課程の新設申請を認めなかったとして、学校法人平成医療学園らが国を相手取って処分取消を求めている裁判は、平成28年７月から始まりまもなく４年となる。東京、大阪、仙台の３地裁で争われ、各地とも原告・被告双方の主張がほぼ出そろい、今年中にも判決が言い渡されると言われている。争点があはき法19条の違憲性とあって、教育関係者はもちろん、視力障害者の関心も高い中、原告側代表である同学園理事長・岸野雅方氏が、裁判に訴えた経緯や19条をめぐる問題について胸の内を語った。
学校法人平成医療学園理事長　岸野雅方氏
きしの・まさみ：昭和23年生、70歳。はり師、きゅう師、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師。関西鍼灸柔整専門学校卒業。昭和55年６月に岸野治療院開設。現在、平成医療学園理事長や全国柔整鍼灸協同組合理事長など、多くの要職に就く。
19条の廃止は求めるが、視力障害者の生計維持の代替策も提示している
――なぜ晴眼者のあマ指師養成課程の設置を目指されたのか？
　私は長年、あはき師と柔整師の施術者団体の理事職を担っており、療養費（保険取扱い）や教育関係で数々の納得できない事柄に直面してきた。そして、そのつど柔整師法やあはき法等の法令を調べ、様々な問題点を解決すべく対応してきた中で、あはき法19条にも矛盾があると感じていた。
　これは当学園での話だが、当初入学を希望していた者が、あマ指師の免許も取りたいからと、他校に行ってしまったことがある。しかも、あはき３科を持つ養成施設、いわゆる既存校は単位互換という仕組みの下、３年で卒業し免許が取れる。一方、当校のようなはり・きゅうだけの学科も同様の３年課程だが、単位互換もなく、ここに教育上の不公平があると感じた。業界関係者の一部には、私が「自らの学校経営を守りたいから」との理由で今回の行動を起こしたと思っている節があるようだが、そもそも経営とは、関わりのある全ての人の生活のために続けるものであり、個人のためのものでは決してない。まず教育の機会均等という点で、19条の見直しが必要といえ、あマ指師になりたいと思う者が通いやすい近くの養成校で資格を取れるといった環境を用意することが、学校経営者としての務めでもあると思っている。
　そういう意味でも、施術者の質の向上も含め、当学園の専門学校の申請（あはき３科）は「４年制」で申請した。平成30年度からの新カリキュラムよりも単位数も時間数も多く、自らに高いハードルも課した。ところが、認められなかった。それ以上に驚いたのは、非認定の処分に大きく影響した医道審議会の結論が「全員一致」で出されたことだ。あはき業界を代表する団体の指導者だけでなく、有識者などお歴々が顔を揃える中で、全く反対意見が出なかったというのは奇妙でしかない。１人や２人、見直しの声が挙がってもいいはずだが。
厚労省が自発的に改正する期待持てず、19条の違憲性を訴えた
――それで裁判に打って出たと
　19条は、視力障害者にとって大きな既得権で、視力障害者の福祉のためという目的自体は重要なので、厚労省や国会が自発的に改正するということは期待できない。そこで、裁判の判断を仰ぐしかなく、19条の違憲性を提起した。
　これまでの裁判の中で、被告（国）に対し、19条制定の経緯に関する昭和30年代の資料の提出を数多く求め、その後、手にした資料を検証すると、様々なことが分かってきた。19条の制定直前までに「あん摩、はり、きゆう、柔道整復中央審議会」が21回も開かれており、そこでは盲人の優先措置や医業類似行為者（無資格者）への対応、地域ごとの晴盲のあん摩マッサージ師の比率による制限等が議論され、とりまとめた意見書も出されていた。ところが、法改正では、意見書で全く挙がってもいない「学校新設の規制」が、突如、19条１項として制定された。さらにもっと調べていくと、19条は、届出医業類似行為者を一代限り容認する見返りとして、当時の視力障害者側の要望を汲み、晴眼者の養成校をそれ以降認めないとした条文であったと考えるのが正当だと思うようになった。そもそも19条は、無資格者対策の一環として設けられたもので、「当分の間」という条文中の言葉が示すように「時限的なもの」と考えるのが妥当だ。
　それが現在、後付けのような形で、「視力障害者の福祉政策のために19条が制定された」と置き換えられ、一般的な19条に対する考え方となってしまっている。国も、障害者団体もそう考えることによって、「視力障害者のための条文だから、無資格者のことはどうでもいい」というところに逃げていってしまっている、と思うのはちょっと穿ち過ぎだろうか。ただ、これは業界内部の解釈上の問題でもあって、業界の責任といえる。今後はもっと研究や検証をしないといけない。
――19条の目的が置き換えられた上、50年以上も経つ現状をどう思うか？
　この裁判で明らかとなったように、19条は半世紀以上経過していながら現在の視力障害者のあマ指師の生活向上に寄与していない。むしろ、国は19条の存在に甘え、視力障害者の福祉向上への努力、さらに教育支援あるいは開業者支援などを怠っているとさえ感じる。
　また、これまでの間、様々な対応策を取ることは可能だった。例えば、国は、あん摩マッサージ指圧が医療なのか、慰安なのかをはっきりしていない。仮に医療であれば、これは当然解禁すべきだし、反対に国民が自由に選択・利用する、いわゆる慰安の部分もあるのであれば、この部分を障害者福祉のためにということで、障害者に独占させるべきだろう。だから、私たち原告側は、晴盲ともに取得可能な「医療マッサージ」と、障害者専用の「保健あん摩」を分ける方式を、主張とともに提案している。国の不作為状態をこのまま続けさせてはならないし、無資格者の横行は一層勢いを増すかもしれない。
有資格者を増やしつつ、無資格者の根絶を
――19条の存在が無資格者の横行につながっていると
　国民の健康増進や疲労回復のためのマッサージ需要の高まりは、皮肉ながら、蔓延する無資格業者からも十分感じ取れることだ。「視力障害者の生計圧迫の主因は無免許業者である」と言い切っている業界団体も中にはおり、むしろ有資格者を増やしつつ、取り締まりを強化して無資格者の根絶を図ることが最善だと考える。ニーズに応えるために業があるのであって、競争に打ち勝つために業があるのではない。人材を養成して業界人を増やしていく、つまり、マッサージニーズを無資格者に補充させているようではいけない。
――原告側は代替策として「台湾」の事例を提示している
　我々はもちろん19条の廃止を求めており、これに国は反対し、その国を支援している視力障害者団体もいるが、私の中では、視力障害者のあマ指師は同業者であって、「敵」ではないと思っている。だからこそ、あん摩業を視力障害者の専業と規定する法律が違憲となったものの、以前よりも活況になっている「台湾」の事例を提示した。駅、空港、政府機関等の場所では視力障害者しかあん摩業を行えないといった規制が設けられているようで、良いものは真似させてもらったらいいと思う。
　とはいえ、現状において、19条を死守しようとする視力障害者側と、私たちのような憲法違反だと主張する一部の者たちの対立の構図は依然存在している。この19条の問題の本質は、実のところ「業」であり、業の発展のためには各立場の者が襟を開いて話し合う必要があると感じている。10年以上前では考えられないが、最近では視力障害者のあマ指師が私や当学園宛てにメールなどを送ってくる。以前に比べ、19条の見直しについて本気で考える人が確実に増えている。中にはそれなりの立場の者もいるが、若い視力障害者もいて、少し安心しているところだ。
■岸野氏が裁判の中で提示した「19条を廃止した場合の代替策」
①障害者専用の「保健あん摩資格」と、障害者と晴眼者の両方が取得可能な「医療マッサージ資格」を区別し、視力障害者の業域では晴眼者と無資格者を排除する方式を取る
②台湾の例にあるように視力障害者が仕事をしやすい環境を整える
③医療機関等における視力障害者の雇用を義務付ける
④晴眼者の経営する施術所において視力障害者の雇用を義務付ける

『医療は国民のために』271　令和新時代の到来に寄せて

2019.05.25

　新元号「令和」が始まり、新時代の到来である。柔整・あはき業界が令和の時代でどう変わっていくかを大胆に予測してみたい。
■柔整・あはき業界
　まずは柔整業界だ。療養費の取扱い高が今後も大幅に落ち込んでいくだろう。その理由は、施術管理者になるために「実務経験」と「研修受講」の高いハードルが設けられた上、柔整審査会の権限も強化されたため、慢性疼痛対応の自費施術を療養費申請と併せる形でメニューを組み立てることが一般化するからである。本当は保険施術のみで生計を立てられればいいのだが、請求しても返戻され、審査会が実施する「面接確認」に追われ、療養費を避ける傾向が一段と強まる。その結果、自費対応は広がっていく。そのほかに、柔整師の活躍の場となるのは介護保険と地域包括医療だが、現時点でどのように取り組めば参入できるか検討もつかない柔整師も多く、期待を持てる段階には達していない。
　次にあはき業界である。何といっても混合診療の解禁に焦点が当たる。既に20を超える大学付属病院において自費による施術料を窓口で支払って鍼灸施術が行われている。保険医療機関でも堂々と鍼灸施術の提供が始まると、治療行為として認知され、広まっていく。そうなると多くの鍼灸師の雇用が生まれ、鍼灸治療の有効性を国民も実感することになるだろう。
■療養費・広告問題
　中でも、柔整・あはき療養費の取り扱いに特化して述べれば、平成30年度までに実施された適正化方策が厳しかったことを痛感するだろう。前述した施術管理者の新要件や審査会の面接確認（ともに柔整）のほか、あはきでは施術報告書や往療内訳表といった添付書面の作成、医師の同意書の添付などが次々に設けられた。一度導入されてしまった抑制策を廃止するのは至難の業で、「面倒くさい」と言ってはいられない。これにより、各施術所の療養費の比重は徐々に少なくなっていくと予想され、請求団体に対する依存度が減少し、電子申請の完成によって療養費請求団体はその役目を終える。もちろん業界団体のいくつかは残存するが、業界のシンボル的存在としてだ。
　そして、施術者に直接影響があるのが広告問題だ。現在、厚労省による「広告に関する検討会」が開かれているが、看板などの掲示物に規制がかかるのは致し方ないが、ウェブサイトにも広告規制が加わると大きな痛手となろう。これからの時代、他との差別化を図るには何といってもインターネットを駆使した情報発信が効果的だ。昔ながらの口コミによる地道な広報活動も重要だが、効率的とはいえない。スマホを持たない患者は皆無であり、ここは業界が必守すべきである。
■大学・専門学校
　最後に、大学や専門学校といった養成施設はどうなるだろうか。保険の取り扱いが厳しくなる上、受領委任を取り扱う施術管理者になるのも難しい状況で、国家試験の合格率も低調が続くとなれば、入学希望者は減少し、定員を満たせないどころか入学希望者激減のため廃校・休校ラッシュとなる。金にならない魅力のない分野に学生が集まらないのは当然だ。現在係争中の裁判「晴眼者のマッサージ課程新設非認定処分取消訴訟」で国が敗訴し、マッサージ課程新設が解禁される……などが打開策となるかもしれない。その証拠に、解禁されればいつでもマッサージ課程設置申請の準備が整っている学校法人がいくつかあるという。
■新時代のターゲット
　以上で述べてきたことはあくまでも予測だが、新時代において柔整・あはきともに当面のターゲットとすべきは「慢性疾患患者の症状の緩解」だ。これは対症療法ではあるが立派な医療なのである。慢性病は完治しない。つまり、決して治らないのだ。運動器疾患における慢性疼痛の対症療法の専門家としての柔整師・あはき師は、患者が求める疼痛の緩解と機能回復の実績により重宝がられるはずだ。さらに言えば、認知症対策、機能訓練対策、運動器疾患対策を併せた「４本柱」が今後の柔整師・あはき師の活躍の舞台となるだろう。これらにどうやって入り込んでいくのかを一緒に考えていこう。これが唯一の生き残りの将来像である。
 
【連載執筆者】
上田孝之（うえだ・たかゆき）
全国柔整鍼灸協同組合専務理事、日本保健鍼灸マッサージ柔整協同組合連合会理事長
柔整・あはき業界に転身する前は、厚生労働省で保険局医療課療養専門官や東海北陸厚生局上席社会保険監査指導官等を歴任。柔整師免許保有者であり、施術者団体幹部として行政や保険者と交渉に当たっている。

新元号記念号インタビュー 第2弾　斉藤宗則氏（JLOM鍼灸代表者会議事務局長）　日本鍼灸守る、鍼灸国際標準化の最前線

2019.05.25

　WHOのICD（国際疾病分類）に、鍼灸の経絡病証を含む「伝統医学」の項目が、１年間の試用期間を経て正式に採択される見通しだ。主に工業製品の国際標準を策定するISO（国際標準化機構）においても、鍼や灸に関する機器についての標準策定が進んでいる。こうした国際会議で、日本の代表として参加しているのがJLOM（日本東洋医学サミット会議）。昨年７月に新たに発足したJLOM鍼灸代表者会議の事務局長を務める斉藤宗則氏に現状を聞いた。
 
 
 
 
 
 
 
JLOM鍼灸代表者会議事務局長　斉藤宗則氏　
さいとう・むねのり：明治国際医療大学鍼灸学部はり・きゅう学講座、同大学院鍼灸学研究科特任准教授。JSAM/JLOM部長、JLOM鍼灸代表者会議事務局長。
WHO、ICD大改訂は「保健衛生の変化」見据え
――JLOM鍼灸代表者会議発足の経緯は？
　同会議は、JLOMにおける鍼灸業界の意見集約を図るために発足しました。それまではJLOMから鍼灸業界への照会窓口が決まっておらず、ISOやWHO会議出席者に多大な負担が生じていました。全日本鍼灸学会JLOM部長で、ISOの会議にも参加経験のある私自身、意見集約の必要性を痛感していたことから、会議の発足を提案しました。幸いなことに各団体から賛同を得られ、JLOM加盟団体に加え、全日本鍼灸マッサージ師会、鍼灸学系大学協議会が参加する形で発足し、私が事務局長に推挙されることになりました。
――WHOのICDに「伝統医学」が正式に収載されます
　５月下旬にジュネーブで開催されるWHOの総会で正式に採択される見込みです。WHOはICDのほか、ICF（国際生活機能分類）、策定中のICHI（医療行為分類）を駆使して、今後の社会構造の変化に伴う保健衛生の変化に対応しようとしています。今回のICD―11への採択は、鍼灸が現代医療の中に入っていくチャンスです。日常臨床の病態把握、治療目標、治療、効果などをコーディングし、鍼灸のデータとして蓄積することで、鍼灸臨床の実態を把握・公表していこうと考えています。
　後日、鍼灸代表者会議を通じて、業界の皆さんへデータ入力の依頼をする予定です。その際は、ぜひご協力をお願いしたいと思います。
――ISOでの国際標準作成の進捗はいかがですか
　TC249（中国伝統医学）とTC215（医療情報）という二つの専門委員会で、鍼灸を含む伝統医学の標準が検討されています。TC249では現在、教育や臨床も標準化したいと画策する中国を中心に、スコープ（所掌範囲）の拡大が大きな焦点です。昨年の会議後にスコープの拡大について投票が行われましたが、日本などの反対で僅差で否決することができました。ISOルールに則り、投票結果の正式な文書化を要求しているのですが、引き伸ばされており、まだ実現していません。次回、６月上旬に行われるバンコク会議で文書化を実現し、同じ内容の投票を３年以内には実施できないなどのルールを決められるかが重要になります。
――その他の動きは？
　WFAS（世界鍼灸学会連合会）で、一昨年より標準化委員会が再度立ち上がり、新たな学会標準を策定し、将来的にISOの場で提案しようとする流れがあります。WFASの運営は現在、中国が中心ですから、これはISO/TC249と同様に、単に中国の標準を学会標準にスライドさせる動きで、注視が必要です。今年のWFAS学術大会は11月、トルコで開催予定です。ぜひご参加ください。
　また、先ほども触れましたが、現在ＷＨＯ国際分類ファミリーの中心分類の一つとしてICHIが策定中です。10月にファイナルベータ版が公表の見込みですが、この中にも鍼灸が入っており、介入の部位として361経穴を入れるべく活動しています。
道具や技術が突然使えなくなることも？
――国内の施術者に求めたいことはありますか
　まずは国際標準に関する情報に関心を持ち、目を通していただきたいです。例えば、皆さんが施術に使っている鍼灸鍼が、既に策定済みのISOの標準に合わせて作られていることをご存知でしょうか。様々な標準が策定されていき、使っていた道具が知らぬ間に使えなくなる、技術が応用できなくなるといった事態が起きないよう、会議参加者は常に国内のメーカーや施術者を守り、そしてそれを通じて世界の鍼灸に貢献することを目指し、活動を続けています。業界全体で注視していただければと思います。
　また、ISOやWHOなどの国際会議に出席されている先生は、日々多くの時間を割いて問題に対応しています。活動へのご理解、応援をいただくと共に、会議参加者より問い合わせがありました際はぜひご協力をお願いします。

新元号記念号インタビュー 第3弾　平松 燿氏（eスポーツトレーナー）　鍼灸によるｅスポーツ選手のケアに取り組む

2019.05.25

　昨夏の第18回アジア競技大会で、コンピューターゲームやビデオゲームを使った『ｅスポーツ』がデモンストレーション競技に採用された。2020年の東京五輪での採用はなかったものの、世界的に注目されているといえる。鍼灸師はこの新たな競技形態への貢献ができるのか――国内唯一のｅスポーツトレーナーとして活動する鍼灸師・平松耀氏と、プロチーム関係者に話を聞いた。
eスポーツトレーナー　平松 燿 氏
ひらまつ・よう：25歳。鍼灸師、東京有明医療大学付属鍼灸センター研修生。「全日本鍼灸Summarize」発起人。
「もはやゲームではなくスポーツ――心からそう感じました」
――活動のきっかけは
　元々ゲームは好きなのですが、『League of Legends（LOL）』というゲームで、世界大会のライブ配信を見て衝撃を受けました。賞金総額407万ドル（約４億６千万円）に及ぶ大規模な大会です。観客を魅せることを意識した配信の構成に、サッカーや野球の観戦と何も変わらない興奮を感じ、「もはやゲームではなくスポーツだ」と心から感じましたね。
――どのようにして参画を
　とにかくチームに連絡して回りました。鍼灸師の立場を説明し、選手のケアに協力できると呼びかけたのです。チーム側も選手に何が必要なのかが分かっていなかったこともあり、最初は苦戦しましたが、EVOというアメリカで開催されている格闘ゲームの世界大会に帯同できました。まだ運営側にもプロスポーツとして未成熟な面があり、待機場所がなく床に座ったまま数時間待機したりと、選手の心身の消耗は大きなものでした。そうした中でのサポートで信頼を積み重ね、現在は日本ｅスポーツ連合の紹介を受け、『AKIHABARA ENCOUNT』など複数のプロチームでケアに当たっています。
――他のスポーツとの違いは
　意外に思われるかもしれませんが、何十、何百時間と同じ姿勢で机に向かい、画面に集中し続ける非常に過酷な世界です。有名選手が腱鞘炎で引退といった話も珍しくありません。先に話した『LOL』で言えば、上級者は１秒間に複数回という頻度で常にマウスのクリックを繰り返すと言えば、手指の負担が想像できるでしょうか。FPS（一人称視点の射撃ゲーム）なら「手首」、両手でそれぞれレバーとボタンを操作する格闘ゲームなら「レバー側の上肢全体」など、ゲームの種類で負担がかかる部位は違います。また、多くのゲームで反射神経以上に情報処理、戦略的な強さが求められます。集中力の持続という面でも、鍼灸の可能性を感じます。
――選手の特徴は
　10代の選手が多く、年齢層が低いことです。選手生命も短いと言われますね。ただ、個人的には異論もあり、 (さらに…)

本紙調査 施術者団体アンケート　団体運営への療養費適正化の影響？

2019.05.25

柔整15団体・あはき40団体が回答
　鍼灸柔整新聞では３月下旬から５月中旬にかけて、全国の施術者団体を対象に療養費や業界動向に関するアンケート調査を実施した。柔整師団体から15、あはき師団体から40の回答が寄せられ、柔整では「保険者等の行き過ぎた患者照会」、あはきでは「受領委任制度への保険者の自由参加」が、組織運営上で大きな影響を受けているなどの実態が分かった。
(さらに…)

本紙調査 施術者団体アンケート　柔整師団体アンケート調査の質問と回答

2019.05.25

柔整師団体　アンケート調査の質問と回答（回答：15団体）
【問１】ここ数年の間に、柔整療養費の受領委任取扱いに関する改正が頻繁に行われました。これらの改正点を含め、現在、貴団体が組織運営を行う上で、特に影響を受けているものを１つ選んでください。
「亜急性」の文言削除 0
柔整審査会の権限強化（面接確認の呼び出し等） 2
施術管理者の新要件（実務経験と研修受講） 4
平成30年度料金改定の内容 0
保険者等の「行き過ぎた患者照会」 7
特にない 2
その他 0
【問２】昨年５月24日付の事務連絡で、保険者による患者照会の不適切 (さらに…)

本紙調査 施術者団体アンケート　鍼灸師・マッサージ師団体アンケート調査の質問と回答

2019.05.25

鍼灸師・マッサージ師団体　アンケート調査の質問と回答（回答：40団体）
【問１】2019年１月より、業界側が要望していた「あはき療養費の受領委任制度」が導入されました。代理受領を取り扱っていた以前と比べ、貴団体から保険者等への療養費支給申請書の提出件数は (さらに…)

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』115　医療の「タスクシフト」を鍼灸でも

2019.05.25

　突然ですが、クリニックを移転しました。医療機関の移転は、都道府県の定款変更の許可を取るところからスタートです。この作業は行政書士に依頼することもできますが、自分で行うことも可能で、薬学部時代の友人にアドバイスをもらいつつ自ら手続きを行いました。彼女も診療しながら書類をそろえてクリニックを移転した経験を持っています。これがとても大変な作業で、改めて感じたのは、医療機関は社会保障における重要なインフラとして優遇されてはいるものの、開業はおろか移転や廃業も自由にできず、経営もコントロールとまではいかなくとも監視されている状況にあるということです。これは自由診療であっても同じで、保険医療機関となると、日々の診療内容に審査が入り、査定される、いわばガチガチの状態。そこに働き方改革の残業上限「年720時間」が医師には適用されず、「年1860時間」まで容認されるという、「どれだけブラックなのか」との声が聞こえてきます。研修医の頃は月に100時間を超える残業は普通でしたので、驚くこともありませんが。
　さて、最近、保険適用外の検査や医薬品の営業をされている方との情報交換で、興味深いことに気が付きました。今までならば保険適用になるよう働きかけるだろう検査を、保険収載を目指さずに自費のサービスとして展開し、公的保険ではなく民間保険の付帯サービス等で給付金の使い道として保険会社と連携して案内する例が出てきたといいます。事業自体は「B to B」であるため、そして採血が必要となるため、医療機関が営業先となるようですが、私はすぐに医療機関ではなく、ヘルスケアサービスを自費で行っている周辺領域への展開を提案しました。自費の検査ですから、薬局や鍼灸院から採血をクリニックへ依頼するようなモデルはどうでしょうか。そういう医療機関との連携もあり得ると思います。例えば、鍼灸院の窓口で患者さんに認知症早期発見の採血検査を案内し、近隣の医療機関に採血だけ依頼する。そして、検査結果は検査会社から個人へ戻されるという流れです。採血だけの依頼を受け付ける医療機関はあるのかと問われそうですが、療養費の同意書を依頼するよりハードルは低い気がします。今まで病院でしか行えなかったことを病院以外でできるようにする、つまり、「タスクシフト」。これが混迷極まる日本の医療を救う最大の手段だと感じています。タスクシフトが、検査の領域でも推し進められることを感じた一件でした。
　また、繰り返しの案内になりますが、６月22日にタイのチュラロンコン大学における解剖実習が開催されます。医師、解剖学者、鍼灸師で、実際の人体を観察しながらディスカッションを行うほか、弁護士による法律の講座もあります。問い合わせは、（一社）健康情報連携機構（http://www.health-info.or.jp/）まで。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

第16回「柔整の日」記念イベント　4月14日は柔整の日

2019.05.25

　４月14日の「柔道整復の日」にちなんだ第16回記念イベントが同日、大阪市北区のうめきたSHIPホールで開かれた。一般社団法人日本健康創造協会主催。
　「柔整ふれあいフェスタ」として、柔整施術を体験できる東洋医学体験コーナー、はり体験コーナー、整（接）骨院の医療機器体験コーナー、柔整・鍼灸の歴史を解説するパネル展示、柔道整復の日イベントキャラクター「ほねつぎ紳士」とのふれあいなどのほか、肌年齢や脳年齢を測定する健康測定コーナー、ボディジュエリー無料体験といったコーナーが設けられ、160人あまりの来場者でにぎわった。
柔整施術に９割が「満足」
鍼を受けて「良かった」８割超
　「健康測定が楽しみで来た」と話したのは高齢女性の２人組。60歳だという男性も健康測定がお目当てだった。初めて鍼を体験したという女性は「全然痛くなかった。これなら子供にも」と好感触。夫の腰痛がひどいという夫婦は、保険適用の基準などについてイベントスタッフから丁寧に説明してもらったと話していた。
　柔整施術と鍼の体験コーナーでは来場者アンケートを取っており、柔整施術に「満足」が７割強、「まあまあ満足」が２割弱とおよそ９割が満足と回答。鍼を受けて「良かった」と答えたのは体験者のうち８割を超えており、中には「鍼は初めて」という人も。柔整・鍼共通の「今後、整（接）骨院・鍼灸院へ行ってみようと思うか」という質問に対しては８割が「思う」と回答していた。
【柔道整復の日】
昭和45年４月14日に柔道整復師法が公布されたことから、４月14日が日本記念日協会に柔道整復の日として記念日登録されている
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
▲有資格者らによる施術体験コーナーも

読者プレゼント――臨床に、学びに、待合室にこの一冊を　新刊4冊

2019.05.25

【大修館書店】スポーツトレーニングの常識を超えろ！
　株式会社大修館書店から新刊『スポーツトレーニングの常識を超えろ！』が発行された。ＮＰＯ法人日本トレーニング指導者協会（ＪＡＴＩ）編著。Ａ５判２４０頁。本体価格２０００円。
　トレーニング理論と実践に通じた執筆者たちが、より効果的なトレーニングを行うための理論や手法について最新情報を提供する。
 
【医歯薬出版】セラピストのための軟部組織リリース　原著第３版
　医歯薬出版株式会社から新刊『セラピストのための軟部組織リリース 原著第３版』が発行された。Mary Sanderson原著、武田功・弓岡光徳監訳。Ａ４判変型１６４頁。本体価格４２００円。
　筋膜をはじめ腱、靱帯まで含めた軟部組織全体へアプローチする「軟部組織リリース」の考え方や具体的な手技を紹介した入門書。
 
【BABジャパン】ツボがある本当の意味　経絡理論を根底から覆すツボの考え方
　株式会社ＢＡＢジャパンから新刊『ツボがある本当の意味―経絡理論を根底から覆すツボの考え方』が発行された。著者は鍼灸師で一般社団法人整動協会代表の栗原誠氏。四六判１８４頁。本体価格１４００円。
　「ツボは経絡に沿ってあるわけではなかった!?」。常識を覆しつつ新たな時代を切り拓く、人体探求読本。
 
【サンルクス】ママが楽になるとアトピーが治る
　サンルクス株式会社から新刊『ママが楽になるとアトピーが治る』が発行された。著者は鍼灸師・保育士の夕部智廣氏。小児科医の佐藤美津子氏監修。四六判１８３頁。本体価格１６００円。
　小児はりを行う鍼灸師が、多くの子どもアトピー治療の経験から得られた「アトピーが自然に改善していくための方法」を紹介。
※読者プレゼントの応募は終了しました。

連載『医療再考』3　「未来における鍼灸のブランディング～コミュニティーとしての鍼灸学～」

2019.05.25

　医療においてAIをはじめとしたテクノロジーの活用が検討されている理由は、人材不足だけではありません。医療の一部をテクノロジーに任せることで、診断の補助や高度な検査、治療のアシストなどが可能となることから、より高度な医療の実現にAIは必要不可欠でもあるのです。人材の有効活用の面からも、社会に必要とされる仕事ほど、AIなどの最新技術に任せられる部分は任せ、専門家は専門家にしかできない部分に専念するという流れはごく自然なものと言えます。そうした意味でも、鍼灸はAIに奪われない職業と高を括るのではなく、積極的にAIに仕事を任せて仕事を効率化することが重要です。
　医療でAIを活用するためにはデータの数値化と一元管理が必要十分条件だとされています。その第１段階は電子カルテの普及による情報のデジタル化、第２段階がネットワークなどで情報を共有するネットワーク化。そして最終段階が共有データを集めて解析するビッグデータ化です。ビッグデータは、これからの医療におけるエビデンスの形です。RCTのような限定的なエビデンスではなく、膨大なデータから類似のデータを見つけ出す新しいエビデンスがこれからの医療を作っていくのです。実際、医学ではAIを活用するための情報整備がほぼ完了しており、これからはビッグデータを集め、画像や遺伝子などの情報解析、病気の適切な診断、さらには創薬などの分野に活用しようとしています。その意味で、医師の診察・検査・診断の体系は大きく変わろうとしており、病気の診断や適切な治療法の提案はAIの解析に任せて、医師はそのアドバイスに従って専門的な治療に専念するという時代が、目の前にまで来ています。これからの医療においては、AIを核とした情報コミュニティーに、有益な情報を提供することが重要だといえるでしょう。
　その一方で、鍼灸治療は第１段階の電子カルテ化さえ行えていないため、データを一元管理することができず、個人の経験は経験でしかないのが現状です。もしも個人の診察・治療結果を数値化し、情報を一元管理することができれば、東洋医学に関する様々な情報は現代の医療にはない未病に関する有益な情報を多分に含んでいることから、病気の予防や早期発見にも役立ち、健康―未病―病気の軸で新しいエビデンスを確立していくことが可能でしょう。そして、我々鍼灸師はこのプラットフォームを基に、新たな健康経営を創造し、医療における新たな東洋医学の関わりを確立できるのです。
　そのために重要となってくるのは、東洋医学のデータを利用してどのような健康経営を実現したいのかというデザイン設計です。そのデザインは医療の範囲を越え、様々な領域と連携し、社会にインパクトを与えていくことが重要となります。この、医療の枠を越えた新たな健康経営こそが、鍼灸の新しいブランディングであると考えています。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。