紙面記事の記事一覧

『医療は国民のために』262　医科等の「運動器疾患」参入で柔整分野への侵食が進む中、対応策は自費だ！

2018.12.25

　近年、介護が必要になった原因として、３割以上が「運動器の機能低下」に起因している実態にあることが分かった。厚労省の「平成28年国民生活基礎調査」によれば、「介護が必要になった主な原因」のうち、13.3％が「高齢による衰弱」、12.1％が「骨折・転倒」、10.2％が「関節疾患」だったという。なんと35.6％が、筋肉・関節・骨といった運動器の機能低下に関するものが占めているのだ。しかも、認知症（18.0％）や脳血管疾患（16.6％）よりもはるかに多い。今さら言うまでもないが、この分野は柔整師が得意としてきた。
　「高齢による衰弱」は、老化現象によって身体の機能や能力が低下し、結果として何らかの障害を誘発する危険性をはらんでいる。運動器の機能低下に強く関係するのが筋肉量の減少で、これを抑制することがポイントとなる。ここに狙いをつけ、市場展開されているのが高齢者の筋肉トレーニングというものだ。筋肉・骨・関節・椎間板等の運動器の加齢による退行性の障害が生じ、立ったり、座ったり、歩いたりといった日常的な基本動作に関する機能低下が「要介護に至る入口」である。筋肉量をこれ以上減少させない対応が重要であるから、筋肉細胞への適度な刺激を与える。そのためには軽めのトレーニングで筋肉を鍛えるということになる。また、トレーニングにより筋肉量を増加させ太くすることができれば、転倒防止や転倒に伴って発生する骨折も防止できる。寝たきり予防の最たる対応策であるといえる。
　ここまで説明すれば「整骨院の分野」であるとはっきり言えるだろう。事実、柔整業界ではロコモティブシンドローム（ロコモ）をいかに業務へ取り入れるのか、議論してきたではないか。また、高齢化が加速する日本において、高齢者の筋トレによる運動器疾患に陥らないための対応は不可欠となる。高齢者の運動器疾患の特徴としては、腰・膝・肩と部位が連鎖的に複合して悪化していくことから、柔整師はあくまで運動器全体を俯瞰して診ていくことになる。それが、たとえ「療養費支給対象外」であってもだ。ただ、変形性膝関節症の悪化や大腿骨骨頭壊死などによる人工関節の適応といった重篤な患者との見極めや、整形外科との連携が取れるかを考えると、対応は容易ではないだろう。柔整師が本来、得意とする運動器疾患で、「何もやらない」「何もできない」ということがないよう手を打つ必要があろう。
　患者は運動器の不調について、「腰痛」や「肩こり」という自覚症状で具体的に訴える場合もある。明確な負傷原因もなければ急性期のものでもないことから療養費の対象外で、だからこそ「自費メニュー」として取り込むのである。他方、整体院では既に取り入れられており、施術も理学療法士が担当しているという。手技・物療・筋トレのセットメニューによる自費施術が今後加速する中、無資格者や理学療法士に負けてはいられないではないか。このような現状からも、柔整師が腰痛・肩こりを自費メニューで堂々と手掛けていかねばならない論拠は見いだせる。
 
【連載執筆者】
上田孝之（うえだ・たかゆき）
全国柔整鍼灸協同組合専務理事、日本保健鍼灸マッサージ柔整協同組合連合会理事長
柔整・あはき業界に転身する前は、厚生労働省で保険局医療課療養専門官や東海北陸厚生局上席社会保険監査指導官等を歴任。柔整師免許保有者であり、施術者団体幹部として行政や保険者と交渉に当たっている。

接骨医学会の第27回学術大会 『佛手仏心』テーマに

2018.12.25

―医師で柔整校学長の米田氏講演―
　一般社団法人日本柔道整復接骨医学会（櫻井康司会長）の第27回学術大会が11月17日、18日、ウインクあいち（名古屋市中村区）で開催された。大会テーマは、『佛手仏心―柔道整復師が患者様のためにできること』。
　特別講演は、米田病院院長・米田柔整専門学校学長の米田實氏が、『「仏の心」と「柔（道）の心」に共通するもの―柔道はなぜ柔道整復師に欠かせないのか』をテーマに登壇した。「仏手仏心」という父・一平が唱えた標語に言及し、「外科医の理想」と言われる仏典からの言葉である「鬼手仏心」が語源で、「鬼」を「仏」に言い換え、手術も薬も使わない徒手の保存療法を慈悲深い「仏の心」で行う大切さを説いていると説明した。また、柔道の「受身」は「良い学習ツール」だと強調し、「自分を守り、相手をかばう」といった柔道の創始者・嘉納治五郎の教えに立ち返り、実践しなければ危険を招いてしまうと述べた。この嘉納の「柔（道）の心」は、「仏手仏心」とともに、聖徳太子の「和の心」やWHOの「ケアの概念」とも共通性を見いだすことができ、東洋的かつ普遍的な思想が根底にあると語った。祖父・松三、父・一平と続く同病院の保存療法重視の診療体制にも触れ、米田氏自身が診た新患のうち、約40％が接骨院からの紹介であるなど医接連携の現状を報告した上で、腰椎分離症の早期発見・治療の重要性やアキレス腱断裂に対する早期加速リハによる治療法についても解説した。
　「外傷に対する技術の伝承」をテーマとしたシンポジウムでは、整骨院勤務の立場から深澤晃盛氏（野島整骨院）と佐藤隆史氏（さとう接骨院）、整形外科勤務の立場から堀口忠弘氏（堺整形外科医院）と早川雅成氏（宏友会接骨院）の計4名が登壇。それぞれ修行時代には数多くの新鮮外傷に遭遇し、整復・固定技術を研鑚したという。深澤氏は、小児上腕骨顆上骨折等の症例を紹介しつつ、指導する側・される側の「整復師としての思い」を同調させることが不可欠で、技術伝承には精神面も大きな要因となると強調。佐藤氏は、足関節の包帯固定を行う際のアーチパッド作製等の経験を例に、工夫や失敗を重ねて技術のアップデートを繰り返すべきであるとし、すぐそばで熟練の柔整師が助言をくれる接骨院という場の重要性も説いた。堀口氏は、整形外科内では医師との意思疎通が必須なことから勉強会も多く、しかも内容は医師国家試験レベルだと説明。ベテラン柔整師が新人を育成する仕組みも整ってはいるが、治療技術が特殊になればなるほど、一緒に患者を診るなど同じ時間を共有しないと伝承は困難だと話した。早川氏は、「メスを使わない保存療法は究極の未来の治療であり普及すべき技術」との師である整形外科医の言葉が印象に残っていると紹介。自身が考案・制作した、骨折のタイプ別でどの徒手整復手技が適しているか選択するといった「分類表」にも言及し、治療後の検証と技術の体系化は重要で、結果として医師の理解も促すと話した。
　このほか、実践スポーツ医科学セミナー『カーリングにおける競技力向上の取り組み』（柳等氏・北見工業大学）や40歳以下の若手柔整師によるディスカッション、各分科会フォーラム、会員・学生による発表などが行われた。

日本臨床鍼灸懇話会 第57回全国集会大阪大会

2018.12.25

―癌の諸症状の緩和に鍼灸が有用―
　日本臨床鍼灸懇話会の第57回全国集会大阪大会が11月17日、18日、森ノ宮医療学園専門学校（大阪市東成区）で、『癌に対する鍼灸の可能性』をメインテーマに開かれた。
　明治国際医療大学はり・きゅう学講座教授の福田文彦氏が、『がん患者に対する〝はり・きゅう治療〟の可能性』をテーマに特別講演を行った。日本緩和医療学会のガイドライン『がんの補完代替療法クリニカル・エビデンス』では、鍼灸治療が癌患者のQOLの向上や疼痛緩和、化学療法による悪心・嘔吐の改善などに「有用であると考えられる」とされていると解説。さらに、鍼灸治療による有害事象は「低頻度かつ軽微」となっていると述べた。抗癌剤による末梢神経障害の改善のため糖尿病治療をモデルにした鍼通電治療や、癌症状の一つである口渇にシェーグレン症候群への鍼治療を応用した治療など、有効性が示唆された研究報告を紹介。今後の課題として、一つの症状に対して複数の異なる治療法を用いて比較検討する研究が必要であると説いた。
医師の誤診を看破したケースも
　北辰会の佐野善樹氏（さの漢崇院）は、自身が携わった癌患者の症例を紹介した。多発性骨髄腫の患者は当初、整形外科で腰椎ヘルニアと診断されて来院したが、２週間程度の経過観察でヘルニアではなく圧迫骨折か内科的要因ではないかと推察。内科での受診で骨髄腫と判明したため、整形外科の誤診であったことが分かったと述べた。また、スキルス性胃癌の患者の症例では脊髄への転移が疑われると担当医に伝えたが、担当医は「過去のデータから、スキルス性胃癌の脊髄転移は無い」と主張。しかし、その後の診断で、やはり脊髄に転移していたことが明らかになったと話した。
　また佐野氏は、多発性骨髄腫の患者のケースでは担当医から「免疫不全のため鍼の刺入や施灸は控えてほしい」と言われたため打鍼や接触鍼で対応したと説明、それらを実技で披露した。
　「実技体験」は吉崎鍼灸院の吉崎和樹氏が登壇、適切な刺鍼法を選択するための触診法や、労働性の筋緊張への切皮刺、硬結に対する穴周縁刺といった刺鍼テクニックを紹介。実技で供覧するとともに、学生など希望する参加者らに練習方法をレクチャーした。
　ほかに教育講演『がん診療の最前線』（今村文生氏・大阪国際がんセンター副院長）や『理学療法士からみた、がん患者と鍼灸の可能性―在宅における多職種連携と鍼灸』（穴田夏希氏・神戸ゆうこう病院リハビリテーション科）の特別講演２題、『がんと鍼治療―西洋医学の限界を鍼で補う』（大麻陽子氏・四国医療専門学校副学校長）などが行われた。

講演会『杉山和一と塙保己一』　盲人史に残る2人の信念探る

2018.12.25

―桜雲会ら3団体共催―
　社会福祉法人桜雲会は11月3日、講演会『杉山和一と塙保己一 強く生きた二人の人生―生涯を貫いた信念とは何だったのか』を開いた。視覚障害者向け総合イベント『サイトワールド2018』内での企画で、公益財団法人杉山検校遺徳顕彰会、公益社団法人温故学会との共催。
　管鍼法の創始者である杉山和一（1610―1694）について講演したのは、元筑波大学付属視覚特別支援学校教諭の岩崎洋二氏。江戸幕府の五代将軍・徳川綱吉の治療に成功して気に入られ、多くの弟子を育てたこと、世界初の視覚障害者教育施設とされる杉山流鍼治導引稽古所を開設したことなど、その功績を紹介。松尾芭蕉、井原西鶴らと並ぶ、元禄文化を代表する文化人だと述べた。また、鍼医の修業に行き詰まり、挫折しかけた折に石につまずき、枯葉に包まれた松葉をつかんだことが管鍼法発明のヒントになったとする有名な伝説に言及。この逸話は江の島では、同地の「弁天さん」に詣で、祈願の最終日に起きたことだと伝わっていると紹介した上で、この時代よりも以前から、江の島詣で・弁天信仰は盲人の間で盛んだったと指摘。「十分な史料が存在しないため確証はないが、盲人と関係の深い江の島から杉山和一の逸話が始まることは、盲人史の大きな流れと無関係ではないのではないか」と推察した。
　齊藤昌子氏（温故学会理事）は塙保己一（1746―1821）について講演。全国の貴重な文献を収載し、現在も研究に用いられているほどの叢書『群書類従』を編纂した功績のほか、生涯にわたり１日100回般若心経を唱え続けたという逸話を紹介。一度決めたことを必ずやり遂げるという信念が、偉業の達成につながったと述べた。
　このほか、講演後にはツボ体験会も開催された。

すこやか地域支援協会のフォーラム

2018.12.25

―「競争→共走→共創」で地域連携図る―
　11月25日、NPO法人すこやか地域支援協会（鈴木勝也代表理事）主催の「鍼灸師・柔整師と医師がどう連携すれば、地域医療を担っていけるか」を考えるフォーラムが大阪府枚方市内で開かれた。同協会は、大阪府北河内地域や京都府南部で開業する治療家らで結成。当日は約50名が参加したほか、来賓として国民民主党の大島九州男参院議員、枚方市議会議員・大橋ともひろ氏が出席した。
　鈴木代表理事はあいさつで、「今後起こる2025年問題では予防医療も重要となり、施術者が医療介護と連携し、いかに地域の医療資源となれるかが求められている。ただ、依然として業界内の対立も見受けられ、当会はこれに対し、『競争から共走へ、そして共創へ』を掲げ、このフォーラムから発信していきたい」と開催主旨を述べた。
　パネルディスカッションでは、前衆院議員で医師の伊東信久氏（医療法人眞愛会理事長）、平成医療学園専門学校統括長の中谷裕之氏、弁護士の飛渡貴之氏（あい湖法律事務所）を迎え、業界の直面する課題や今後を話し合った。近年目立つあはき療養費の同意書交付を断る医師について、「医師にとっては義務ではないので、まず信頼関係を築くべき」「10月から導入の施術報告書の書き方も含め、施術者側も勉強しないといけない」といった意見が出た一方、「私は同意書を書かない主義だ、と理由にならない理由で断る医師もおり、これはどうしようもない」との声もあった。治療院での超音波画像診断装置の使用に関しては、「養成校では評価するとの位置付けで教育している。行政等の信用を得るにも学校教育でしっかり学ばせることだ」との意見が聞かれた。座長を務めた鈴木代表理事は、「枚方市では医鍼会というドクターと施術者が交流する集まりがある。勉強会を通じお互い理解を深める中で、重要なのは診療情報提供書のやり取りなどで、ルールを定め、きちんと守ることだ」と地域連携の一例を紹介した。

不正行為で柔整師、鍼灸師ら12名処分

2018.12.25

　厚労省が12月5日付『柔道整復師等に対する行政処分一覧表』で、保険金（自動車保険）や療養費などで不正請求を行ったとして柔整師ら12人の行政処分を発表した。いずれも3カ月～4年の業務停止で、処分の発効は12月19日から。処分は以下の通り。
【業務停止４年】種田佳司（56、柔道整復師、いずみ鍼灸接骨院・岐阜市日置江）＝詐欺未遂、詐欺（懲役2年6月、執行猶予4年）
【業務停止３年】山井豊（58、柔道整復師、有限会社山井接骨院・北海道帯広市）＝詐欺（懲役2年、執行猶予4年）、山本貴志（49、柔道整復師、やまもと整骨院・栃木県小山市）＝詐欺（懲役2年、執行猶予4年）、岡田雄二（49、柔道整復師、岡田整骨院・甲府市宝）＝詐欺（懲役2年、執行猶予3年）、北中良祐（46、はり師・きゅう師・柔道整復師、きたなか鍼灸接骨院・京都市下京区）＝詐欺（懲役2年、執行猶予3年）
【業務停止３月】青山翔太（25、柔道整復師、八山田整骨院・福島県郡山市）＝児童買春・児童ポルノ禁止法違反（罰金50万円）、吉田倫子（69、柔道整復師、中央接骨院・岩手県一関市）＝療養費不正請求（受領委任取扱い中止）、福井充治（56、柔道整復師、福井きよ総合整骨院・東京都青梅市）＝療養費不正請求（受領委任取扱い中止相当）、海老原敬人（57、柔道整復師、つばめ整骨院・大阪市中央区）＝療養費不正請求（受領委任取扱い中止相当）、坂本俊子（52、柔道整復師、坂本整骨院・大阪府河内長野市）＝療養費不正請求（受領委任取扱い中止）、植盛登志枝（71、柔道整復師、植盛整骨院・大阪市平野区）＝療養費不正請求（受領委任取扱い中止）、寺峰千子（44、柔道整復師、ヴィヴィ整骨院鍼灸院・長崎市戸石町）＝療養費不正請求（受領委任取扱い中止相当）

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』106　厳しさ増す状況の医療を「成長する産業」へ

2018.12.25

　先日、「施術所で不正広告横行」とのニュースが、また報じられていました。年内にも広告規制を見直して指針を作成するという内容でしたね。平成29年の通常国会で病院や診療所に関する広告規制の見直しを含む医療法改正法が成立し、今年6月1日に施行されたこともあり、今年は医療関係の広告、それも不正についてのニュースをよく目にしたように感じます。「無資格者は規制が弱くて、有資格者は厳しい」とよく言われますが、一概にそうとは言えません。たしかに不正広告の指摘を受けやすいのは有資格者側ですが、街を歩けば違法な看板があり、ネットを検索すれば違法なホームページを普通に見かけます。このような状況では規制はますます厳しくなっていくでしょう。資格の有無にかかわらず医療法を厳守し、医療広告ガイドラインに基づいて広告すべきだと思います。
　ところで、鍼灸院などで保険診療が厳しい状況になってきているのは、同意書の問題だけではなくなりつつあります。私は6年前から無資格者との差別化をどう図るべきなのかということを訴え続けてきました。最近は、医療機関と連携を始めている無資格者もいます。有資格者の中には、無資格者に関連する記事や、その者が医師と連携しているといった記事を見て、「メディアや医師は無資格者と分かっていて載せているのか？」という話をされますが、背景には医師も「集患」が難しくなってきているという実態があるのです。そもそも「集患」という概念は存在しませんでした。ここ10年ほどで、医療機関も倒産件数が増え、公的病院や大学病院の赤字は日常化。「絶対受療数」が今後も増えても、採算が合わない医療機関がたくさん出てくることが予想されます。そんな中、成長しているのはリラクゼーション業やエステ業界です。サプリメントなども含め、ヘルスケアの業界は伸びています。結果として、勢いのあるところと連携する医療機関があっても不思議ではないのです。
　つい先日も駅直結型クリニックを経営している知人の医師と話をした際、「日本国民は医療をタダだと思っているとでも思わないと経営できない」と言っていました。インターネットやEC（electronic commerce）が一般的になった現在、広告のあり方はもちろん、職務や資格制度、提供されるサービス内容、そして収益モデルを一から考え直さなければならない時期に来ていると思います。医療は社会の負の側面でありつづける限り、成長産業になるのは難しいです。成長する産業へと、鍼灸・柔整の業界だけでなく、医療界全体で変えていかなければなりません。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『柔道整復と超音波画像観察装置』165　超音波画像とAIについて

2018.12.25

宮嵜　潤二（筋・骨格画像研究会）
　今、人工知能（Artificial Intelligence : AI）は医療においても徐々に実用化の範囲を広げつつある。膨大なデータからディープラーニングにより機械学習されたアルゴリズムを使用、その診断精度は非常に高いものとなっており、特にゲノム医療と画像診断の分野で目覚ましい。2016年には、2000万件のがん関連論文を学習させたIBMのAI「ワトソン」によって特殊な白血病をスクリーニングした、東京大学の事例が大きな話題となった（東條，臨床血液， 2017）。画像診断においては、Enlitic社がディープラーニングの技術を用いて、Ｘ線やCT、MRIなどの画像診断結果から悪性腫瘍を検出するサービスを４年前から提供している。日本では、CTやMRIによるがん解析や脳動脈瘤の検知を行う東大発のベンチャーが2014年に立ち上がっている。2015年のILS-VRC201（画像認識コンテスト）では、ディープラーニングと強化学習による画像認識精度が人間のそれを超えたとの報告がインパクトを与えた。また2016年9月に米医用画像情報学会（SIIM）が開催したカンファレンスでは、「乳腺マンモグラフィーと胸部Ｘ線単純撮影では５年以内、CT、MRI、超音波診断のある部分は10年以内、ほとんどの画像診断は15～20年以内にAIによる診断に置き換わる」との主張もなされた。今後、医用画像を考える上でAIがなくてはならないものとなることは確かだろう。日本超音波医学会では2018年６月に開催された第91回学術集会の特別プログラムにおいて、超音波検査のAI応用の実用化についてのシンポジウムが行われた。既に、超音波画像とAI応用に関する論文も報告されており（Correa M, PloS One. 2018）、今後は超音波画像へのAIの応用の研究も進められるだろう。
　超音波画像は近年、飛躍的に解像度が高まり、筋骨格系への応用を容易にしてきた。しかし、軟部組織の硬度、緊張度といった機能的な変化については、エラストグラフィーの開発により研究がなされているものの、判断が難しいのが現状である。実はこうした視覚的な変化では判断できない機能的な変化にこそ、AIの応用が有効ではないかと思われる（GATOS I, Ultrasound Med Biol. 2017）。近年、筋骨格系に関する検討も行われつつある（Christopher T. Musculoskeletal Science and Practice. 2018）。しかしながら、より高精度なディープラーニングを行うために必要な、いわゆる「教師あり学習」のためのデータの準備が難しいという問題がある。例えば、肩こりや腰痛の教師あり学習用の超音波画像と解答を数万点集めることができれば、こうした取り組みが可能となり、さらには、将来の腰痛や器質的疾患の発症予測もできるようになるかもしれない。また、不定愁訴の分野においてもAIの応用が課題となってくるだろう。これら機能的な症状や愁訴に注目できるのは、柔整師や鍼灸師である。これからは、柔整や鍼灸においてもAI研究を進めていくことが望まれる。

Ｑ＆Ａ『上田がお答えいたします』　同意書は患者の希望により医師が交付するもの

2018.12.25

Ｑ．
　「同意書交付があくまで患者の希望だから」と、はり・きゅう施術の療養費が不支給処分にされてしまいました。この保険者の判断には大きな疑問を感じます。
Ａ．
　結論から述べれば、それは明らかに誤った不支給処分です。本来、保険医が患者さんを実際に診察した上で、支給対象となる「6疾病」と診断して同意書を交付したら、支給要件である「医師による適当な治療手段のないもの」として支給してよいのです。
　また実態としても、医師が自らの見立てで「これは鍼灸を受けさせたほうがよい」などとは考えません。むしろ患者希望の方が圧倒的に多いと考えるのが普通でしょう。なぜなら、保険医の中で東洋医療や鍼灸治療の有効性及び有用性を熟知している者は極めて少ないからです。例外として、医師が鍼灸の効能・効果を理解していることもありますが、その場合、医師自らが鍼灸治療を行っています。よって、通常は保険医が鍼灸施術を患者さんに勧めるわけはなく、患者さんの希望が当たり前であり、それにより保険医が同意するといった流れになっているといえます。
　そんな中で、国の通知を理解していない保険者のごく一部は、患者照会などで「過去にも腰痛症の症状があり整形外科を受診したのですが、思う様でなかったため、はり・きゅうでの治療を希望しました」といった回答から、「患者自らの希望によって交付された同意書には意味がない」と解釈し、同意医師に対し「医師による適当な治療手段が本当にどうしてもなかったんでしょうか。その上で治療手段がないために同意したということでしょうか？」といった確認を行っているようです。同意医師が「腰痛症は医師による適当な治療手段はあるが、患者さんに頼まれたからはり・きゅう施術に同意した」と回答しようものなら、「単に患者から頼まれて交付された同意書は療養費の支給要件を満たしていない」などととぼけた不支給処分を行う保険者もおり、困ったものです。そもそも健保組合などが患者さんの希望で鍼灸を受療したことをことさら問題視するのであれば、年間400億円を超えているあはき療養費の支給申請自体が「大問題だ」と言っているようなものなのです。通知を正しく読んで、判断してもらいたいですね。
 
【連載執筆者】
上田孝之（うえだ・たかゆき）
全国柔整鍼灸協同組合専務理事、日本保健鍼灸マッサージ柔整協同組合連合会理事長
柔整・あはき業界に転身する前は、厚生労働省で保険局医療課療養専門官や東海北陸厚生局上席社会保険監査指導官等を歴任。柔整師免許保有者であり、施術者団体幹部として行政や保険者と交渉に当たっている。

『ちょっと、おじゃまします』　～患者の様子の変化を注視～　大阪市天王寺区＜Wellbalanceかなたに整骨院＞

2018.12.25

　社会に出て、一時は営業職に就いたという金谷先生。実は親戚の柔整師の先生から誘われたこともありましたが、「スポーツを続けながらできる仕事を探したい」とお断りしたとか。営業マンの仕事は周囲にも恵まれ、上手くいってはいたものの、徐々に先行きの不安を感じるように。数年越しに親戚の先生のお世話になりながら、柔整師免許を取得しました。
　免許取得後もそのまま約３年勤務、さらに他の治療院で数年の経験を積んで自信を持てた頃、大阪市内で整骨院を開業します。勤務してきた院よりも人口の多い地域の物件とあって楽観視していた面もあったそうですが、ビルの２階という立地が分かりづらかったか、当初は思いのほか苦戦したとか。まず原因を特定し、筋膜リリース、ＡＫＡ（関節運動学的アプローチ）といった手法を使い分ける丁寧な施術で、徐々に地域の支持を得ました。開業当初は保険が中心でしたが、負傷箇所を治すだけではなく体全体のケアを含めた施術の方が、再発防止や患者さんの為になるのではないかと、現在は自費治療メインに移行しています。治療の際に気を付けているのは、来院時と退院時の、歩き方、表情といった様子の違い。遠慮深い性格の患者さんの中には、実際には痛みが残っていても言い出せない方がいることもありえると、言葉だけを鵜呑みにせず、一人ひとりときちんと向き合うようにしています。「とにかく、患者さんをしんどさ、つらさから解放し、日常に戻る手助けがしたい」と話す金谷先生。前職よりも直に感謝を感じられることも、やりがいになっているそうです。
　患者さんの傾向について聞くと、意外な答え。最近、大阪市の中心部から流れてきたアジア系の外国人観光客が訪れることがあるとか。日本語が通じにくいことも少なくなく、身ぶり手ぶりを交えて負傷の状況を聞き、業務範囲で対応できるか慎重に判断します。食中毒が疑われ、「うちは病院ではないので……」とお断りしたこともあるそうで、苦労は絶えないようです。
金谷周二先生
平成12年、明治東洋医学院専門学校卒業。同年、柔道整復師免許取得、48歳
　

柔整の施術管理者研修　受講できず、保険取扱い断念も

2018.12.10

　柔整療養費の受領委任を取り扱える「施術管理者」になるために4月から義務化された「施術管理者研修」で、受講できずに保険取扱いをやむなく断念しなければならない柔整師の存在が表面化してきている。業界内から疑問の声も上がっており、救済措置を期待している状況だ。（編集局・倉和行）
国の救済措置に期待？
　昨年度までは柔整師の免許保有者であれば施術管理者になれたが、今年度より「施術所等での実務経験」とともに、「研修の受講」が新たに要件として設けられた。研修は公益財団法人柔道整復研修試験財団の主催で7月からスタート、来年3月までに全国で全28回を開く。11月末の時点で、「第16回東京会場」まで実施されている。ただ、10月開催の第11回静岡、第12回岡山、第13回沖縄の3会場は開催が中止された上、都市部の大阪会場等では、受講申込みの開始とともに予約が殺到し、すぐさま定員が埋まったが、申し込み終了数時間前に大量のキャンセルが出るといったケースもあった。そんな中、10月末に本年度の研修全ての受講申し込みが終了した。
　施術管理者となるための「申し出」をしてから「1年以内」に、研修を受講して「修了」しなければならないとの規定がある中、一部の柔整師団体では、所属会員の中に受講できなかった柔整師がいるとの声も上がっている。ある団体幹部は「定員オーバーという理由で、受講を希望していた者が受講できず、受領委任の取り扱いをあきらめないといけないのか」と落胆ぎみに話す。「1年以内」が迫る柔整師もいる中で、来年度の研修日程は現時点では発表されておらず、試験財団は「早くても年末頃の発表」としている。
◇　解説　◇
　施術管理者になりたいと望む柔整師がいるにもかかわらず、研修の運営等の環境面で受講できない柔整師がいるというのは、新要件導入の趣旨に反しており、柔整業界の発展にブレーキをかけはしないか心配だ。導入初年度とあって、ここは「1年以内」といわず、「数年以内」に引き延ばすといった配慮を厚労省に求めたい。最低でも、あと半年は様子をみてほしいものだ。

臨時国会で大島議員、柔整分野で質問

2018.12.10

―超音波、過去の通知運用のまま―
　10月24日から開かれている第197回臨時国会で、国民民主党の大島九州男参院議員が、柔整業界に係る質問を相次いで行った。
　11月7日の予算委員会では、患者照会に関して調査費用の助成がなされていることに言及。執拗な患者照会が患者離れを招いていると指摘し、是正を求めるとともに、これは柔整師への人権侵害でもあり、人権委員会の設置を考えるべきではないかと述べた。
　11月27日の文教科学委員会では、接骨院における超音波画像検査について質問した。柔整師が施術所で実施しても直ちに関係法令に反するものではないとした過去の通知の運用に変更がないことを確認した上で、実際に現場で活用されている以上、養成施設の授業で検査について教えるべきではないかと確認。厚労省と文科省の担当者は、平成30年4月から改正・実施されている柔整師養成施設の新カリキュラム中、「医用画像の理解」において既に取り入れられているものと考えていると回答した。

第4回あはき師・柔整師等の広告検討会　「治療」「診」の使用で議論平行線

2018.12.10

　11月22日に都内で開かれた「あはき師・柔整師等の広告に関する検討会」の4回目となる会議では、これまでの議論を踏まえ、事務局である厚労省が７つに論点を絞り、話し合いを行った。
　「施術所の名称」や「施術日等の表示」の議論では、これまでと同様、「治療」「診」「院」等の文言を巡って、施術者側とそれ以外の構成員の間で意見が対立した。 (さらに…)

第48回現代医療鍼灸臨床研究会

2018.12.10

―頸椎、周辺疾患の鍼灸治療テーマに―
　第48回現代医療鍼灸臨床研究会が11月3日、東京大学鉄門記念講堂（東京都文京区）で開かれた。
　岩井整形外科内科病院院長の高野裕一氏による教育講演のテーマは『頸椎症を含めた広い病態に対する整形外科の診察方法、鑑別、診断、治療』。診察から鑑別に当たっては、痛みなら鬱病、頸椎疾患、癌を、手足のしびれなら糖尿病やビタミン欠乏症、遺伝性の疾患などを含めて、整形外科分野に限定せず、幅広い疾患を想定する必要があると説明。腰部の診察であれば、まず歩様に注意し、次いでフリップテストなど各種の検査を行い、股関節、頸椎など順に可能性を否定していくが、この間に最も意識しているのは厄介な脊髄症を排除することだと説明した。
　その後、内視鏡下での整形外科手術件数が全国の10％に及ぶという、同院の治療の流れを解説した。鍼灸治療については、L5神経根障害に対する治療で他の薬物や運動療法と比べて優れた効果を示した報告を紹介した上で、安全な浅い刺鍼でも十分な効果が期待できると評価。一方で、気胸など重篤な医療事故の危険性も示唆し、鍼治療後の違和感、特に麻痺や各種レッドフラッグが確認できた際は、速やかな精密検査が必要だと注意を促した。
　このほかに、坂井友実氏（東京有明医療大学教授）による基礎講座『頸部運動器疾患の鍼灸治療』、さらにその内容を踏まえたシンポジウム『頸椎およびその周辺疾患に対する鍼灸治療のup to date』が行われた。今枝美和氏（明治国際医療大学特任講師）、小糸康治氏（東京大学医学部付属病院リハビリテーション部鍼灸部門）、粕谷大智氏（同部門主任）、小井土善彦氏（せりえ鍼灸院）の4人が登壇し、それぞれ、頸部神経根症、胸郭出口症候群、後頭下筋群、軽度外傷性脳損傷の鍼灸治療について成果を報告した。

鍼灸柔整稲門会『鍼灸柔整臨床スポーツ医学セミナー』

2018.12.10

―各界のトップトレーナーがシンポー
　鍼灸柔整稲門会主催の鍼灸柔整臨床スポーツ医学セミナーが10月21日、東京都内で開催された。同会は早稲田大学・大学院OBの治療家による職業校友会。
　福林徹氏（有明医療大学特任教授）は基調講演で、『鍼灸・柔整師に望まれるトップスポーツトレーナー像』として、「鍼灸・柔整学の知識はもちろん、競技特性を知り、スポーツ科学領域の基本的知識、スポーツ医学的知識を兼ね備えると共に、帯同ドクターをはじめ、監督、コーチ、フロントやマネジャーとも太いパイプを持たなければならない」と呼びかけた。
　その後、第一線で活躍する3人のトレーナーが登壇。シンポジウム形式で講演を行った。
　Ｊリーグのトレーナーなどとして活動する柔整師の久保田武晴氏（くぼたスポーツ接骨院）は、ロシアワールドカップ日本代表への帯同について報告。身長・体重・体脂肪率などはもちろん、心電図や心エコー、血液検査など細かく検査項目を設け、健康や疲労の状態をチェックしながらサポートを行ったとした。一方、監督からは初めての打ち合わせで「選手は海外のリーグで多くのストレスを抱えている。まずリラックスさせることを優先してほしい」と要望があったとも話した。
　鍼灸師の廻谷滋氏（筑波大学非常勤講師）は、リオパラリンピックへの帯同について報告。全盲の選手には関節の模型、弱視の選手には自分で画像を拡大できる専用のタブレットを用いて説明するなどの工夫を紹介したほか、FMS（ファンクショナル・ムーブメント・スクリーン）、SFMA（セレクティブ・ファンクショナル・ムーブメント・アセスメント）などの検査結果を基にサポートを行った結果、パフォーマンスの向上、選手の積極性向上に効果があり、メダル獲得に貢献したと説明。外傷・障害による離脱がなかったことから、予防にも役立つ可能性が示されたとした。
　鍼灸マッサージ師の藤原和朗氏（有限会社トライ・ワークス）は、NPO法人『芸術家のくすり箱』の事業で『東京シティ・バレエ団』の公演サポートに携わった経験を紹介。巡回公演に当たり、リハーサル期間からトレーナーチームを設け、メディカルチェック、コンディショニングのワークショップなどを実施したという。「バレエダンサーは体を動かす神経系統や柔軟性は非常に優れている一方、筋力や持久力などフィジカル面のレベルは高くない。Ｆ１レーサーが軽自動車を運転しているような印象」と指摘。施術や運動指導によってフィジカル面を補う意義は大きいとした。
　　

IMJの新理事長に伊藤壽記氏

2018.12.10

　一般社団法人日本統合医療学会（IMJ）の新理事長に伊藤壽記氏（大阪がん循環器予防センター所長）が就任した。11月の理事会等で決定し、前理事長の仁田新一氏（東北大学名誉教授）は名誉理事長に就いた。

商品紹介　和光電研『プチバン』

2018.12.10

―貼るだけで指圧効果、肩こり、腰痛をはじめ運動前後のケアにも―
　和光電研株式会社（大阪府八尾市）の、貼るだけで指圧効果が期待できる『プチバン』。
　40年来のロングセラー『ロイヤルトップ』をベースにした、患者のセルフケアにも使える家庭用貼付型接触粒（一般医療機器）。同社では、運動前後に貼ることで疲労を軽減する、上肢の可動域を広げる、といった用途も提案、マラソン大会に『プチバン』ブースを出展するなど普及にも努めている。180粒入（写真）6,000円・60粒入2,160円（税込）など。
　販売に関する問合せは和光電研商事株式会社（0120-765-890）へ。

日鍼会の第14回全国大会in沖縄　「統合ヘルスケアチーム」を紹介

2018.12.10

―モクサアフリカの最近の動向も―
　公益社団法人日本鍼灸師会（日鍼会）の第14回全国大会が10月27日、28日、那覇市内で開催された。テーマは『時代を支える鍼灸―病に体にそして心に』。
　日鍼会で国際委員会委員長などを務める児山俊浩氏が、名古屋大学医学部付属病院総合診療科で統合医療を実践している「統合ヘルスケアチーム」について講演を行った。チームは児山氏も含めた鍼灸師7名、医師5名のほか、芳香療法士や保健師、管理栄養士、臨床心理士、僧侶などのおよそ20名で構成。単に西洋医学と各種療法を組み合わせるのではなく、患者とチームとで一致した目標に向け、様々な療法の中から患者の状態に合ったものを選択していると述べた。会議は円卓式で、メンバーが対等に話し合える場であると説明し、顔の見える関係を築くことができるといった特長を挙げた。また、チームで取り組むことで医師の診察の負担が軽減し、患者にとっては、医師による投薬や検査が無くても「医療から見放されていない」という安心感が与えられ、当初は混乱していた情報を整理して伝えられるようになって、正確な診断につながることがあると話した。
　『お灸フェスin沖縄』では「モクサアフリカジャパン」の栢之間理沙代表が、アフリカを中心とした途上国の結核患者への施灸活動を紹介。今年６月にはその集大成として、アフリカ・ウガンダの大学との共同研究『結核に対する補助的な灸療法―無作為化臨床試験による潜在的有効性と安全性の比較の調査』を『European Journal of Integrative Medicine』に発表したと話した。
　近年では北朝鮮でも活動しており、足三里への施灸に加え、現地の韓医の協力を得てアフリカではできなかった腰部八点穴への施灸が可能になったと説明。6カ月に及ぶ薬剤耐性結核患者の治療では、灸を併用しなかった患者のうち症状の改善を見せたのは64％にとどまったのに対し、灸併用群では90％が改善したと報告。体重の増減についても、灸併用群が平均2.7kg増だった一方で対照群は同1.2kg減と顕著な差があったと述べた。
　経営シンポジウムは中村聡氏（日鍼会業務執行理事・療養費担当）、得本誠氏（大阪府鍼灸師会会長）、斎藤晴香氏（晴香堂針灸院院長）、猪狩賢二氏（IT＆鍼灸「クレバースキッド」代表）が登壇した。中村氏は介護事業運営の経験から、鍼灸師が地域包括ケアシステムに参画する際の、ケアマネジャーをはじめとする他職種との連携の重要性を強調。得本氏は、元料理人の腕を生かした料理教室の開催や麻雀などの多彩な趣味を通じて、他業種の人々と親交を深めていると話した。斎藤氏は青年会議所での活動で人脈を広げるとともに、鍼灸の認知度向上にも努めてきたと説明。AcuPOPJ（国民のための鍼灸医療推進機構）のウェブ管理者を務める猪狩氏は、ホームページやＳＮＳで鍼灸や健康にまつわる情報を絶えず発信し続けることで新規の鍼灸ファンや固定ファンを獲得してきたと述べた。座長の小川卓良氏（日鍼会業務執行理事・学術・研修担当）は「四者四様に何らかの形で人とのつながりを大切にしてきたことが、成功の基盤となっている」としてシンポジウムを締めくくった。
　ほかに、沖縄県鍼灸師会会長の久場良男氏による鍼灸公開実技『挫刺鍼による久場式跳鍼法』や、三瓶真一氏（福島県鍼灸師会会長、JISRAM副代表）らが登壇した婦人科シンポジウム、日鍼会危機管理委員会委員長の堀口正剛氏が座長を務めた委員会講座『求められる災害時の鍼灸とは』などが行われた。

あマ指師課程新設非認定処分取消裁判・大阪地裁　「藤井調査」、統計学的に全面否定

2018.11.25

―「科学的信頼性が無い」と原告―
　晴眼者のあん摩マッサージ指圧師養成課程の新設申請を認めなかったとして、学校法人平成医療学園らが国を相手取って処分取消を求めている裁判で、11月9日、大阪地裁で口頭弁論があった。今回は、原告側から反論文書が出され、国が「あはき法19条は現在も正当性を有する」との主張の根拠に用いた、筑波技術大学教授・藤井亮輔氏らによる「あん摩業に関する実態調査」（以下、藤井調査）に対し、「科学的信頼性が無い」と否定するなど主張を展開した。
　藤井調査は、平成28年秋に実施されたアンケート調査（回答数4,605人）。国は主張の中で、視覚障害者の「1カ月の患者数」や「平成27年分の年収」が、晴眼者と比べ低い水準にある（本紙1080号参照）といった調査結果から、あマ指師養成課程の自由化（新設・増設）をする合理的な理由が見いだせないとしていた。
　今回提出された原告の文書は、これに対し、鑑定を依頼した統計学の専門家の意見を交えながら反論。主な指摘として、▽調査に利益相反のバイアスがかかっている、▽調査対象者の属性に偏りがある、等を挙げた。バイアスに関しては、研究代表者である藤井氏が基本的に「新設反対、19条支持」とのスタンスを取っており、その旨を表明している出版物も存在する上、調査自体が国の補助金による研究事業で、被告からの資金提供で実施されたものだと懸念を示した。調査の内容では、調査対象者のうち、あマ指師免許保有者以外が４割にも上回り、国勢調査（総務省が５年ごとに実施）の職業分類「あん摩マッサージ指圧師はり師きゅう師柔道整復師」と比較すると、男女比や年齢分布に大きな隔たりがあり、現状を反映していないと指摘した。また「患者数・年収」についても、藤井調査は「施術者」ではなく、「事業所」を対象に数値を調査しており、回答者の事業所規模も不明で、視覚障害者・晴眼者１人当たりの収入等の実態を正確に比較するのは不可能と強調。「調査の方法論並びに統計学について十分な訓練を受けていないと推測され、不十分な調査項目に関する標本比率の比較に終始しており、推論に無理があるため、納得的な結論が導出できていない」といった専門家の評価にも触れ、藤井調査を全面的に否定した。
台湾の例を19条廃止後の代替案に
　また原告は、視覚障害者の職域の保護という目的を達成する手段として、「台湾」の事例に言及。2008年、あん摩業を視覚障害者の専業と規定する心身障害者保護法が違憲であると判断されたが、その後の各種行われた施策の結果、以前よりも視覚障害者のあん摩業が盛況になっていると説明した。その施策の中には、政府による営業費用の補助のほか、病院、駅、空港、公園、政府機関等の場所は視覚障害者しかあん摩業を行えないという規制なども設けられているとし、たとえ19条を廃止したとしても、この台湾の例が代替政策として具体的な案を提示していると主張した。
　当日の口頭弁論では、原告から、視覚障害者の中にも19条に対する多様な意見があることから、証言に立ってもらうことを予定していると述べられた一方、被告は「必要があれば反論する」と話した。次回は、来年2月1日を予定。

第20回JSSPOT大会　柔整師の古今から考える未来への展望

2018.11.25

―外国語が柔整師の必須スキルに？―
　日本スポーツ整復療法学会（JSSPOT）の第20回大会が10月20日、21日、東京都内で開催された。
　シンポジウムでは、幡中幹生氏（株式会社タシマ創健）、伊澤政男氏（伊澤接骨院）、内藤晴義氏（内藤接骨院）が登壇。第20回大会の節目と、2020年の東京オリンピックを見据え、「柔道整復師の古今から考える未来への展望」をテーマに報告と意見交換を行った。
　江戸時代、1820年に創業した田島接骨院の九代目当主である幡中氏は、一子相伝・門外不出だった治療技術が今の時代に必要なものだと考え、広く門戸を開いて継承する決断をし、スタッフは総勢40名を数えるほどとなったと説明。また、平成19年にデイサービス、同23年には「運動器の障害に運動療法は必須」との八代目の理念の下で会員制フィットネスの経営を始めたことで、毎日来院していた患者が安心して生涯にわたってサービスを受けられるようになるなど、より広く国民の健康に寄与するための取り組みを模索し続けているとした。
　伊澤氏は、東京都柔道整復師会やNPO法人ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会（JATAC）の活動を振り返り、柔整師・ATが果たしてきた役割の大きさを強調。超高齢化社会への対処や、東京オリンピック・パラリンピック、またその後のスポーツボランティアへの参画へ向けて、生計の成り立つ専門職として活躍できる環境作りが必要だとした。内藤氏は、開業施術者は地域特性を考慮する必要があると指摘。在留外国人が多いことで知られる神奈川県大和市で開業する同氏の院では、患者の多国籍化が進んでおり、その多くが英語を話せないと説明。外国人労働者の受け入れ拡大などの議論が進む中、将来的に柔整師に外国語の習得が求められる可能性を示唆した。
　特別企画『東京オリンピックに向けて―4度の五輪と怪我、そのケア』では、アテネ、北京、ロンドン、リオデジャネイロオリンピックで4大会連続金メダルを獲得した伊調馨氏（ALSOK）が講演。そのほか、特別講演『2020年を健康で迎えるための貯筋運動』（福永哲夫氏・東京大学名誉教授）、実技ワークショップ『2020年を健康で迎えるためにできること』、一般研究発表12題、学生発表コンペ5題などが行われた。