紙面記事の記事一覧

鍼灸学系大学協議会主催　第３回サマーセミナー　鍼灸独自の診療ガイドライン、作成呼びかけ

2019.08.10

モデル・コア・カリキュラム作成進捗報告も
　鍼灸学系大学協議会主催の第３回サマーセミナーが７月13日、14日、大阪市内で開催された。テーマは『鍼灸学系大学における教育と鍼灸研究の現状と未来』。
　ワークショップ『鍼灸における診療ガイドライン作成について』では、若山育郎氏（関西医療大学保健医療学部学部長）が、西洋医学のものではない、鍼灸独自の診療ガイドラインの作成を提唱した。中国や韓国では既に腰痛、うつ病など多くの疾病で作成されていることや、信頼性を高めるために病院の協力が必要となる大規模な比較試験に比べて取り組みやすいことなどを理由に挙げた。また、対象とする疾患は日常の診療でよく遭遇するものだけでなく、今後鍼灸が活躍していける分野も作成していくという発想が必要だと説明。そのためには、作成に必要なシステマティックレビューができる人材の養成が求められるとして、加盟大学における公募・講習会の実施を呼びかけた。フロアからは「今、システマティックレビューを学びたい若手・中堅が増えている。NPO法人日本コクランセンターが実施した有料のセミナーにも30名ほどの参加者があった」と情報提供があり、各大学の代表者からも「若者にぜひ学んでほしい」「やるかやらないかではなく、どういう風に進めるかの問題だ」といった声が上がった。
　また、内布敦子氏（兵庫県立大学副学長・看護学教育モデル・コア・カリキュラム策定ワーキンググループ座長）による、看護系大学を例にした講演『大学コアカリキュラム作成までの道のり』と、その内容を踏まえたワークショップ『鍼灸学系大学協議会モデル・コア・カリキュラム作成の進捗状況の報告』が行われた。矢野忠氏（同協議会理事長）はワークショップで、「モデル・コア・カリキュラムが存在しないがために、国家試験の出題基準が教育の目標になっている」と指摘。鍼灸教育の目的は試験の合格ではなく、基本的な臨床能力を身に付けた医療人・社会人としての鍼灸師育成で、鍼灸学教育の喫緊の課題だとした。
　このほか、中山健夫氏（京都大学大学院教授）が、EBM及び医療倫理について講演を行った。

柔整・施術管理者研修、さらなる救済策　研修予約済の証明できれば延長

2019.08.10

　申込み開始時間とともに予約殺到ですぐさま定員オーバーとなり、多くの希望者が受講できない問題が生じていた「施術管理者研修」で、厚労省がさらなる救済措置を講じた。８月２日付の通知・事務連絡で示した。今回で２度目となる施術管理者研修に対する救済措置は、急場しのぎの感が否めず、仕組み全体も複雑怪奇となった。当初の見通しの甘さが露呈しているというほかない。（編集局・倉和行）
急場しのぎで、複雑怪奇な仕組みに
　施術管理者研修については、平成30年４月以降、柔整師が受領委任を取り扱える「施術管理者」になるために、「実務経験」とともに、新たに義務付けられた要件だ。今回の通知・事務連絡では、定められた提出期間までに「研修を受講し、修了証の写しを提出」しなければならなかったものが、今後は「研修の予約の申込みが完了している旨の届出書」（以下、予約完了届出書）を事前に提出すれば、受領委任の取り扱いを当面行えるように変更した。研修の予約申込みは、おおむね研修日の４、５カ月前なので、最大でこの期間分の締め切りが緩和された形となる。
平成30年４月～令和元年５月の申出者限定
　ただ、今回の措置対象者は、平成30年４月から令和元年５月末までに施術管理者になるための「申し出」または「届出」を行っている者に限る。なお、申出日・届出日によって、予約完了届出書の提出期限が異なっているほか、予約完了届出書に記載のある研修の「修了証の写し」を提出する期限も決められている（詳細は下表を参照）。

JATAC全国活動報告会、大阪で　立場が弱いATだから役割を明確に

2019.08.10

新素材テープの紹介・実演も
　NPO法人ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会（JATAC）の第24回全国活動報告会が７月14日、15日、明治東洋医学院専門学校（大阪府吹田市）で開催された。
　特別講演『アスレチックトレーナーに求められる人物像』は、日本サッカー協会強化委員やＪリーグクラブでテクニカルディレクターなどを務めた上田滋夢氏（追手門学院大学社会学部教授）が登壇した。日本ではプロ・企業・学生（部活動）などのチームが混在しており、トレーナー契約（雇用形態）をはじめ、組織内での立場や業務範囲も一様ではなく、一部のプロチームを除いてはトラブル時の責任の所在も明確にされていないと説明。しかも、選手以外の「サポートスタッフ」の中でも、トレーナーは立場が弱く、悪い噂が流れただけで辞めさせられるケースも珍しくないとし、これら組織構造上に問題があることを念頭に置いて活動すべきと説いた。上田氏は、現状で考えられる対処として、タスクリストをチーム側に提示するほか、JATACで専用の職域項目を作り、アスレチックトレーナーの役割（業務範囲）を認知させる取り組みを提案した。
　ワークショップ『バイオメカニカルテーピング』では、JATAC理事の牛島詳力氏（関西医療大学保健医療学部講師）が、製品としてのテーピングの約40年の進歩に触れ、近年開発された『ダイナミックテープ』を紹介。縦・横４方向への伸張性があり、牽引力の強さで抵抗が変化する特性も持ち併せているとし、貼付前後の同じ動作を比べると筋放電が減少するといった報告もあると述べた。「最初からテープに張力がかかっているので伸ばして張る必要は無い」といったポイントを挙げつつ、巻き方を実演した。
　このほか、寺川拓氏（ひなた法律事務所）による公開講座『スポーツ現場に必要となる法律の知識』、『東京マラソン2019活動報告及びこぶしハーフマラソン活動報告』を含む一般発表９題が行われた。

針中野中野鍼が有形文化財に

2019.08.10

「鍼の処（ところ）」や「表門」など７件
　大阪市東住吉区にある『針中野中野鍼』が、登録有形文化財に登録される見通しとなった。７月19日の国の文化審議会文化財分科会の審議を経て、同審議会が針中野中野鍼を含む196件の建築物を登録するよう文部科学大臣に答申した。針中野中野鍼は、古くは平安時代より施療を行っているといい、地名の「針中野」の由来となった鍼灸院。登録されるのは、現在も施術を行う「鍼の処」や、高塀の前面に切妻屋根を突き出させた特徴を持つ「表門」など７件。大阪府教育庁文化財保護課によると、数カ月後に、官報告示を経て、正式に登録される予定という。

商品紹介　ファロス『SARASA ビューティーニードル』

2019.08.10

美容外科ヒントに「やさしい鍼」
　株式会社ファロス（大阪府堺市）の美容鍼に特化した新作、『SARASA ビューティーニードル』。
　美容外科で使用されている「マジックニードル」からヒントを得て、鍼尖を従来品より丸くし、鍼体の弾力性を高めた。鍼尖にはシリコーンを塗布。「お顔への施術がスムーズでやさしい鍼」と同社。鍼１本につき鍼管１本、0.10×15mm・0.12×15mm・0.14×15mmの３サイズがあり、プラスチック鍼柄の色で番手が分かる。１箱100本入り。
　製品に関する問い合わせは同社（072-282-5537）へ。

岡山鍼灸サミット　小児はり、地域のママに広める

2019.08.10

イベント開催やＳＮＳの活用で
　『岡山鍼灸サミット』が６月30日、岡山市内で開催された。岡山県若手鍼灸師会、株式会社メイプル名古屋、鍼灸クリエイティブ集団Nat's共催。
　Nat's代表でハリメ治療院院長の西尾竜一氏が『小児はりから広がる鍼灸治療』をテーマに講演と実技を行った。西尾氏は、自身の子供が重い乳児湿疹にかかったのを契機に小児はりに興味を持ち、大師流小児はり上級認定施術者の夕部智廣氏に師事。本格的に自院のメニューに導入し、2,000人余りに小児はりを行ってきたと述べた。集患に当たっては、「Ｓ（知ってもらう）・Ｔ（体験してもらう）・Ｈ（広げてもらう）」の法則に則ったと説明。まず、「抱っこの仕方教室」など乳幼児の親向けの講座に参加して地域の母親たちと交流し、顔を覚えてもらうことから始めたと語った。次に、カフェや寺などで「おうちでできる小児はり」といった講座をほぼ無料で開き、母親らを招待。こうした講座を昨年だけでも100回は開催し、参加していた助産師からの紹介で、産婦人科医や小児科医とのつながりも生まれたと話した。「Ｈ（広げてもらう）」には、懇意になった母親らに小児はりの良さを拡散してもらうなどSNSを活用。中小企業や店舗が集客に利用しているスマホアプリ「LINE」が集患や患者情報管理に一役も二役も買っているとして、「使わない手はない」と説いた。
　メイプル名古屋代表取締役の岡部芳幸氏が『これからの鍼灸院経営で大切なこと』と題して登壇。経営者にとって大切な心構えとして、物事を肯定的に解釈する、他者を批判しない、学び続ける、などを挙げた。「鍼灸の受療率５％」は95％も伸びしろがあると考えては、と提言。「鍼灸は素晴らしいのだから、広める努力をするだけ」と呼び掛けた。
　ほかに、RUNTURN Body Maintenance Studio代表・三木崇史氏による『ワークを通して鍼灸院経営を考える』が行われた。

現代書林から新刊　「痛みの正体を知れば、腰痛は治せる」

2019.08.10

痛みの正体を知れば、腰痛は治せる
　株式会社現代書林から新刊、『痛みの正体を知れば、腰痛は治せる』が発行された。著者は柔道整復師の大嶋大輔氏（おおしま接骨院院長）。四六判208頁、本体価格1,300円。
　痛みを抱える人が『痛みとは何か』を知り、理解すると、痛みが和らいだり消えてしまったりすることがある。信じられないかもしれませんが本当です――そう語る著者が、腰痛のレッドフラッグ・イエローフラッグ・グリーンライトを丁寧に解説。
　「腰痛になったら安静にする」、「老化や骨の変形で痛みが起きる」、「画像検査で痛みの原因が分かる」、「椎間板ヘルニアで腰痛になる」といった従来の腰痛治療痛みの常識についても、最新の知見を基に疑問符を投げかける。
※読者プレゼントの応募は終了しました

あマ指師課程新設非認定処分取消裁判・大阪地裁　憲法研究者の意見で原告主張出尽くす

2019.07.25

　晴眼者のあん摩マッサージ指圧師養成課程の新設申請を認めなかったとして、学校法人平成医療学園らが国を相手取って処分取消を求めている裁判の14回目となる口頭弁論が６月28日、大阪地裁で行われた。今回、原告の学園側から、これまでの主張・指摘を総括した意見文書のほか、憲法研究が専門の大学准教授による「あはき法19条は違憲」と結論付けた鑑定意見書などが提出された。
　憲法研究者の鑑定意見書は、あマ指師養成課程新設に対してあはき法が採用する「許可制」に関連する過去の裁判例（小売市場判決や薬事法判決）を引用し、その変遷や比較分析を交えながら、非認定とした国の処分が「過度に経済的自由権を制約」し、19条１項は職業選択の自由を損なうと説いた。意見書の中には、あはき法と同様に「当分の間」という時間的限定を付けた「たばこの小売販売規制」に言及した個所もあり、「法律施行から２年という短い期間での出訴（訴え出る）であった」との記述も見られた。また、今回原告の提出文書の中には、身近に養成校が無く、やむなく越県して通った晴眼者の体験談等も陳述書（下記の要約参照）として出されていた。
　当日の口頭弁論では、裁判所が「原告側の主張は総括だが、今後、追加の主張などはもう無いか」と尋ね、原告が「今後の被告の反論次第だが、現時点では無い」と答えた。一方、被告は次回までに反論の要否も含めて検討したいと述べた。次回弁論は10月11日。
越県して養成校に通った晴眼者の声（要約）
▼私は現在、柔整師・鍼灸師・あマ指師として、福岡市で治療院を経営している。高校卒業後、大阪のＡ専門学校柔整師科に入り、平成18年に卒業。さらなるキャリアアップのため、鍼灸師の免許を取ろうと考えた。しかし、その時に出会ったスポーツ業界の方から「鍼を打つならマッサージができた方が、鍼が上達する」と聞き、あマ指師の資格も取りたいと思った。
▼ところが、出身地である福岡県にはあマ指師の資格を取る学校が無く、九州では鹿児島県にしかないことを知った。そのため、神奈川県のＢ専門学校を選び、受験等で神奈川へ出向かなければならないし、当然引っ越しもしなければならない。３年間の学費は奨学金（現在、返済中）を受け、一人暮らしの生活費をまかなうため深夜もアルバイトをした。
▼私はこれまで数名の視覚障害者と出会い、視覚障害があっても「あはき師」の方ばかりではなかった。その中の一人は今の患者さんで、飲食業の会社で長年勤められていた。あはき法19条の視覚障害者の職域を守るという意図は理解できるが、この条文があるために、晴眼者があマ指師になるハードルが非常に高い。また、このため、全国で資格を持たずに「もみほぐし」「リラクゼーション」等をしている者が増え、未熟なセラピストによって、一般消費者の健康被害が増えているのも事実だ。

柔整名門の行岡、募集停止　「新カリキュラムへの対応間に合わず」

2019.07.25

　大阪行岡医療専門学校長柄校（大阪市北区）の整復科が、来年度の入学生の募集を停止していることが分かった。同校によると、平成30年度から施行されている新カリキュラムへの対応が間に合っておらず、「カリキュラムの見直しを行っているため」と話す。
　同校は、昭和７年設立の大阪接骨学校をルーツに持つ伝統校。隣接する系列の行岡病院との連携を「強み」に、現在、整復科、鍼灸科のほかに放射線科、臨床検査科を擁している。

セイリン主催 鍼灸・柔整合同企業説明会　学生と企業をマッチング

2019.07.25

 
30社が出展、79人が来場
　セイリン株式会社が６月23日、企業と専門学校生のマッチングイベント「鍼灸・柔整合同企業説明会2019in大阪」を大阪市内で開催した。整骨院などのグループ企業30社が出展し、79人の鍼灸・柔整学科在籍の学生が来場した。
　アスリート向けのケアを行う鍼灸整骨院や美容鍼灸、往療専門、介護事業を展開しているグループなど特色のある多彩な企業が出展。「土・日完全週休二日制」を掲げていた企業が複数あり、担当者らからは「企業の体裁をとっている以上、『週休二日』であることも重要だ」「今時の学生さんは他の業種に就職した友人と比較するから」といった声が。一方、「少し前までは給与や福利厚生など、待遇面を最も気にしている学生が多かったが、ここ最近は『何が学べるか』に重点を置く学生が増えてきたように感じる」との意見もあった。後日、出展社らに当日の学生の傾向を尋ねたところ、「鍼灸治療を行っているのか、行っているのであれば１日の平均施術人数は？」「教育プランはあるのか？」といった質問を投げかけられたといい、ある企業の担当者は「総じて能動的な印象を受けた」と話していた。
コンサルや治療家の講演も
　説明会に先立ち、企業の人事コンサルトやキャリア支援などに携わっている山村涼氏（一般社団法人キャリアラボ講師）が講演。「数社よりも数十社を比較検討するべき」「選ぼうとしている企業が、今後の社会の変化をどのように見据えているかまで考慮しよう」といったアドバイスを行った。講演第２部は穴田夏希氏（神戸ゆうこう病院）、建部陽嗣氏（京都府立医科大学）、谷口隆志氏（softiness代表）らが登壇した。穴田氏は理学療法士として訪問リハビリテーションなどに従事した経験から、鍼灸師は地域の医療の輪の中に入れていないと指摘。建部氏は、鍼灸師は他の医療職に対してコンプレックスがあるのではないかと述べ、「殻を破るべきだ」と訴えた。谷口氏は鍼灸・柔整は「健康産業」の一部であると説き、まだまだ伸びしろも可能性もあると語った。
 

日本東洋医学会の第70回学術総会　慢性腰痛ガイドライン、鍼灸「推奨なし」に言及

2019.07.25

検証内容に多数の誤り？
　日本東洋医学会の第70回学術総会が６月28日から30日、東京都内で開かれた。
　シンポジウム『現代医療における鍼灸のこれからの役割』では、山下仁氏（森ノ宮医療大学鍼灸情報センター）が、60年代の木下晴都らによる臨床試験に端を発する鍼灸のエビデンス構築の歴史に触れた。近年では、線維筋痛症の疼痛・こわばり（線維筋痛症診療ガイドライン2017）、一次性疼痛（慢性疼痛診療ガイドライン2013）などで推奨度Ｂ（推奨する）に設定されたと説明。一方で、今年５月に改定された腰痛診療ガイドラインでは、2012年には慢性腰痛について鍼灸をＢとしていたところを「推奨なし」に引き下げたとした。ただ、改定に当たって、全く別の評価方式であり、数値が小さい方が改善を示すVASと大きい方が改善を示すNRSの結果を混同する誤りや、「本邦からは、鍼治療と偽鍼の間に有意差はないというメタアナリシスが１編あるのみ」といった記載の誤りなど多くの問題があり、同センターのホームページを通じて指摘と訂正を行っているとした。その上で、海外に比べて国内における大規模で質の高い臨床試験が不足しており、対照群の設定方法に結論が左右されていることも事実であり、継続的に検証を行う体制の確立が必要だと呼びかけた。
ISOのバンコク会議報告も
　用語及び病名分類委員会・JLOM報告会では、６月３日から６日にかけてタイ・バンコクで開催されたISOの第10回TC249全体会議を踏まえた現状報告が行われた。生薬の分野では、柴胡のように日本と中国で同じ呼称だが異なる植物を用いるものなどの語彙を整理した上で幾つかの規格が成立し、今後優先的に議論する対象を１００に絞るといった整理が行われたほか、鍼灸領域では会議に先駆けた５月末、「通電に用いる鍼の試験方法」や「無煙灸」の規格が成立したとされた。また、WHOの国際疾病分類第11版（ICD-11）についても解説された。
　このほか、鍼灸師・医師対象の鍼灸セミナー、生薬・歴史・制度に関するシンポジウムなどが開催。展示コーナー『五感で楽しむ東洋医学』では、各種生薬を手に取って確かめることができたほか、鍼や灸の展示も用意され、水に浮かべた野菜に鍼を刺入する体験コーナーに並ぶ医師の参加者の姿もみられた。

柔整外傷EXPO2019 in大阪　ゲレンデ接骨院の外傷実績を報告

2019.07.25

　冬季限定で雪山に「スノーエイド接骨院」を開設・運営する株式会社SNOWAID主催の「柔整外傷EXPO2019」が６月16日、大阪市内で開催された。一般社団法人日本柔整外傷協会（大榎良則代表理事）と共催。200人超の参加者が集まり、ゲレンデでの外傷の症例報告や、整形外科医も加わっての外傷処置に関するカンファレンスなどが行われた。
　症例報告ではSNOWAID代表・角野弘明氏が登壇し、昨シーズンの症例数が３院合計（岐阜県２院、兵庫県１院）で695件だったと紹介。その内訳は骨折336件、脱臼82件、軟部組織損傷77件で、「この約３カ月半に限って言えば、日本一外傷の多い接骨院と言えるのではないか」と述べた。ゲレンデではパトロール係と連携して応急処置に当たり、主に肩関節脱臼やコーレス骨折、肘の後方脱臼を起こしたスキーヤーらがほぼ毎日来院する状況だと説明。ただこのような中でも、過去に大きな施術事故は起きていない点に言及し、「業務範囲を守る」「基礎となる施術の型を覚える」「イレギュラーには手を出さない」の３点を徹底させていることがその要因だと強調した。
　特別講演は２題行われ、大榎氏が▽外傷重視の国の方針、▽不当な競争の回避、▽国民のために、の３つの側面から柔整師が外傷を学ぶべき理由を提示し、読売巨人軍チームドクターの綿貫誠氏（医療法人アレックス副理事長）が整形外科での診察の流れや近年のスポーツ現場の医療活動などを解説した。その後の３氏によるカンファレンスでは、スノーエイド接骨院で実践している固定・整復法に対するアドバイスを含む検討などが行われた。

「鍼灸相談外来」、産婦人科に開設

2019.07.25

患者が希望すれば治療へ、京都の鍼灸院
　不妊症・性機能への鍼灸治療の有効性に関する研究に取り組んでいる伊佐治景悠氏が院長を務めるSR鍼灸烏丸（京都市中京区）がこのほど、高度生殖医療を提供するクリニックと業務提携を開始した。
　提携先はIDAクリニック産婦人科（京都市山科区）で、「鍼灸相談外来」を週１回開設。卵子や精子、子宮内環境に対する鍼灸治療の効果を説明し、患者が希望すれば、SR鍼灸烏丸で治療を行う。外来では鍼灸治療をせずに相談を受け付けるのみで、伊佐治氏は「まず顔が見える関係を築いて、鍼灸治療のハードルを下げたい」との狙いを明かす。伊佐治氏が開業当初、同クリニックへあいさつに訪れた際に、日本アンドロロジー学会での研究発表などの経歴に興味を持ってもらえ、今回の提携につながったという。「ドクターとも患者さんとも距離が近い、アットホームなクリニック」で、カンファレンスや製薬会社による新薬の勉強会にも参加させてもらえ、「私自身の知識のアップデートにもなっている」と伊佐治氏は話している。

2017年度自賠責における柔整施術費　前年度より19億円減の673億円

2019.07.25

施術費、件数ともに２年連続で減少
　2017年度の自賠責保険における柔整施術費は673億５千万円で、前年度より19億円減少した。損害保険会社で構成される損害保険料率算出機構が毎年春に発行する『自動車保険の概況』で発表。施術件数も500件減の24万3,876件で、いずれも2016年度から減少傾向が続いている。平均施術費は7,212円減の27万6,163円で、同じく減少傾向。施設別割合（総医療費約3,479億円）は、柔道整復が19.4％、医療機関が80.1％（約2,788億円）、歯科や鍼灸マッサージを含む「その他」が0.5％（約18億円）だった。下記に過去６年の施術費等の推移を掲載する。

あはき国家試験　令和3年から問題数・時間増へ

2019.07.10

「試行試験」行い、視覚障害者にも配慮
　令和３年のあはき国家試験（第29回）から試験問題数が増やされ、それに伴って試験時間も延長される見通しだ。試験を実施する公益財団法人東洋療法研修試験財団が設置した「あん摩マッサージ指圧師、はり師・きゅう師国家試験あり方検討会」がこのほど公表した報告書で提言している。
　提言では「あん摩マッサージ指圧師」試験の問題数は現行の150問から160問に、「はり師・きゅう師」は160問から180問に増。試験時間は、晴眼者は４時間から４時間20分に、視覚障害者は６時間から６時間30分（「はり師」「きゅう師」単独受験の場合は晴眼者４時間10分、視覚障害者６時間20分）に延長、となっている。あマ指師試験の「あマ指理論」は現行の10問から12問へ、はり師・きゅう師の「リハビリテーション医学」は10問から12問など、科目別問題数については報告書の別紙に一覧でまとめられている（下図参照）。同検討会は平成30年度から施行されている新カリキュラムに対応するため平成28年10月に設置。令和元年５月まで分科会も含めて計11回開催し、並行して晴眼者と視覚障害者を対象に「試行試験」も行ってきた。あマ指で1回、はり・きゅうで2回行われた試行試験では問題数と試験時間を変更して行い、事後に受験者らの意見を聞いた。「解答時間は十分あったが見直しは途中までしか終わらなかった」「問題が多いと目が疲れて見えにくくなる」といった視覚障害者の声に配慮しながら、問題数と時間を調整したという。また、新カリキュラムにおいては臨床能力の向上が主眼とされていることから、基礎医学と臨床医学の連結問題や臨床に直結する知識を問う総合問題を更に増やすことや、専門分野の問題比率を高めることが望ましいとして、科目別問題数に反映した。
五択形式は不採用、従来の四択のまま
　試行試験では、四択形式の問題は偶発的に正解を選択する確率が高いことが指摘されているとして五択の問題も採用して検証したが、視覚障害者から「読む分量、選択肢を読み返す回数が増え、集中力が低下した」といった声が上がった上、「問題の難易度は四択、五択にかかわらず作問者の意図である程度の調整が可能」との判断から、従来の全問四択形式を踏襲するという。
　試験財団は報告書を諮問委員会である「出題基準検討委員会」と「試験委員会」に提出、今後は両委員会での検討が進められる。

JSSPOT　第131回研修会　「長距離走は短距離走の延長線上」

2019.07.10

身体の使い方意識させるトレーニングも
　日本スポーツ整復療法学会（JSSPOT）の第１３１回学術研修会が５月26日、東京海洋大学品川キャンパス（東京都港区）で開催された。テーマは『Long Distance―駅伝・マラソン』。
　帝京大学スポーツ医科学センター助教の五味宏生氏が、陸上の大迫傑選手、サニブラウン・ハキーム選手らのサポートに当たってきた経験を踏まえて講師を務めた。短距離走の動作については、91年の東京世界陸上の選手のフォーム分析などの研究結果を通じ、タイムを縮めるのに必要なのは後ろに蹴る力ではなく、下方向に大きな力を加えることだと認知されてきたと説明。その一方で、より長く走り続けるための指導をすることには長けている長距離走の指導者は、このような速く走るためのフォームは重視しないことが多いと指摘。そのため、短距離選手であれば当たり前のようにできる、足の回転の速さを意識して調節するといった動作をできない長距離選手が多いが、「長距離走は短距離走の延長線上にある。タイムを一定以上に縮めるには今後必要なこと」と述べ、世界のアスリートと渡り合うためにはフォーム面にも踏み込んだ指導が求められると呼びかけた。
　トレーニングについては「スクワットしながら手を前に出す」「腰だめの姿勢からジャンプで振り返りつつ同じ姿勢を保つ」「真っすぐ上にボールを投げる」といった各種動作で、安定性の向上を図りつつ、選手自身に身体の使い方と力の変換を意識させる手法を解説。海外の選手はこうした練習をすぐにこなすが、国内選手は苦戦するといい、その姿を「いかに走ることしかやってこなかったのかが分かる」と評価。筋力面の強化でも、競技特性を考慮し、特定の部位以外を固定して必要な部位のみを動かすトレーニングなど、選手に身体コントロールを意識させる内容を紹介した。
　このほか、ランチョンセミナーとして『マラソンの父「金栗四三」の功績』（佐竹弘靖氏・専修大学ネットワーク情報学部教授）が行われた。

日整、令和初の役員改選　工藤体制４期目

2019.07.10

　公益社団法人日本柔道整復師会（日整）が６月23日に通常総会を開き、会長に工藤鉄男氏が再任され、４期連続の当選となった。副会長も萩原正和氏（北海道）と松岡保氏（福岡県）が再任された。
　また、会長・副会長以外の理事16名も選任された。理事は以下の通り。豊嶋良一氏（宮城県）、齊藤勝典氏（山形県）、市川善章氏（茨城県）、田村清氏（群馬県）、渡邊寛氏（埼玉県）、伊藤述史氏（東京都）、三橋裕之氏（東京都）、和田秀樹氏（神奈川県）、森川伸治氏（愛知県）、伊藤宣人氏（三重県）、長尾淳彦氏（京都府）、徳山健司氏（大阪府）、川口貴弘氏（奈良県）、山﨑邦生氏（岡山県）、石原誠氏（香川県）、富永敬二氏（佐賀県）。

日本不妊カウンセリング学会 第18回学術集会　『不妊チーム医療と鍼灸の役割』テーマに

2019.07.10

不妊鍼灸の最新の論文など紹介
　NPO法人日本不妊カウンセリング学会の第18回学術集会が６月７日、東京都港区のニッショーホールで開催された。テーマは『不妊チーム医療と鍼灸の役割』。
　学術集会長を務めたアキュラ鍼灸院院長の徐大兼氏が会長講演を行った。胚移植前後の鍼灸治療の効果について検証した最新の研究として、2018年12月に「Reproductive Biomedicine Online」に掲載された論文を紹介。鍼灸治療を受けた群と補助的治療を受けていない群とを比較すると、鍼灸治療群に妊娠率の増加、生産率の増加、流産の減少が認められており、特に、低妊娠率や反復不成功例の女性の場合、著しい効果が示唆されていると述べた。また、産婦人科や高度生殖医療を行うクリニックなどで鍼灸師による鍼灸治療を導入するメリットに言及。不妊治療がなかなか進まない患者は医師に不安を抱いて転院を考えるようになることもあるといい、そういった不安を鍼灸師がヒアリングすることで解消し、転院やブログなどへのネガティブな書き込みを抑止することができると述べた。
　シンポジウムは栗林由美子氏（治療室＆香りの教室ユーカリの木）、中村一徳氏（なかむら第二針療所、厚仁病院生殖医療部門鍼灸ルーム）、小松範明氏（キュアーズ長町、仙台ARTクリニック統合治療室鍼灸ブース）、外石晶子氏（鍼灸治療院セラキュア、京野アートクリニック高輪鍼灸ルーム）、木津正義氏（明生鍼灸院、俵IVFクリニック鍼灸室）らが登壇した。中村氏は、RCT以外で治療効果の有効性を証明するためには鍼灸介入前後の比較と分母の大きさが重要であるとし、これまで行ってきた65人・1,645個の卵子の鍼灸開始前・後の比較について紹介した。また、鍼灸治療の評価方法として、脈診などの東洋医学的診察を経ることなく、直接的に効果の検証を行った方がはるかに実践的で異論の余地が無いと説いた。
　ほかに安野富美子氏（東京有明医療大学保健医療学部鍼灸学科教授）による特別講演『女性のライフサイクルに応じた鍼灸ヘルスケア』が行われた。

ＪＡＴＩ　第13回総会・研修会　「身体活動を伴う余暇の過ごし方（アクティブレジャー）」呼びかけ

2019.07.10

「運動の質」担保で広義の健康運動に
　ＮＰＯ法人日本トレーニング指導者協会（ＪＡＴＩ）の第13回総会・研修会が６月２日、東海大学湘南キャンパス（神奈川県平塚市）で開催された。
　基調講演『生活習慣病のための運動・身体活動』では、勝川史憲氏（慶応義塾大学スポーツ医学研究センター所長）が登壇。健康運動のパラダイムの変遷について、「週３～５日、中から高強度のトレーニングで体力・心肺持久力を向上すべき」とされた70年代から、95年頃には「中等度の運動を週５日以上続け、エネルギー消費量を増加することで疾患の予防・治療になる」との認識が広まったと説明。２０００年代には高強度の運動は中強度の運動よりも短時間で成果を上げられ、ただのウオーキングなどよりもプログラムされた質の高い運動が有効と考えられるようになったとした。また、近年の研究によれば、座位で過ごす時間を減少・中断することによってインスリン値の低下が認められ、低強度の運動であっても10分以上持続することでメタボのリスクを低下させられると示唆。働き方のデザインを変え、よりフレキシブルな運動プログラムを取り入れることが重要になるとした。具体例としてランニングブームを挙げ、運動を目的達成の手段とする外発的動機付けよりも、運動を楽しむこと自体を目的とする内発的動機付けが運動継続に重要であり、ハイキング、園芸、釣り、楽器演奏といった身体活動を伴う余暇の過ごし方、「アクティブレジャー」を広めることが重要であり、これまで健康運動とは無関係と考えられていた分野でも、そこに運動の質を担保する仕組み作りがあれば、広義の健康運動として成立する可能性があると呼びかけた。
　このほか、米国ノースキャロライナ州のアスレチックラボ・スポーツパフォーマンス・トレーニングセンターでパフォーマンス・ディレクターを務めるMike Young氏による国際講演『アスリートに対するVelocity Based Trainingの実践的応用』、分科会として『知覚・認知・反応を考慮したスプリントスピード＆アジリティーの測定とトレーニング』（長谷川裕氏・ＪＡＴＩ理事長）ほか５題の発表が行われた。

病鍼連携連絡協議会の顧問に藤沼氏

2019.07.10

家庭医のパイオニアが鍼灸業界に
　全国各地で開業鍼灸院と病院・診療所の医療連携を目指して活動する病鍼連携連絡協議会（長谷川尚哉世話人代表）の顧問に、６月末より医師の藤沼康樹氏（医療福祉生協連家庭医療学開発センター長、日本プライマリ・ケア連合学会理事）が就任した。海外の様々な総合診療医（General Practitioner）の研究・文献を国内に紹介し、自らも指導に当たる藤沼氏は、日本の家庭医の先駆者として知られる。「外部アドバイザー」として同協議会の運営等をサポートするほか、今後、日本プライマリ・ケア連合学会で鍼灸に関する勉強会の実施など、鍼灸とプライマリケア領域の連携にも力を注ぐという。長谷川氏は、「プライマリケア医との連携、地域包括ケアに役立てる鍼灸師の養成にさらに努めていきたい」と話している。