鍼灸柔整新聞

【大阪・関西万博】９月に期間限定でバーチャル鍼灸院がオープン！

2025.07.03

　９月１日（月）～９月７日（日）、大阪・関西万博でバーチャル鍼灸院が開かれる。VRで鍼灸治療を体験することができ、万博で鍼灸関連の催しは初となる。発起人は伊藤和憲氏（明治国際医療大学教授）、出展は同氏が文化観光大使を務める南丹市。
　バーチャル鍼灸院は、関西パビリオン京都ゾーン『ICHI-ZA一座きょうと』内、「いのち」の区画で体験できる。このブースでは、京都の市街地がオーバーツーリズムである反面、中部に位置する南丹市は、魅力ある観光資源がありながら人を呼び込めていないという課題を、ICTで解決しようという取り組みを紹介している。「養生」というキーワードのもと観光地と観光客を繋ぐガイド役を果たすのが、伊藤氏の開発したアプリ「YOMOGI＋」だ。いくつかの設問に答えると、東洋医学の視点で体調・体質に合わせた観光地や体験のコンテンツが提案される。
　そのコンテンツの一つにバーチャル鍼灸院がある。VRゴーグルを装着すると、 (さらに…)

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2025年６月20日号

全日本鍼灸学会第74回学術大会　鍼灸×フェムテックで新しい医療モデルを

2025.06.17

ほか

　5月30日から３日間、全日本鍼灸学会（全日）の第74回学術大会名古屋大会がWINC AICHI（名古屋市中村区）にて開催され、1900人強が参加した。テーマは『女性のみかたⅡ－フェムテックによる女性のWell-beingに貢献する鍼灸』。
AIが鍼灸のEBMを変える
　大会会頭講演では清水洋二氏（中和医療専門学校）は今回の裏テーマと前置き、新たな方法による鍼灸のEBM構築の展望について話した。従来は客観性・再現性・普遍性に基づく研究による自然科学的なアプローチが主流であるが、経験則や推測による機序を含む鍼灸は十分なエビデンスを得にくかった。ところが患者の主観的満足度、経験則による治療戦略などのビッグデータをAI解析する社会科学的アプローチにより、新しいEBMが扱えるのではないかと述べた。
　現在フェムテックは経産省も推進する注目の成長産業であり、2025年度は世界市場５兆円規模に上るとの報告があるという。鍼灸とフェムテックの融合は新しい医療モデルになり得るとし、鍼灸による女性のQOL向上を社会実装できるよう業界を挙げ取り組む必要性があると訴えた。
(さらに…)

鍼灸メーカー中心の新団体「OMFES」発足、企業側から鍼灸発展を目指す

2025.06.11

ほか

「他団体と連携」「独自の展示会業務」「国へ提言」などに取り組む
　鍼灸材料の製造企業を中心に、新たな団体として今春発足した「東洋医学未来推進協会」（OMFES・オムフェス）が５月30日、名古屋市内で設立総会を行った。

　OMFESは、「鍼灸業界の課題解決を目指すこと」を目的に、業界内外の団体との連携や付設展示の運営、行政・業界に向けた提言などに取り組んでいくとして、４月１日に発足。会長には押谷小助氏（株式会社山正会長）が就任したほか、副会長に小倉洋介氏（セイリン株式会社副社長）と松尾知美氏（株式会社いっしん代表取締役）が就き、17社の会員企業と賛助会員１社（下図に一覧）で旗揚げされた。
　総会冒頭のあいさつで押谷氏は、日本の人口が減少することが今後見込まれ、このままでは鍼灸産業の市場も２、3割程度減少してしまうと懸念を示すとともに、「現在、鍼灸の受療率が５％前後と言われる中で、業団、学会、教育機関、そしてメーカー・販売会社が連携して動かなくては、この厳しい状況を脱することができず、また (さらに…)

オン資の導入率、５月時点で柔整86％であはき55％

2025.05.28

ほか

柔整もあはきも伸び率が鈍化
　昨年12月よりオンライン資格確認（オン資）の導入が柔整・あはき施術所で原則義務化されているなか、直近の導入率に関する情報を本紙で入手した。
　５月11日時点で、柔整施術所でオン資利用申請を済ませているのが85.6％（３万8,224施設）で、あはき施術所では54.6％（１万8,217施設）だった。導入率は徐々に高まっているが、今年に入り伸び率が鈍化している。 (さらに…)

「議員会館内で初となる鍼灸接骨院」開院、昨夏より

2025.05.09

ほか

特殊性生かし、鍼灸柔整の普及を目指す
　令和６年８月より、千代田区永田町に『議員会館接骨院・鍼灸院』が開院している。その名の通り、衆議院第一議員会館内にある鍼灸接骨院で、議員会館内に接骨院が入居したのは同院が初めてのことだ。院運営は一般社団法人TTC（トータルセラピストコミュニティ）で院長は会員の高橋みど里氏。国政の中心に非常に近いという特殊性を生かして鍼灸・柔整治療の知名度向上を目的の一つに挙げている。
　同院は衆議院第一議員会館の地下２階にあり、入念な審査を経て昨年８月の開院に至った。議員会館内での営業には、人・もの・情報に対して十分なセキュリティが求められるため、原則として外部の患者は受け付けていない。そのため、WEBサイトやSNSなどによる集患活動はほとんど行っておらず、情報発信は各議員事務室への投函や会館内掲示板への張り出しがある程度だという。 (さらに…)

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