未来の鍼灸師のために今やるべきことの記事一覧

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』25　おわりに～未来の鍼灸師のために今できること～

2019.02.10

　鍼灸も医療の一つである以上、国の医療政策の影響を強く受けます。そして、医療政策は社会課題ですから、日本や世界の経済状況、さらには社会情勢の影響を強く受けます。そうやって順に考えていくと、鍼灸の未来を考えるためには、鍼灸や医療の世界のことを考えるだけでなく、日本や世界の社会情勢を視野に入れたグローバルな視点を持たなければなりません。
　また、日本社会は変革期を迎えています。少子高齢化に伴う人口構造の変化、人口減少に伴う労働者の減少、AIに代表されるICTの発達に伴う社会の変化（第４次産業革命）と、社会構造は確実に変化しています。このような状況の中で、我々鍼灸師は従来通りのスタイルを貫くべきか、それとも変革が必要なのかを考えることが最も大きな課題です。
　こうした現状を踏まえ、本連載ではこれからの社会状況を予想しながら、鍼灸の新たなる将来を創造する取り組みを取り上げるとともに、医療だけにとどまらない未来の健康維持システムを考えることをテーマに、「未来の鍼灸師のために今やるべきこと」と題して養生構想を提唱してきました。しかし、ここで紹介した一つひとつの事例は特に新しいことではなく、多くの先人も同様の理想を掲げてきました。
　この連載で一番お伝えしたかったことは、予防を中心とした持続可能な健康維持システムを構築するためには、予防の価値を「病気にならないための方法」にとどまらず、養生のように価値を楽しみや生きがいのための方法にしていくこと、言い換えれば健康になる価値を多様化していく必要があるということです。健康になると医療費が下がるという非日常的な価値ではなく、例えば健康でいれば受験や就職、さらには婚活に有利になる、健康でいれば食事や移動が安くなるというように、健康の価値を日常的な価値に近づけていくことが大切なのです。そして、もう一つ大切なのは、これらを単なる自己満足とするのではなく、社会のシステムとして構築していくことです。そのためには、我々の日常生活と密接に関連し始めたICT技術を応用することが必要不可欠であり、ICT技術が急速に進歩する今こそ、理想の医療を実現するチャンスだと考えています。その意味で、未来の鍼灸師のために今できることとは、「新しいテクノロジーを活用し、生活に密着にしたシステムとしての養生を構築していく」というのが私の結論です。
　本連載は今回が最終回ですが、次回からは「医療再考―テクノロジーの進歩に我々は何を準備すべきか？」と題して、新しいテクノロジーが生活の中に入り込んでいる国内外の事例を紹介しながら、システムとしての健康維持を考えていきたいと思います。最後に、長い間、記事をお読みいただきましてありがとうございました。これからもよろしくお願いします。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』24　鍼灸師のブランディングを考える

2019.01.10

　これまで未来の鍼灸師のために行うべきことについて、様々な角度から考えてきました。高齢者人口の増加と生産人口の減少、医療費の高騰と枯渇などの社会問題を加味すると、医療は「治療」から「予防」にシフトしていくことに、疑いの余地はありません。そして、医療の目的が「治療」の場合はそのゴールは病気のない状態、いわゆる「健康」にありますが、予防の場合は「健康」であることが前提のため、そのゴールも「健康」の先にある「幸福」となります。それを踏まえた上で、未来に向けて「鍼灸」というブランドを再構築する必要があるでしょう。
　ブランドとは、鍼灸に対するイメージを指し、「鍼灸はこういうものだ」という一般の人のイメージ＝ブランドイメージと、「鍼灸はこうであると思われたい」という鍼灸師の願望＝ブランドアイデンティティーの二つからなっています。そして、このイメージとアイデンティティーを一致させる「ブランディング」に、多くの企業や業種が力を入れています。例えば、鍼灸院の理念にはよく、「地域の健康に寄与する」や「患者を笑顔にする」といった言葉が掲げられていますね。これは鍼灸師が、「健康」や「幸福」などをアイデンティティーとしているということです。これは、今後の医療の流れを考えるととても時流に合った内容だと言えると思います。
　さて、「健康」や「幸福」といった単語で、インターネットの画像検索を試してみて下さい。太陽の光を浴び、伸び伸びとした画像や、自然の中でリラックスしている画像が表示されると思います。これが「健康」や「幸福」の画像的なイメージです。一方、「鍼灸」、もしくは「はり・きゅう」で画像検索すると、どうでしょう。鍼の画像、鍼灸院の看板画像、鍼灸院の先生の顔画像などがほとんどです。これはホームページの閲覧数に応じて選ばれてきた画像であるため、鍼灸師側が作ってきたアイデンティティーであると思われます。そう考えると、一般の人が抱く健康や幸福のイメージと、鍼灸師が作り出したアイデンティティーは大きく異なっており、ブランディングの失敗が分かります。なお、「ヨガ」や「アロマ」を検索すると太陽の光を浴びて伸び伸びとした人の画像や、自然の中で光を浴びる植物の画像が多く表示されます。これらは「健康」や「幸福」のイメージと近く、イメージとアイデンティティーが一致しているためブランディングに成功していると言えます。
　これはホームページの画像検索という方法を利用した一例ですが、世の中の至るところに鍼灸のブランディングの失敗を見て取ることができます。未来を創造して鍼灸のアイデンティティーを確立するだけでなく、一般のイメージと合うようにブランディングをしていくことが、これからはさらに必要だと思います。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』23　鍼灸・柔整が社会システムを変える～養生を用いた新しいシステム～

2018.12.10

　これまで、社会情勢の変化を踏まえながら色々な角度から鍼灸治療の形を考えてきました。日本の医療は、超高齢化などに伴う医療費の高騰、AIなどのテクノロジーの進歩、人口減少による人材不足など、かつてないほどの転機に直面しています。これは何も医療に限ったことではなく、サービス業や農業など様々な分野でも同様です。特に工業では、ドイツの産官共同プロジェクトをきっかけに「第4次産業革命」という言葉が定着しつつあるほど、産業構造や働き方そのものが変化の時を迎えています。
　医療は、今まさに「治療」から「予防」、そして「予防」から「健康（養生）」へのシフトが進んでいます。そのため、我々も患者へのセルフケア指導や災害後のケアという「治療」をきっかけに、小中学生への教育、企業との健康事業としての「予防」、そして過疎地を活用した養生場構想などの「養生」へと取り組みをシフトしてきました。これらは、形は違ったとしても、どこかで誰かが行ってきた取り組みでもあります。しかし、今後必要なのは、それぞれ単独で取り組むのではなく、各取り組みを一つのシステムとしてつなげること。そしてそのシステムに社会的価値を付加し、誰にでも分かるように「見える化」することだと考えています。
　「治療」は何か症状がある時に行う受動的なものですが、「予防」や「健康（養生）」は症状がない段階から行わなければいけない能動的なものです。そのため、予防や養生を行うためのきっかけ作り（健康の物差し）と、それを継続していくための仕組みが何よりも重要であり、それがなければ、よほど健康への意識が高い人でない限り継続できません。予防や養生に興味を持つきっかけはそれぞれ異なることから、興味を持ってもらうためのきっかけを沢山作るとともに、きっかけを次への取り組みにつなげるための仕掛け（システム）を構築することが必要なのです。
　我々は病気や災害をきっかけに養生の大切さを知ってもらい（患者教室・患者会）、日常でも養生を学んで体験できる場（養生場や企業との健康教室）を提供するとともに、市町村や行政にも働きかけ、地域（学校教育・広報誌・市民公開講座など）で身近に養生を感じてもらえるよう活動を続けています。このように、異なる立場や状況から、何度も同じ養生の考え方を学び、習慣化させていくことで、それぞれの取り組みに橋渡ししていくシステムは、養生を浸透させていくには必要不可欠なものです。しかし、こうした「養生を浸透させるためのアプローチ」だけでは、養生を長期間継続してもらうには不十分です。養生を持続可能な健康システムとするためには、「何のために健康になるのか？」という目的が必要なのです。
　次回は、持続可能な養生システムをテーマとします。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』22　全国養生場構想～地方から医療を変える～

2018.11.10

　現在、日本の医療は、大きく分けて三つの大きな原因により医療構造を根底から考え直さなければならない時期に来ています。その原因とは、①医療費の高騰、②AIなどのテクノロジーの進歩、③人口減少による人材不足です。①に対しては医療費の抑制と健診などの予防医療の充実、③に対しては外国人労働者の確保などが積極的に進められています。一方で、社会を取り巻く現状をみると、人口減少に伴う地方の衰退化、高齢者の雇用問題、経済活動の低迷、農林水産業などの一次産業の弱体化、など課題は数多く、その対策として地方創生や一億総活躍、海外の観光客を増やす観光立国化など、本邦は生まれ変わろうとしています。医療を考えるに当たって、医療財源は切り離せない問題であり、社会全体の構造を考えた上で対策を考える必要があります。そこで我々がこれらの問題解決に応用しているのが「養生場構想」です。
　過疎化・高齢化が進む地域を中心として、自然や伝統文化、生活習慣を健康と関連付けてコンテンツ化し、そこに住む高齢者を主体に健康に関する伝統習慣を教えてもらうことで、「医療」に「地方」と「高齢者」を掛け合わせ、医療・地方創生・高齢者問題という三つの社会問題を解決する。そして、そのコンテンツを地域の人だけではなく、都会や海外の人々に活用してもらうメディカルツーリズムを加えることで「観光」を掛け合わせ、経済問題を解決することが可能です。
　さらに、このシステムを持続可能なものとして継続するために、参加者として、または講師としてこれらの活動に参加してもらうたびに、その活動内容に応じた健康ポイントを付与し、それらのポイントに応じて健康に関連する商品や治療に還元できるという、「健康仮想通貨」の実現に向けた社会実験を、まだまだ小規模ではありますが開始しています。「医療」という単独の問題を「地方×高齢者」という社会の問題につなげ、「観光×経済」で社会の新たな流れを組み込むだけではなく、さらに、社会の流れを変える試みです。このような試みは決して新しいことではなく、従来鍼灸業界が行ってきた研究を社会視点に変えただけの社会実験のようなものです。一つひとつの取り組み（従来の研究で言えば、実験や症例です）から利点や問題点を抽出し、その結果を踏まえた形で「養生場構想」のような大規模な社会実験（同じく、RCT研究）を行ったり、それぞれの結果をまとめて新たな社会構造を作り上げる（同じくシステマティックレビュー）という思考です。そういった意味で、今後の鍼灸業界が医療の中に生き残っていくためには、「養生場構想」のように研究実験を繰り返すことでデータを積み重ね、そのデータを基に新しいシステムを構築するという、社会研究の視点が必要不可欠でしょう。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』21　町をつなげる～1+1以上の価値に育てる～

2018.10.10

　養生プロジェクトは、過疎地で行うことに一つの社会的意義があるため、雇用促進、森林再生、過疎化対策、生きがいづくりなど、健康に多くの付加価値を与えることを考えています。そして、付加価値が広がれば、町自体が変化していくことを感じています。しかし、ただ単に色々なプロジェクトを行いさえすれば良いというわけではありません。今回は、プロジェクト間のつながりについて考えてみたいと思います。
　養生プロジェクトを推進している奈良県の曽爾村では、健康意識の高い大人を対象とした「美人プログラム」から始まりましたが、同じような健康観を子供たちへ伝えたいという希望から、曽爾村にある小中学校の保健体育の授業時間を頂いて、養生に関する系統講義を行っています。この子供と大人に養生を教えるという取り組みは、単に養生の理解者が２倍になるというだけでなく、異なる年代の間で価値観が共有化されることで相乗効果を生み、より「健康の物差し」が浸透しやすくなります。また、子供教育は義務教育の中で行っているため、村に住む全ての子供たちが学ぶことになります。すると、「美人プログラム」に参加している家庭かどうかによる知識格差が表面化し、養生の意味を知らない家庭で違和感が生じ、養生を知ろうという意識が芽生えます。そうした需要を狙って、曽爾村の広報に毎月養生に関する連載記事を掲載し、知識の定着に努めています。
　さらに、村で行われる様々なイベントや特産品、さらには人と「養生」とをかけ合わせることで作品化し、日常生活に溶け込ませる取り組みも行っています。例えば曽爾村で行われる食の祭典「そにのわマルシェ」は、元々「地元の自然に浸りながら、地の食材を食べ、地の人を好きになる」というものでしたが、そこに地域に伝わる健康観・美人観を知ることを付け加えました。単なる食の祭典に「健康で美人の村」という付加価値を加え、村外にアピールするというブランディングです。
　このように、一つの取り組みを機軸に幾つもの取り組みをつなげ、多方面から養生を浸透させていく。そして、あらゆる世代の人が自然と養生に触れられる環境を作り、その価値観がなじみやすい土壌、コミュニティーを形成する。点を線につなげて新しい絵を描いていくことこそが、地域へ養生を定着させるには大切なことなのです。
　村の健康を変えるためだった取り組みが、村にある様々なコミュニティーと養生をつなげることで村をブランディングすることにつながり、それを商品化していくことで村外にアピールしていく。その取り組みはいずれ「健康で美人の村」といった健康特区を生み、医療だけでなく村の在り方そのものを変え、再び輝かせる。この流れが「養生場構想」の本質であり、社会に新たな価値観を浸透させるためのモデルだと考えています。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』20　町づくりとしての養生場構想～過疎化対策と森林活用～

2018.09.10

　「養生場構想」は、健康を維持するために養生を学ぶという単純な活用法ではなく、健康を学ぶことに加えて、社会が抱える様々な問題を解決するということに力を入れています。それは、言い換えれば健康の価値を問い直す取り組みです。
　養生とは「命を正しく全うする」こと。その一番の方法は季節に応じた、現代では田舎暮らしに位置付けられるような生活です。中山間地の生活こそ養生を学ぶのに最適な生活環境であると考え、養生で町おこしを行っています。具体的には、京都府南丹市美山町では３年前からNPO法人『美山里山舎』と共に、森林を活用した養生場を町民や町外の方に提供しています。月に１回、地元の住民を講師にしながら、森の恵みを活かした郷土料理やハーブ作り、苔玉作りや落ち葉アートなどの活動を通じて、四季の変化を感じながら、地域の伝統や生活習慣を学んでもらっています。2年目以降は単なる養生の学びの場だけではなく、地域の人が情報を共有するための場としての養生カフェ、森の鍼灸院、ヨガ教室などを、週末を中心に開催しています。今年度は健康維持の手段として「よもぎ」の収穫・栽培にも着手することで、地域の経済活動や生きがい作りを加速させています。
　この取り組みは、地域住民の健康維持はもちろん、町外の方が中山間地に足を運ぶ動機として健康という価値を作り出すものでもあります。町外の方が健康を学びにくることで経済活動につなげるメディカルツーリズムの側面（雇用促進）、健康に森林を活用するために里山を整備することで荒れ果てた森林を再生する側面（森林再生）、新たな出会いの場を生み出すことで中山間地への移住を増やす側面（過疎化対策）、さらには地域の人々の経験を知的財産にすることで生きがいを作る側面（生きがい作り）と、複数の社会問題と健康を結び付け、目的を多様化しています。
　2年前からは、奈良県宇陀郡曽爾村と契約をし、地域の財産である高原と温泉を活用した『曽爾村美人プロジェクト』を主導しています。そして、今年度は新たに鍼灸業団を中心とした養生場運営を目指し、愛媛県や高知県の鍼灸マッサージ師会の方々と連携を模索中です。
　とかく医療にはお金がかかります。医療に莫大な税金を投入し続けることが難しくなってきた今、国は予防医学にかじを切り、再び莫大な資金を投入しています。しかし、別の角度から健康を活用すると、お金を生み出したり、社会問題を解決するツールになるのです。私は養生場を、中山間地が抱える様々な社会問題を解決してくれる必要不可欠な社会還元モデルだと考えています。昔から「上医は国をいやし、中医は人をいやし、下医は病をいやす」とされます。今の医療や鍼灸は何をいやしているのか、そして今後何をいやすべきかと問う時期に来ているのではないでしょうか？
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』19　地方創生としての養生場構想～雇用と社会復帰～

2018.08.10

　「養生場構想」の仕組みについてもう少し詳しく解説したいと思います。
　我々が実施している養生場では、守るべきいくつかの決まり事があります。その一つが、「地域の人々を活用する」ということです。　
　治療やそこから派生したセルフケアには、とかく医療的な要素が含まれています。そのため、セルフケアを学習する場合、医療関係者が中心となって企画しがちです。しかし、養生は一般の人々が日々行う健康法であることから、専門的な視点だけでなく、一般の人たちの視点が必要不可欠です。実際、スタンフォード大学で行われた研究では、「専門家の指導は知識の幅を広げるが、モチベーションが続かない。しかし、同じ境遇の参加者（一般の参加者）がいれば、参加者のモチベーションを高めることができる」と結論付けられています。地域住民にその地の季節ごとの生活習慣や伝統習慣を教えてもらうことによって、参加者は実体験をすることができ、その上で専門家が意味付けを行い、体験を習慣に変えるという取り組みをしています。
　地域の人を参加させる意味は、それだけではありません。一つは「養生場」を単なる健康教室としてではなく、地域の人々の健康維持のために必要不可欠な財産として捉えてほしいという視点です。地域の人たちにとっては何でもない生活習慣や伝統習慣に着目し、それに意味付けをすることで自分たちの地域や生活に誇りを持ってもらい、その知的・人的財産を地域のブランドとして育てていく。地域の財産で地方創生するという狙いがあります。
　さらに、今まで経験してきた何気ないことが人の健康の役に立ち、その知識が周りの人たちのためになるという経験は、その人が健康でいなければならない原動力となり、健康の連鎖を作り上げます。言い換えれば、自分の経験を知的財産にすることで、自分の人生を肯定的に捉えることができるのです。そして、教えるという行為には少なからず講師料が発生することから、住民の雇用にもつながります。その意味で、地域の人的資源を活用した養生場は、地域の雇用対策にもなるのです。さらには、養生場では病気を克服した人を積極的に活用しています。病気を克服した経験を話すことで人の役に立つという経験を通じて、ネガティブだった病気体験に新たな意味を付け加えられる可能性があります。病気を克服した人は必ずと言っていいほど、病気体験に自分なりの意味付けをしています。養生場がそんな意味付けの場になれば、病気の人たちの社会復帰の場、生きがいの場として役立つことになるのです。
　「養生場構想」は、健康を伝えるだけでなく、地域になくてはならない存在となり、地域の人々に生きがいを与えていく、そんな狙いを見据えた構想なのです。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』18　地方創生としての養生場構想～地域との関わり合い～

2018.07.10

　ここまでの連載で、健康を維持するために養生という考え方が大切であることを解説してきました。しかし、実行できる環境やシステムがなければ、どんな正しい考え方も実現することはできません。
　そこで、我々は新たな健康モデルとして、過疎地を利用した健康維持システムの構築を進めています。そもそも養生とは昔の人が行っていた生活様式であり、現代で言う「田舎暮らし」に通じる側面があります。そのことに着目し、既に運営を始めているのが、中山間地など過疎地を活用して、自然に触れながら健康を見つめ直し、取り戻すシステム。「養生場」構想です。
　過疎地は地理的には不便ですが、不便さを補うための様々な生活様式が残っています。例えば、秋分や寒露の秋口にはお祭りが多く、郷土料理にはネギや生姜といった食材が好んで使われます。これは、風邪を引きやすい時期であるために、身体を温めるための食材を多く用いているのです。また、お祭りそのものにも、身体を動かし、免疫力を高めるための運動といった意味合いがあります。後に来る冬には、うつなどの精神的な疾患が多いことから、軽度の運動が予防に最適なのです。このように、郷土料理や、お祭りなどの地域のイベントには、昔の人が健康で長生きするために考えた知恵が宿っています。その地域のイベントや生活を体験し、こうした医学的な意味を学習するのが養生場構想です。
　養生場構想の中心は鍼灸師と地域住民です。鍼灸師は身体の専門家であり、予防の専門家であることから、地域の様々な生活様式を分析し、その内容をコンテンツ化することで、地域住民に自分たちが営んでいる生活の意味を教えています。それと同時に、地域住民自身が郷土料理や伝統習慣を教える講師となり、都市部からの参加者にそれを教えることを通じて、自分たちの生活や生き方を再認識してもらっています。これにより、地域住民は養生場を地域の財産と考えてくれるだけでなく、講師を務めることで人から求められることが生きがいとなり、自分たちの健康に対するモチベーションが高まるのです。
　養生をキーワードに自分たちの生活を見つめ直し、それをほかの人に伝えていくことで自身の知識を整理する。そして、教えることを生きがいと感じてもらい、地域の魅力を外部に発信してもらう。過疎地に健康を通じた新たなコミュニティーを形成することで第二の故郷を確立し、都会の人には健康維持のための安らぎの場、いわば保養地を獲得してもらう。養生を健康維持だけでなく、過疎地対策や高齢者の生きがい対策、雇用対策に役立てていく……これこそが、次世代に求められる新たな健康医療の形であると考えています。
 
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長
鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』17　何故、健康でなければいけないのか？～健康と社会をつなげる～

2018.06.10

　これまでは、国民の「健康の物差し」を変えることの意味や、その具体的な方法について紹介してきました。今回からは、それぞれの具体的な方法を線でつなげ、持続可能な健康システムにするにはどうすれば良いのかについて考えていきたいと思います。
　予防医療の難しさは、予防が治療ほど切実な問題ではないことに原因があります。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』16　市民の価値観を変える ～行政と連携した取り組み～

2018.05.10

　健康の価値観は、親から子どもに伝わると思いがちですが、子どもから親の価値観を変えることも可能だと考えています。そのため、多くの人の健康の物差しを変えるためには、同一の情報を複数の媒介者から広めていく方法が効果的です。最も健康の物差しを変えやすいのは、健康に一番関心のあるお年寄りと、健康の価値観が確立していない子どもたちです。そこで今回は、市町村と連携して地域住民の価値観を変える複合的な取り組みとして、奈良県曽爾村における、小中学生やお年寄りに対する養生プログラムの取り組みを紹介します。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』15　メディアから健康を変える

2018.04.10

　いつの時代も健康は人類にとって重要な課題です。そのため、テレビや雑誌では様々な健康に関するテーマで特集が組まれています。その中には、ツボや鍼灸治療などを紹介する企画もありますね。実際、数多くの研究において、健康受療行動を決定する要因として、テレビや雑誌などの情報が重要であることが指摘されています。メディアを通じた情報拡散は、鍼灸を知ってもらい、健康の物差しを変える上でも効果的な方法でしょう。しかし、その反面、「情報を提供する我々は何を伝えるべきか」という目的をはっきりしておかないと、情報を利用するのではなく、逆に利用されてしまいます。そこで今回は、メディアを通じた取り組みを紹介します。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』14　女性の価値観を変える～美容業界とのコラボレーションを考える～

2018.03.10

　女性にとって、「美」に対する飽くなき追求は幾つになっても終わらないものです。女性が化粧品をはじめとした美容全体にかけるお金は、平均で年間12万円、つまり月で１万円と言われています。化粧やスキンケアは元々セルフケアやセルフコンディショニングの要素を多分に含んでおり、美容を通じて「健康の物差し」を変えるという方法は十分に現実的でしょう。そこで今回は、実際に私が関わっている、美容と身体の健康をコラボレーションさせる二つの試みを紹介します。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』13　子どもの価値観を変える～子どもの健康教育を考える～

2018.02.10

　「子どもは親の鏡」といわれるように、子どもには親の考え方や習慣が反映されていくものです。健康に対する捉え方も例外ではなく、病気や健康に対する価値観は子どもの頃に形成されます。子どもの頃に病気にどのように対処していたかが、その後の人生に大きな影響を与えていくという話には以前も触れましたね。昔のように家庭で病気を予防するという習慣が薄れ、「何かあったら病院で解決する方が早い」という価値観が生まれているのも事実です。その意味で、子どもたちの健康に対する価値観をどのように形成していくのかを真剣に考えなければ、医療費の削減はありません。そこで、幼稚園、小・中学校の義務教育において特別講師として保健の授業で行っている試みを紹介します。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』12　企業と連携した健康改革～商品から東洋医学の概念を伝える～

2018.01.10

　今回からは、一般の人たちの物差しをどのように変えていくのかについて具体的な取り組みを紹介したいと思います。１回目は、企業と協力した健康改革の話です。
　サプリメントやサポーター、湿布薬など、健康に関する商品はたくさん存在しています。痛みに関連する分野だけ見てもサプリメントは500億円産業、サポーターは200億円産業、湿布薬は450億円産業と、確実に国民の健康を維持する手段となっており、多くの人々がこれらの商品にアクセスしていることが分かります。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』11　治療・予防・未病の境界線～予防と養生の違い～

2017.12.10

　鍼灸の将来について語る際には、今後の医療を見据えた上での議論が大切です。本邦の医療費は年々増加しており、このままの医療を維持できない現状を考慮すると、今後の医療が「治療」から「予防」へとシフトしていくことは明白でしょう。そして予防を広めるために不可欠なのが、国民が持っている「健康の物差し」を「病気」から「未病」や「健康」に変えていく作業です。そのため、ここまでは、主に「物差し」に一番ズレが生じている、病気の人たちの価値観を変えるための様々な取り組みを紹介してきました。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』２　医学の進歩は医療費削減につながるのか？

2017.03.10

　医学は目覚ましいほどに進歩しています。以前は難病と考えられていたＡＩＤＳや癌などの疾患でも、医学の進歩により生存率が伸び、完治までは難しくともコントロールが可能となるなど、明るい兆しが認められています。さらに今後は、ｉＰＳ細胞やゲノム解析などの未知の技術や治療法が次々と開発され、ほとんどの病気が治療できるようになるかもしれません。
　その一方で表面化してきたのが、前回取り上げた高額医療費の問題です。近年癌治療の分野で注目を浴びている免疫治療薬「オプジーボ」という新薬があります。この新薬は今までの薬とは異なり、免疫に作用して癌の進行を抑えるという新しい仕組みのため、従来の抗癌剤で無効だった患者にも効果が期待でき、一部の抗癌剤と併用がしやすいなどの利点があります。最近では皮膚癌に続いて肺癌に適応が拡大され、他の癌への適応拡大も期待されています。
　しかし、新薬の効果以上に話題になったのが、オプジーボにかかる治療費です。オプジーボによる治療費は１人当たり年間約３５００万円と試算されており、１カ月の治療費に換算すると３００万近くになります。本邦ではオプジーボは保険適応である上に、高額療養費制度による負担額の軽減が認められているため、所得によっても負担額は異なりますが、月３万５千円から最大25万円で治療を受けられます。裏を返せば、患者１人につき年間３千万円以上が国の負担となるということです。もし、適応となる肺癌患者（１万５千人）がオプジーボを利用したとすれば、国の負担は６３００億円とも試算されており、国の財政破綻につながる危険性まで指摘されているのです。
　年間３千万円のお金で１人の命が助かるというのは素晴らしいことかもしれません。しかし、現行の医療制度を続けていけば、医学が進歩すればするほど国の負担が多くなり、破綻という結果につながりかねません。ギリシャの例を考えれば、国の財政破綻もあり得ないものとは言い切れません。
　そう考えると、本邦の医療制度は限界に近づいており、変革の時期を迎えています。そのような現状を踏まえ、我々鍼灸師は、現行の医療制度の中で生き残る道を考えるのか、従来とは異なる新たなシステムができるのを待つのか、あるいは自らの手でそれを作るのかという岐路に立たされています。将来の鍼灸師のため、私たちはどの選択をするべきなのでしょうか。
【連載執筆者】
伊藤和憲（いとう・かずのり）
明治国際医療大学鍼灸学部長、鍼灸師
2002年に明治鍼灸大学大学院博士課程を修了後、同大学鍼灸学部で准教授などのほか、大阪大学医学部生体機能補完医学講座特任助手、University of Toronto,Research Fellowを経て現職。専門領域は筋骨格系の痛みに対する鍼灸治療で、「痛みの専門家」として知られ、多くの論文を発表する一方、近年は予防中心の新たな医療体系の構築を目指し活動を続けている。

連載『未来の鍼灸師のために今やるべきこと』1　医学の進歩が医療費を圧迫？

2017.02.10

　鍼灸治療の受療率は年々低下しており、最新の調査では１年間に鍼灸治療を受ける国民の割合は５～８％程度とされています。これは、他の医療職種と比べても極端に少ない数字であり、国民における鍼灸離れは深刻であると言えます。この状況を打開すべく、業界では療養費の拡大、病鍼連携の促進、さらにはそれに対応するための教育カリキュラムの改訂など様々な方策がとられています。 (さらに…)