投稿日:2020.05.25
こちらは有料記事です。デジタル版に登録すると続きをお読みいただけます。
1121号(2020年5月25日号)、
医療は国民のために、
紙面記事、
この記事をシェアする
柔整・鍼灸メディカルショーin東京2025、「テーピングから鍼、治療機器、ヘルスケア商品まで」
2025.09.30
オン資協力金の「報告期限」が10月末まで延長
2025.10.01
『ちょっと、おじゃまします』 お灸レッスンから始める大人女子のセルフケア習慣 大阪市中央区<東洋医学保健室・長村鍼灸院>
2025.09.29
都道府県別の「令和6年末時点の治療院数と就業施術者数」、厚労省調べ
2025.09.26
『医療は国民のために』411 鍼灸療養費の「薬剤処方による併給・併用」は もう少し現場を踏まえて判断すべきだ
前の記事
次の記事
あわせて読みたい
『医療は国民のために』292 療養費改定率で実施される「医科の半分」に思う
2020年4月10日
連載
全整協 25の個人契約団体で緊急会議 柔整療養費の危機、共有
2020年6月25日
柔道整復
『医療は国民のために』309 「復委任の範囲の限定」によって柔整師団体の仕事が取り上げられる?
2020年12月25日
『ちょっと、おじゃまします』 ~鍼灸を第一選択に~ 大阪市中央区<やまがみ鍼灸院>
2017年12月10日
インタビュー
埼玉鍼灸学会認定パネルディスカッション 慢性疼痛に対する鍼灸治療戦略
2021年3月10日
あはき
学術・教育
広告 ×
【入会金0円 レセコン0円 シンプルな料金体系】 全国4,000名の柔道整復師に選ばれる、40年の歴史を誇る日本最大の厚労省認可団体! 全国柔整鍼灸協同組合は、整骨院の経営全体を徹底サポート!
全国柔整鍼灸協同組合OPEN