投稿日:2023.01.25
医科では、患者がより質の高い医療サービスを受けられるよう、厚労省が電子カルテについてのガイドラインを発出し、様々な必要様式を策定している。
一方、柔整師の施術に係る電子施術録(電子カルテ)の検討は全く進んでいないように感じる。
こちらは有料記事です。デジタル版に登録すると続きをお読みいただけます。
1185号(2023年1月25日号)、
医療は国民のために、
紙面記事、
この記事をシェアする
オン資導入のYouTube説明会、厚労省が今週末に
2024.11.19
エクスナレッジから新刊 足が速くなる解剖図鑑
2024.11.21
医歯薬出版から新刊 新版経絡系統治療システム〈VAMFIT〉
第52回日本伝統鍼灸学会学術大会東京大会 流派や学問を超え「気」について考える
2024.11.20
連載『柔道整復と超音波画像観察装置』236 変形性膝関節症の一症例と描出のポイント
前の記事
次の記事
あわせて読みたい
『医療は国民のために』240 「施術管理者」にならなくとも柔整療養費を代理受領?
2018年1月25日
連載
『医療は国民のために』343 柔整療養費の「明細書発行の義務化」に思うこと
2022年5月25日
療養費・保険
『医療は国民のために』348 柔整の「明細書発行体制加算」の算定条件とは?
2022年8月10日
静岡・熱海土石流災害 疲弊の消防隊員へあはき施術
2021年8月10日
あはき
厚労省 平成26年度の保険者別療養費
2017年2月25日
柔道整復
広告 ×
開業したいけど何から始めればいいかわからない…。全国4,000名の柔道整復師に選ばれる全国柔整鍼灸協同組合がそんなお悩みを解決!さらに、融資のプロ、日本政策金融公庫の担当者が融資を徹底解説!
【全柔協】秋の開業セミナーOPEN