投稿日:2020.12.25
今後、柔整療養費検討専門委員会で積極的に意見が交わされる議題として、「復委任」問題が挙げられる。議論いかんでは、施術者団体の存在自体にも影響を与える疑念をはらんでいると考える。
こちらは有料記事です。デジタル版に登録すると続きをお読みいただけます。
1135号(2020年12月25日号)、
医療は国民のために、
紙面記事、
この記事をシェアする
甲子園を目指す子どもが全国から訪れる鍼灸整骨院 大阪市城東区< 橋本スポーツ鍼灸整骨院>
2025.04.03
柔整・鍼灸メディカルショーin大阪2025、主催のダイヤ工業含め29社が出展
2025.04.04
柔整のオン請、厚労省が「中間とりまとめ案」を公表
2025.04.01
『医療は国民のために』405 柔整のオン請に関する「中間とりまとめ案」を読んで
【速報】第33回柔整・あはき国試の合格率、柔整57.8%で低下
2025.03.26
前の記事
次の記事
あわせて読みたい
『医療は国民のために』295 柔整療養費の受領委任における「復委任」に思う
2020年5月25日
連載
全整協 25の個人契約団体で緊急会議 柔整療養費の危機、共有
2020年6月25日
柔道整復
『医療は国民のために』276 申請後に医師に病名確認して柔整療養費を支給しない動きが始まる?
2019年8月10日
『医療は国民のために』338 柔整療養費の「オンライン請求」の議論はどうなっているのか?
2022年3月10日
『医療は国民のために』343 柔整療養費の「明細書発行の義務化」に思うこと
2022年5月25日
療養費・保険
広告 ×
前期・後期それぞれ各5回コースでの開催! 実技を中心に、安心・安全な最新の検査法・テクニックを学ぶことができます!通年でご受講いただくことで受講料もお得に! この機会にぜひご受講ください!
全柔協カイロ&オステ研究会OPEN