紙面記事の記事一覧

講演『ミュージシャンを支える鍼灸師という生き方』　ツアーに帯同、フェスで数十人からケア

2019.09.10

　講演『ミュージシャンを支える鍼灸師という生き方』が８月１日、関東鍼灸専門学校（千葉市美浜区）で行われた。講師は「ミュージシャン専門」を標榜し、MAN WITH A MISSIONやMONGOL800、難波章浩などのロックバンドやミュージシャンのケアを担当している通称「メガパン」こと鍼灸師の野田峻也氏（株式会社MEGAPAN代表取締役社長）。
　野田氏は、ライブツアーではまず、リハーサル前に「リハーサルのための体づくり」として、例えばボーカルであればベストな音程で歌えるよう整えたり、前日に痛めた喉などをケアしたりすると説明した。リハーサルと本番との間の空き時間は「微調整」に費やし、「もうちょっと高い声が出せないか？」といったリクエストにも対応。ライブ後には翌日のためのアフターケアに当たるとともに、良いパフォーマンスができていたか、音響や撮影担当者にもヒアリングを行って今後の参考にすると解説した。一方、多数のバンド、ミュージシャンが出演する「音楽フェス」では会場に設けられた施術ブースに出演者らが終日頻繁に出入りするため、出演前なのか後なのか、彼らのスケジュールを把握。スタッフへの采配も振るいつつ、１日に延べ40～50人、規模によっては70～80人に施術しており、日本最大級とされる「カウントダウンジャパン」の際には100人にも上ったと話した。
「追っかけ」から「ツアースタッフ」に
　野田氏は、「アスリートをケアするように、バンドマンのケアをする仕事があってもいいのではとの思いから鍼灸師になった」と語った。あるバンドの「追っかけ」をしていた際、「いつもライブに来てくれているけど、何をしている人なの？」と、メンバーから声をかけられたのを契機にツアースタッフとして採用され、雑務もこなしながらケアに従事。バンド同士の口コミでケアの仕事が増え、より規模の大きなフェスを任されるまでになって、「自分一人では限界だ」とスタッフの雇用の必要性を感じて株式会社を設立、現在では、ライブやフェスの主催者との予算の折衝なども行っていると述べた。

令和初の国家試験、日程決定　　柔整の問題数増　必修問題「30→50」

2019.09.10

　あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師のそれぞれ28回目となる国家試験の日程が９月２日、厚労省ホームページで公表された。
　あマ指師は令和２年２月22日（土）、はり師は令和２年２月23日（日）、きゅう師は令和２年２月23日（日）、柔整師は令和２年３月１日（日）。なお、平成30年度から施行されている新カリキュラムに対応して、柔整師国家試験の「必修問題」は従来の30問から50問に増える。

柔整７億円減、件数も減少　協会けんぽ 平成30年度報告

2019.09.10

　このほど、全国健康保険協会（協会けんぽ）が公表した「平成30年度事業報告書（案）」の中で、療養費の支給額等の状況が示された。
　柔整療養費は７億円減の660億円で、２年連続減少となった。前年度まで増加を続けていた件数は初めて減少に転じ、３万４千件減の約1,523万件。１件当たりの支給額も37円減少し、4,332円だった。
部位ころがしも調査、６万件強
　同報告書では、「多部位（３部位以上）かつ頻回（月15回以上）」の申請への対応も言及されており、41万4,073件（昨年度から約８万件増）の患者への文書照会を実施したところ、「多部位かつ頻回」が前年度よりも１万4,747件減少し、18万9,660件となったと報告している。また、「部位ころがし」の請求に対しても６万679件の文書照会を行ったとしている。
　なお、マッサージ療養費は13億5,900万円で、１件当たり１万9,944円。はり・きゅう療養費は30億５千万円で、１件当たり6,986円。ともに、支給額は減少したものの、１件当たりの金額は増加している。

はり・きゅう療養費 都道府県別支給状況　厚生労働省『平成30年度 療養費頻度調査』から

2019.09.10

　調査は、全国健康保険協会管掌健康保険、国民健康保険及び後期高齢者医療制度における平成30年10月の１カ月間に行われた施術に係る療養費支給申請書が対象。支給申請書のうち、全国健康保険協会管掌健康保険で６分の１、国民健康保険で10分の１、後期高齢者医療制度で10分の１の割合で抽出している。１件当たりの平均支給額は約11,670円。また、『平成29年度 療養費頻度調査』を基に、昨年度の金額と、そこからの増減比率も掲載した。

東洋療法学校協会 第43回教員研修会　臨床実習の現状、教員らが解説

2019.08.25

呉竹、「臨床教育研究センター」設置
　公益社団法人東洋療法学校協会の第43回教員研修会が８月６日、７日、静岡県沼津市のプラサヴェルデで開催された。
　平成30年度から実施されている新カリキュラムによって１単位から４単位に引き上げられた臨床実習について、船水隆広氏（東京医療専門学校）と池田弘明氏（中和医療専門学校）が各校の現状について解説した。船水氏は、呉竹学園グループでは教育の最重要項目を臨床実習ととらえ、臨床教育・実習・研究を目的として2019年度に「臨床教育研究センター」を発足し、マネジャーに鍼灸・柔整学科長経験者を配置して取り組んでいると説明。東京医療専門学校の外部臨床実習について、１学年は見学実習20時間（４時間×５施設以上）、２学年は実習20時間（８時間×２施設に加え医療機関や介護・スポーツ施設で４時間）、３学年は45時間（１施設における８時間×３日を２回）を実施していると紹介した。
　また、見学実習の対象施設は通常の治療院にとどまらずスポーツ系や婦人科系、美容系など多岐にわたり、大学病院などでの実習も行っていると述べた。
学生、実習先に不満も
　実習後、学生と実習先の双方にアンケート調査を行っており、学生からは「鍼灸接骨院が予想以上に鍼をしていて驚いた」「治療院によってスタイルがあり、患者さんの質の違いも多いことが理解できた」といった感想があった一方で、「カーテンの外でずっと立たされ、あまり学習にならなかった」「治療院によっては、実習に対して理解が乏しいと感じた」という不満も上がっていたと説明。実習先からは「同じ学生にもう一度来てもらえば、学びたい内容の深掘りができて良いのではないか」「事前に学生本人の紹介文があった方がアドバイスがしやすい」などの提案があったと話した。　
　池田氏は、同校の臨床実習はベッド16台規模の付属治療院で実施しており、１人の生徒が１年間に施術を行う一般患者数は本科（あはき）で65～75人、専科（はり、きゅう）で35～45人程度となっていると説明した。▽新患の場合、問診・身体診察、刺鍼・施灸は教員が行うが、来院数回目の患者は生徒が担当する、▽新患の病態把握、治療部位決定・選穴をするのは教員だが、数回目の患者は病状や生徒の質によっては生徒に任せるといった、実習における役割を紹介。ただし、患者の送り出しなどを除く治療に関わる全ての場面において、教員による指導・監視及び介助は徹底していると述べた。
　ほかに特別講演『省察的実践家としてのプロフェッショナルを育てる』（藤沼康樹氏・医療福祉生協連家庭医療学開発センター長）、市民公開講座『統合医療と地域活性』（山本竜隆氏・朝霧高原診療所院長）などが行われた。

第２回災害支援鍼灸マッサージ師合同育成講習会　「エコノミー症候群」予防に有効

2019.08.25

発症が疑われたら速やかに医師へ申し送りを
　日本鍼灸師会（日鍼会）と全日本鍼灸マッサージ師会（全鍼師会）の共催による『第２回災害支援鍼灸マッサージ師合同育成講習会』が７月21日、大阪市内で開催された。
　矢津田善仁氏（日鍼会危機管理委員会）は、被災地で多く見られるエコノミークラス症候群の誘因には、過密な避難所生活や車中泊による運動・体動の制限、トイレ環境・物資不足による水分摂取の不足があると解説。危険因子として、年齢が70歳以上、眠剤を使用している、下腿の腫脹、などを挙げた。エコノミー症候群が疑われる患者に遭遇した場合は速やかに医師・保健師に申し送りをするべきだと注意。鍼灸マッサージ師は、鍼・マッサージによる血流改善や運動指導などにより、その予防にこそ力が発揮できると説いた。
　また、避難所に入るのは主に高齢者などの災害弱者で、慢性疾患を抱えている可能性が高いと指摘。さらに、災害の初期は避難所が整備されておらず、「硬くて冷たい床に毛布１枚で寝る」といった状況が想定されると説明。そのような環境下では高齢者はすぐに体調を崩してしまうとして、そのケアにも対応できる鍼灸マッサージ師は、災害初期から必要とされていると呼び掛けた。
災害協定締結の意義、経緯など
　府・県単位で行政との災害協定を締結している滋賀県、岡山県、大阪府の師会から、飯塚季也氏（滋賀県鍼灸師会会長）、内田輝和氏（岡山県鍼灸師会会長）、堀口正剛氏（大阪府鍼灸師会、日鍼会危機管理委員会）が登壇。飯塚氏は、被災地での無資格者による健康被害が避難所からの受け入れ拒否につながっていると指摘。協定を締結していれば初期段階から避難所に入ることができ、無資格者による「場荒らし」を防げるとして、協定の意義を説いた。内田氏は、平成27年から始まった「おかやまマラソン」で毎回ボランティアでケアを行ってきた実績が平成30年の協定締結に結実したと説明。堀口氏は、平成26年に大阪府に協定締結の打診をした際はとりあってもらえず、大阪府鍼灸師会の学術講習会に災害対策を組み込んだり、大阪府主催の災害ボランティアの研修会に参加し続けたりするなどして自己研鑽と認知度向上に努めた結果、平成30年の締結にこぎつけたと語った。
　このほかに、災害医療ACT研究所のメンバーらによるグループワーク『避難所アセスメント演習』、朝日山一男氏（全鍼師会災害対策委員会）の『西日本豪雨災害活動状況報告』、助産師で、鍼灸師でもある山田真由美氏の講演が行われた。

柔整療養費　支給基準の明確化向け事例収集

2019.08.25

厚労省が柔整審査会や保険者に依頼
　厚労省が柔整療養費の支給基準の明確化に向け、情報の収集に乗り出している。全国の柔整審査会や保険者に対し、審査や支給決定時に「判断に迷った事例」を提出するよう、８月５日付の事務連絡で依頼した。
　厚労省は、昨年までに14回開催した「柔整療養費検討専門委員会」の議論において、支給基準の統一的な運用が必要であると結論付けられたことを受けての対応としており、今後、事例の収集・整理に加え、データの公表も予定しているという。
　事務連絡には、事例を記載する様式（左図参照）が用意されており、「過去１年間に審査や支給決定時に判断に迷って合議が必要となった主な事例で、件数の比較的多かったもの」の情報提供を求めている。なお、提出期限を９月末までと指定している。

桜雲会、医歯薬出版から新刊　『「冴え」との共生 1　暮らしの体調管理術』など

2019.08.25

桜雲会から新刊
「冴え」との共生 1　暮らしの体調管理術
　社会福祉法人桜雲会から新刊『「冴え」との共生１―暮らしの体調管理術』が発行された。著者は文京鍼研究会学務部長の加藤秀郎氏。Ａ５判387頁。本体価格2,400円。
　鍼灸師の著者が新時代に遺す、古典医学の健康理論。シリーズ１では、人体がどのようにして生理活動をしているか、生理活動の理由は何なのかを、人類の発祥や文明、大自然、食べ物などから考える。著者は冒頭で、「冴え」とは頭の回転の速さでも勘の鋭さでもなく、学習を経由したことで発揮される、人間のみにある新たな本能かもしれないと指摘。この危機察知能力を自分自身の健康管理に使ってみようというのが、本書で言う「冴えとの共生」であると述べている。
 
医歯薬出版から新刊
実践 鍼灸美容学　第２版
　医歯薬出版株式会社から新刊『実践 鍼灸美容学 第２版』が発行された。著者は『わかりやすい臨床中医実践弁証トレーニング』などの著書で知られる王財源氏（関西医療大学教授）。Ａ４判168頁。本体価格4,200円。
　前半では、鍼灸美容学の基礎から美容を乱す外部環境などの原因に対する考え方や、「からだ全体で診る」中医美容学を紹介。後半は刺鍼（灸）操作法として、シワに対する具体的な鍼の施術法や皮膚に瘢痕や火傷を残さないヨモギ蒸し、あぶり灸法を用いた「湧泉燻蒸法」「大椎燻蒸法」などの新しい術式を図説。進化系接触鍼、現代科学からみた「審美六鍼」の効果なども解説した、「鍼灸・美容関係者の必携書」と同社。
 
※読者プレゼントの応募期間は終了しました

第12回柔道整復学豊郷台シンポジウム　カンファレンス訓練、卒業生呼びかけ

2019.08.25

柔整・栃木社団付設診療所の紹介も
　第12回柔道整復学豊郷台シンポジウムが７月28日、帝京大学宇都宮キャンパス（宇都宮市豊郷台）で開催された。
　基調講演では、施術者、医師ら４人が登壇し、「柔道整復を考える」をテーマに講演した。
　古川洋太郎氏（帝京大学医療技術学部平成28年度卒業生）は、病院勤務の経験と周囲への聞き取り調査を基に、他職種との共通言語の不足を問題視。柔整学のカリキュラムにレントゲン読影やリハビリテーションの知識、カルテの取り扱いのほか、カンファレンスに関する訓練を拡充すべきだと呼びかけた。帝京大学医療技術学部教授の櫻井庄二氏は、柔整養成校のカリキュラム改正に伴って「柔道整復術の適応」「職業倫理」「柔道整復術適応の臨床的判定」といった倫理・専門性に関わる科目が増設されたことに触れたほか、来年４月からは高等教育段階の教育費負担軽減新制度が導入され、実務経験のある教員による授業科目を卒業単位数の１割以上配置することになったと述べた。
　公益社団法人栃木県柔道整復師会会長の片岡祥二氏は、栃木県庁保健福祉部との情報交換・研修会や、付設診療所「とちのきクリニック」の運営など同師会の取り組みを紹介。平成29年度の調査では、関東一都七県中、栃木は療養費による平均所得が１位だとして、取り組みの成果を示唆した。また、同クリニックについて、勤務医師の須田利樹氏が講演し、同師会の会員が紹介した患者を無料で診察し、診断と治療の評価を行うもので、受傷後２週間以内なら交通事故で警察に提出するための診断書も発行しているといった取り組みを紹介。レントゲン撮影、局所エコー検査なども行うが、投薬・注射などは原則的に行わず、あくまで同会員の勉強と、治療の裏付けのためのものだとした。また、須田氏は、付設診療所が存在するのは全国の柔整社団でも４団体のみで、実質的に機能しているのは同院のみだと述べた。
　このほかに、須田氏による骨折治療に関する招待講演、大学院生発表などが行われた。

日本ＡＴ学会の第８回学術大会　冷却に「アイシング変数」との考え方を

2019.08.25

昨夏、日本学術会議の登録団体に
　一般社団法人日本アスレティックトレーニング学会（広瀬統一代表理事）の第８回学術大会が７月20日、21日、東京都内で開催され、２日間で約380人が参加した。
　大会会長・石山信男氏（日本体育大学）は基調講演で、同学会は現在313名の会員数を有し、昨夏に政府の諮問機関である日本学術会議の「協力学術研究団体」に登録されたと報告。根拠に基づくアスレティックトレーニング（EBAT）を踏まえた学問領域を確立させ、その可能性を社会に発信するタイミングに来ていると説いた。
　シンポジウム『スポーツ現場における冷却を再考する』では、笠原政志氏（国際武道大学）と鬼頭健介氏（元読売巨人軍トレーナー）、田村優樹氏（日本体育大学）が登壇した。笠原氏は、応急処置の冷却とコンディショニングとしての冷却がスポーツ現場で混同されていると指摘し、まずアスレティックトレーナーが主眼を置くべきは、冷却による生理的反応にはどのようなものがあるかだとした。最近では「RICE」を提唱したゲイブ・マーキン医師でさえ、冷却が外傷発生時のベストな選択肢であるという考え方には消極的な意見を述べており、「トレーニング変数」という言葉が存在するように、アイシングにも目的・状況に応じて「変数」を取り入れる必要があると強調した。鬼頭氏は、昨年まで15年間プロ野球球団に関わってきた中で、試合後に用意するアイシングの数が激減していったと説明。野手や登板しなかった（ブルペン）投手の減少が目立つとし、主な理由として、アイシングで患部が「固まってしまう」という意識が選手に芽生え、それらマイナス面がプラス面を上回ったことなどを挙げた。ただ、慢性疾患への除痛・鎮痛のためのアイシングは、その効果の大きさから積極的に行い、手関節痛、肘関節内側痛、足関節痛、腰痛、ハムストリングスや下腿三頭筋の違和感で特に効果を感じたと語った。田村氏は、分子・細胞生物学の手法を駆使した基礎研究の面から最新の知見を紹介した。
　このほか、９月20日に日本で開幕する『ラグビーワールドカップ』を踏まえ、『タックルで生じる外傷予防の取組み』といった関連講演などが行われた。
 
 
 
 
▲左から笠原氏、鬼頭氏、田村氏

2017年度自賠責・都道府県別の柔整施術費　前年度から減少続く、高知19％↓

2019.08.25

一部都道府県では高い増加率も
　2017年度の自賠責保険における柔整施術費が、前年度から引き続き減少していることが、損害保険料率算出機構が毎年春に発行する『自動車保険の概況』から分かった。前年度比約19億円減の約673億５千万円。減少率が最も高かったのは高知県でマイナス18.9％だった。減少額では、福岡県、大阪府が大きな落ち込みをみせた。ただし、約４割に当たる19都道府県で増加しており、愛媛県（前年度比17.1％増）、長野県（同11.4％増）、北海道（同10.0％増）が高い増加率となっている。

鍼灸フェスタOSAKA2019　大盛況のうちに閉幕

2019.08.10

出展者55、来場者800人超
　鍼灸業界最大級のイベント『鍼灸フェスタOSAKA』が７月14日、森ノ宮医療学園専門学校（大阪市東成区）で開催された。鍼灸用品メーカーなどの企業や諸流派の施術者団体、個人治療家やメディアなど55の業界関係者が出展。企業の商品紹介だけでなく小児はりやほうろく灸、様々な流派の体験型ブースも設けられた。雨天にもかかわらず800人超が来場し、大盛況のうちに幕を下ろした。
　出展ブースとは別に、講演や実技など20ものセッションが行われた。本紙で『医療再考』を連載中の伊藤和憲氏（明治国際医療大学鍼灸学部長）は自身が提唱、実践している「養生場構想」を紹介。愛知県鍼灸マッサージ師会を中心としたメディカル・ツーリズムや、桐灰化学株式会社との共同による「健康温活プロジェクト（仮）」など、計画中のプロジェクトにも触れた。穴田夏希氏（神戸ゆうこう病院）と建部陽嗣氏（京都府立医科大学）は病鍼連携をテーマにトークを展開。在宅医療での経験から他職種との共通認識が必須だとし、特にADLや内部障害の知識は他職種とのコミュニケーションに欠かせないと説いた。実技では横山奨氏（アイム鍼灸院、東方会）が『シンプル鍼灸の可能性』と題して毫鍼による散鍼などを実演、北辰会の藤本新風氏は復元した古代鍼による施術を供覧した。
　ホールではセイリン株式会社主催の「ライトニングトーク」が開かれ、治療家、学生、企業らが各自５分間のプレゼンテーションを行い、「鍼灸漫才」を披露した組も。また、本紙で『やわらか東洋医学』を連載しているかしはらたまみ氏の紙芝居も行われた。
鍼灸ファン？　一般の来場者も
　「見たいものがありすぎて回り切れない。午前中から来ればよかった」と話したのは、関東から来たという鍼灸師。一方「音楽フェスに行くみたいに、自分でタイムテーブルを作ってきました」という来場者も。ある出展者は「ほかのイベントにない自由度で、出展する側も参加する側も楽しめると思います」と言う。一般人も来場しており、小児はりブースで娘を施術してもらったところその日は寝付きがよかったと話していた。出展者の一人、関東鍼灸専門学校副校長の内原拓宗氏は「とかく権威的、閉塞的になりがちな鍼灸業界内の現状において、かくも横断的で自由な雰囲気のイベントが成し遂げられたことについて、驚きを禁じ得ない」と語った。
　フェスタ実行委員会は「参加した全ての人たちで作り上げた素晴らしい空間でした」と述べている。

鍼灸学系大学協議会主催　第３回サマーセミナー　鍼灸独自の診療ガイドライン、作成呼びかけ

2019.08.10

モデル・コア・カリキュラム作成進捗報告も
　鍼灸学系大学協議会主催の第３回サマーセミナーが７月13日、14日、大阪市内で開催された。テーマは『鍼灸学系大学における教育と鍼灸研究の現状と未来』。
　ワークショップ『鍼灸における診療ガイドライン作成について』では、若山育郎氏（関西医療大学保健医療学部学部長）が、西洋医学のものではない、鍼灸独自の診療ガイドラインの作成を提唱した。中国や韓国では既に腰痛、うつ病など多くの疾病で作成されていることや、信頼性を高めるために病院の協力が必要となる大規模な比較試験に比べて取り組みやすいことなどを理由に挙げた。また、対象とする疾患は日常の診療でよく遭遇するものだけでなく、今後鍼灸が活躍していける分野も作成していくという発想が必要だと説明。そのためには、作成に必要なシステマティックレビューができる人材の養成が求められるとして、加盟大学における公募・講習会の実施を呼びかけた。フロアからは「今、システマティックレビューを学びたい若手・中堅が増えている。NPO法人日本コクランセンターが実施した有料のセミナーにも30名ほどの参加者があった」と情報提供があり、各大学の代表者からも「若者にぜひ学んでほしい」「やるかやらないかではなく、どういう風に進めるかの問題だ」といった声が上がった。
　また、内布敦子氏（兵庫県立大学副学長・看護学教育モデル・コア・カリキュラム策定ワーキンググループ座長）による、看護系大学を例にした講演『大学コアカリキュラム作成までの道のり』と、その内容を踏まえたワークショップ『鍼灸学系大学協議会モデル・コア・カリキュラム作成の進捗状況の報告』が行われた。矢野忠氏（同協議会理事長）はワークショップで、「モデル・コア・カリキュラムが存在しないがために、国家試験の出題基準が教育の目標になっている」と指摘。鍼灸教育の目的は試験の合格ではなく、基本的な臨床能力を身に付けた医療人・社会人としての鍼灸師育成で、鍼灸学教育の喫緊の課題だとした。
　このほか、中山健夫氏（京都大学大学院教授）が、EBM及び医療倫理について講演を行った。

柔整・施術管理者研修、さらなる救済策　研修予約済の証明できれば延長

2019.08.10

　申込み開始時間とともに予約殺到ですぐさま定員オーバーとなり、多くの希望者が受講できない問題が生じていた「施術管理者研修」で、厚労省がさらなる救済措置を講じた。８月２日付の通知・事務連絡で示した。今回で２度目となる施術管理者研修に対する救済措置は、急場しのぎの感が否めず、仕組み全体も複雑怪奇となった。当初の見通しの甘さが露呈しているというほかない。（編集局・倉和行）
急場しのぎで、複雑怪奇な仕組みに
　施術管理者研修については、平成30年４月以降、柔整師が受領委任を取り扱える「施術管理者」になるために、「実務経験」とともに、新たに義務付けられた要件だ。今回の通知・事務連絡では、定められた提出期間までに「研修を受講し、修了証の写しを提出」しなければならなかったものが、今後は「研修の予約の申込みが完了している旨の届出書」（以下、予約完了届出書）を事前に提出すれば、受領委任の取り扱いを当面行えるように変更した。研修の予約申込みは、おおむね研修日の４、５カ月前なので、最大でこの期間分の締め切りが緩和された形となる。
平成30年４月～令和元年５月の申出者限定
　ただ、今回の措置対象者は、平成30年４月から令和元年５月末までに施術管理者になるための「申し出」または「届出」を行っている者に限る。なお、申出日・届出日によって、予約完了届出書の提出期限が異なっているほか、予約完了届出書に記載のある研修の「修了証の写し」を提出する期限も決められている（詳細は下表を参照）。

JATAC全国活動報告会、大阪で　立場が弱いATだから役割を明確に

2019.08.10

新素材テープの紹介・実演も
　NPO法人ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会（JATAC）の第24回全国活動報告会が７月14日、15日、明治東洋医学院専門学校（大阪府吹田市）で開催された。
　特別講演『アスレチックトレーナーに求められる人物像』は、日本サッカー協会強化委員やＪリーグクラブでテクニカルディレクターなどを務めた上田滋夢氏（追手門学院大学社会学部教授）が登壇した。日本ではプロ・企業・学生（部活動）などのチームが混在しており、トレーナー契約（雇用形態）をはじめ、組織内での立場や業務範囲も一様ではなく、一部のプロチームを除いてはトラブル時の責任の所在も明確にされていないと説明。しかも、選手以外の「サポートスタッフ」の中でも、トレーナーは立場が弱く、悪い噂が流れただけで辞めさせられるケースも珍しくないとし、これら組織構造上に問題があることを念頭に置いて活動すべきと説いた。上田氏は、現状で考えられる対処として、タスクリストをチーム側に提示するほか、JATACで専用の職域項目を作り、アスレチックトレーナーの役割（業務範囲）を認知させる取り組みを提案した。
　ワークショップ『バイオメカニカルテーピング』では、JATAC理事の牛島詳力氏（関西医療大学保健医療学部講師）が、製品としてのテーピングの約40年の進歩に触れ、近年開発された『ダイナミックテープ』を紹介。縦・横４方向への伸張性があり、牽引力の強さで抵抗が変化する特性も持ち併せているとし、貼付前後の同じ動作を比べると筋放電が減少するといった報告もあると述べた。「最初からテープに張力がかかっているので伸ばして張る必要は無い」といったポイントを挙げつつ、巻き方を実演した。
　このほか、寺川拓氏（ひなた法律事務所）による公開講座『スポーツ現場に必要となる法律の知識』、『東京マラソン2019活動報告及びこぶしハーフマラソン活動報告』を含む一般発表９題が行われた。

針中野中野鍼が有形文化財に

2019.08.10

「鍼の処（ところ）」や「表門」など７件
　大阪市東住吉区にある『針中野中野鍼』が、登録有形文化財に登録される見通しとなった。７月19日の国の文化審議会文化財分科会の審議を経て、同審議会が針中野中野鍼を含む196件の建築物を登録するよう文部科学大臣に答申した。針中野中野鍼は、古くは平安時代より施療を行っているといい、地名の「針中野」の由来となった鍼灸院。登録されるのは、現在も施術を行う「鍼の処」や、高塀の前面に切妻屋根を突き出させた特徴を持つ「表門」など７件。大阪府教育庁文化財保護課によると、数カ月後に、官報告示を経て、正式に登録される予定という。

商品紹介　ファロス『SARASA ビューティーニードル』

2019.08.10

美容外科ヒントに「やさしい鍼」
　株式会社ファロス（大阪府堺市）の美容鍼に特化した新作、『SARASA ビューティーニードル』。
　美容外科で使用されている「マジックニードル」からヒントを得て、鍼尖を従来品より丸くし、鍼体の弾力性を高めた。鍼尖にはシリコーンを塗布。「お顔への施術がスムーズでやさしい鍼」と同社。鍼１本につき鍼管１本、0.10×15mm・0.12×15mm・0.14×15mmの３サイズがあり、プラスチック鍼柄の色で番手が分かる。１箱100本入り。
　製品に関する問い合わせは同社（072-282-5537）へ。

岡山鍼灸サミット　小児はり、地域のママに広める

2019.08.10

イベント開催やＳＮＳの活用で
　『岡山鍼灸サミット』が６月30日、岡山市内で開催された。岡山県若手鍼灸師会、株式会社メイプル名古屋、鍼灸クリエイティブ集団Nat's共催。
　Nat's代表でハリメ治療院院長の西尾竜一氏が『小児はりから広がる鍼灸治療』をテーマに講演と実技を行った。西尾氏は、自身の子供が重い乳児湿疹にかかったのを契機に小児はりに興味を持ち、大師流小児はり上級認定施術者の夕部智廣氏に師事。本格的に自院のメニューに導入し、2,000人余りに小児はりを行ってきたと述べた。集患に当たっては、「Ｓ（知ってもらう）・Ｔ（体験してもらう）・Ｈ（広げてもらう）」の法則に則ったと説明。まず、「抱っこの仕方教室」など乳幼児の親向けの講座に参加して地域の母親たちと交流し、顔を覚えてもらうことから始めたと語った。次に、カフェや寺などで「おうちでできる小児はり」といった講座をほぼ無料で開き、母親らを招待。こうした講座を昨年だけでも100回は開催し、参加していた助産師からの紹介で、産婦人科医や小児科医とのつながりも生まれたと話した。「Ｈ（広げてもらう）」には、懇意になった母親らに小児はりの良さを拡散してもらうなどSNSを活用。中小企業や店舗が集客に利用しているスマホアプリ「LINE」が集患や患者情報管理に一役も二役も買っているとして、「使わない手はない」と説いた。
　メイプル名古屋代表取締役の岡部芳幸氏が『これからの鍼灸院経営で大切なこと』と題して登壇。経営者にとって大切な心構えとして、物事を肯定的に解釈する、他者を批判しない、学び続ける、などを挙げた。「鍼灸の受療率５％」は95％も伸びしろがあると考えては、と提言。「鍼灸は素晴らしいのだから、広める努力をするだけ」と呼び掛けた。
　ほかに、RUNTURN Body Maintenance Studio代表・三木崇史氏による『ワークを通して鍼灸院経営を考える』が行われた。

現代書林から新刊　「痛みの正体を知れば、腰痛は治せる」

2019.08.10

痛みの正体を知れば、腰痛は治せる
　株式会社現代書林から新刊、『痛みの正体を知れば、腰痛は治せる』が発行された。著者は柔道整復師の大嶋大輔氏（おおしま接骨院院長）。四六判208頁、本体価格1,300円。
　痛みを抱える人が『痛みとは何か』を知り、理解すると、痛みが和らいだり消えてしまったりすることがある。信じられないかもしれませんが本当です――そう語る著者が、腰痛のレッドフラッグ・イエローフラッグ・グリーンライトを丁寧に解説。
　「腰痛になったら安静にする」、「老化や骨の変形で痛みが起きる」、「画像検査で痛みの原因が分かる」、「椎間板ヘルニアで腰痛になる」といった従来の腰痛治療痛みの常識についても、最新の知見を基に疑問符を投げかける。
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あマ指師課程新設非認定処分取消裁判・大阪地裁　憲法研究者の意見で原告主張出尽くす

2019.07.25

　晴眼者のあん摩マッサージ指圧師養成課程の新設申請を認めなかったとして、学校法人平成医療学園らが国を相手取って処分取消を求めている裁判の14回目となる口頭弁論が６月28日、大阪地裁で行われた。今回、原告の学園側から、これまでの主張・指摘を総括した意見文書のほか、憲法研究が専門の大学准教授による「あはき法19条は違憲」と結論付けた鑑定意見書などが提出された。
　憲法研究者の鑑定意見書は、あマ指師養成課程新設に対してあはき法が採用する「許可制」に関連する過去の裁判例（小売市場判決や薬事法判決）を引用し、その変遷や比較分析を交えながら、非認定とした国の処分が「過度に経済的自由権を制約」し、19条１項は職業選択の自由を損なうと説いた。意見書の中には、あはき法と同様に「当分の間」という時間的限定を付けた「たばこの小売販売規制」に言及した個所もあり、「法律施行から２年という短い期間での出訴（訴え出る）であった」との記述も見られた。また、今回原告の提出文書の中には、身近に養成校が無く、やむなく越県して通った晴眼者の体験談等も陳述書（下記の要約参照）として出されていた。
　当日の口頭弁論では、裁判所が「原告側の主張は総括だが、今後、追加の主張などはもう無いか」と尋ね、原告が「今後の被告の反論次第だが、現時点では無い」と答えた。一方、被告は次回までに反論の要否も含めて検討したいと述べた。次回弁論は10月11日。
越県して養成校に通った晴眼者の声（要約）
▼私は現在、柔整師・鍼灸師・あマ指師として、福岡市で治療院を経営している。高校卒業後、大阪のＡ専門学校柔整師科に入り、平成18年に卒業。さらなるキャリアアップのため、鍼灸師の免許を取ろうと考えた。しかし、その時に出会ったスポーツ業界の方から「鍼を打つならマッサージができた方が、鍼が上達する」と聞き、あマ指師の資格も取りたいと思った。
▼ところが、出身地である福岡県にはあマ指師の資格を取る学校が無く、九州では鹿児島県にしかないことを知った。そのため、神奈川県のＢ専門学校を選び、受験等で神奈川へ出向かなければならないし、当然引っ越しもしなければならない。３年間の学費は奨学金（現在、返済中）を受け、一人暮らしの生活費をまかなうため深夜もアルバイトをした。
▼私はこれまで数名の視覚障害者と出会い、視覚障害があっても「あはき師」の方ばかりではなかった。その中の一人は今の患者さんで、飲食業の会社で長年勤められていた。あはき法19条の視覚障害者の職域を守るという意図は理解できるが、この条文があるために、晴眼者があマ指師になるハードルが非常に高い。また、このため、全国で資格を持たずに「もみほぐし」「リラクゼーション」等をしている者が増え、未熟なセラピストによって、一般消費者の健康被害が増えているのも事実だ。