投稿日:2021.02.10
柔整業界に対する脅威として、医療保険を全く使わない自費のサービスで何の規制も受けない状況にある理学療法士(PT)や作業療法士(OT)を例に挙げ、これまで警鐘を鳴らしてきたが、今回は同様の趣旨でカイロプラクターについて考えてみたい。
こちらは有料記事です。デジタル版に登録すると続きをお読みいただけます。
1138号(2021年2月10日号)、
医療は国民のために、
紙面記事、
この記事をシェアする
Q&A『上田がお答えいたします』異なる施術所から同じ患者の訪問施術料を算定できる?
2025.08.15
『鍼灸師・柔整師のための痛み学―UPDATE』6 痛みにおける扁桃体の役割
2025.08.12
京都・三寳寺で恒例の暑気封じほうろく灸祈祷開催
2025年上半期の「療術業」倒産、過去20年間で最多更新
2025.07.09
第30回日本緩和医療学会学術大会 緩和医療において鍼灸の必要性を医師にアピール
2025.08.08
前の記事
次の記事
あわせて読みたい
『医療は国民のために』264 柔整・あはき業界は慢性疼痛に対する治療環境をどう整備するのか
2019年1月25日
連載
第51回日本伝統鍼灸学会学術大会 鍼灸界の新たな扉を開く契機に
2023年11月25日
あはき
学術・教育
連載『柔道整復と超音波画像観察装置』236 変形性膝関節症の一症例と描出のポイント
2024年11月21日
柔道整復
『医療は国民のために』362 何が何でも「整骨院」の文字を手放してはダメ!
2023年3月10日
『医療は国民のために』282 いまだに広告ガイドラインが提示されず
2019年11月10日
広告 ×
本研究会は、日本で最大数の臨床実績をもつ「塩川カイロプラクティック」が主催されている内容で、現場で即活かせる”哲学×科学×技術”を総合的に学ぶ絶好の機会となります!
全柔協 R7年度 カイロ&オステ研究会OPEN