学術・教育の記事一覧

第8回日本中医学会　漢方・中医学の心身治療を検討

2018.10.10

　第8回日本中医学会が9月8日、9日、東京都内で開催された。第2回世界中医薬学会連合会心身医学分科会との合同開催。
　戴昭宇氏（香港浸会大学中医薬学院主任中医師）による会頭講演『胃腸からみた漢方と中医学の心身医療』では、「脾胃が病むと、百病も続発」という言葉を紹介した。特に情志（精神情動）関連では、IBS（過敏性腸症候群）患者には慢性的に不安とうつ気分を持つ者が多く、統合失調症患者には胃腸症状を随伴する者が多いなど、心身が互いに影響し合っていることを示唆。有益な食物の摂取などによる腸内フローラの改善が、うつ症状の改善、統合失調症の治療効果の向上や副作用の軽減につながるとした。また、瀉心湯による心下痞の治療を例に日中両国における応用を考察したところ、中国側は主に身体症状に着目しているのに対し、日本の漢方診療は不眠、不安、狂躁、夢遊、癇証などの精神・情動異常に対する応用が目立つと方向性の違いを説明。吐き気や下痢、便秘、腹痛、頭痛など、従来身体症状としてみられたものに対しても、心身を共に重視する立場から対応を再検討すべきであり、日中の伝統医学、また、西洋医学との間でも、心身医学はお互いを補完しやすい接点になり得ると呼びかけた。
　温崇凱氏（台湾中医臨床医学会理事長）の招待講演では、同氏の20年以上の臨床経験を通じて提唱する、神経伝達刺激作用を原理とし、現代医学の知識に基づいた経穴の選択を行う鍼灸施術「温氏針法」を紹介。刺鍼実技も披露した。
　このほかに、招待講演として林展弘氏（台北市中医師公会理事長）の『台湾中医薬の心身医療現状』、黄立中氏（湖南中医薬大学）の『神を持つ者が平安―心理状況の癌治療効果に対する影響の分析』の2題、趙吉平氏（北京中医薬大学）による鍼灸実技講演『心身疾患の鍼灸治療における「内経」〝形神理論〟の応用』、シンポジウム5題などが行われた。

小児はりで発達障害児を支援　大阪の通所施設に鍼灸師訪問

2018.09.25

―「療育プログラム」として月３回、毎回10人程施術―
　「小児はり」で発達障害の児童を支援する動きが広がり始めている。大阪市天王寺区にある児童発達支援事業所『ウキウキさくらんぼ』では、通所児童への療育プログラムとして小児はりを設けている。月に３回、鍼灸師が訪問し、1時間ほど小児はりを行う。施術に訪れているのは、一般社団法人日本小児はり学会の会長・井上悦子氏と、同会所属の上市茂生氏（大有堂鍼灸接骨院院長）。
　7月下旬、上市氏が施術するベッド前には、ADHD（注意欠陥多動性障害）や自閉症の児童10人程が順番待ちの列を作っていた。施設内でも人気のプログラムになっているという。
　同事業所では平成29年2月の開設時から小児はりを取り入れている。何か事業所として特色を出せる療育プログラムはないかと考えていた時、井上氏と知り合い、小児はりを知った。導入当初は、施術効果が分からず事業所スタッフの不安もあったようだが、親御さんから「小児はりを受けた晩はよく眠れる」との声を多く聞き、驚いたという。また、小児はり後の2、3時間は気持ちも落ち着き、作業療法的な訓練にも集中して取り組めている。井上氏は歯車鍼や松葉鍼、上市氏はイチョウ鍼やローラー鍼などを用い、「とにかく気持ちいいと感じる鍼」を実践。体に触れられることを嫌がるという特徴が発達障害児によくみられるが、「今では自らお腹を出して施術を待っている子もいる」と上市氏は話す。当初は月１回、第3土曜のみだったプログラムも、「平日も提供したい」との事業所側の要望で、現在は平日実施も含めて月3回に。井上氏は、「小児はりへの理解も得られ、順調に利用されている。ただ、もともと大阪を中心に関西では、小児はりは庶民に親しまれていた治療法だった。今一度、その普及につながってほしい」と語った。
小児はり研究会も発足させ、医療機関と臨床研究スタート
　また両氏は昨年、履正社医療スポーツ専門学校専任教員の桑原理恵氏や森ノ宮医療大学鍼灸学科教授の尾﨑朋文氏とともに、小児はりのエビデンス創出に向け、「小児はり研究会」を立ち上げた。6月より、こども心身医療研究所（冨田和巳所長、大阪市）で出張施術を行うなど、心療小児科の専門医がいる医療機関の協力の下、小児はりの臨床研究を進めている。

第16回JSSPOT九州支部大会　足関節のスポーツ傷害中心に

2018.09.25

―整形外科領域の動向も―
　日本スポーツ整復療法学会（JSSPOT）の第16回九州支部大会が、8月19日、久留米大学御井キャンパス（福岡県久留米市）で開催された。
　基調講演『足部・足関節におけるスポーツ傷害』では、吉村一朗氏（福岡大学医学部整形外科学教室）が登壇。日本整形外科学会の新患患者に関する調査では足関節の靭帯損傷が7番目、外傷全体では2番目に多く、スポーツ安全協会のデータでもスポーツ傷害の25％以上が足部・足関節とされるなど、足部は傷害の好発部位だとした。一方で、足部には30個以上の骨が存在するため診断が困難であり、安易に捻挫として片付けられているケースも多いと指摘。実際の症例を交えながら、靭帯損傷のほか、足関節後方インピンジメント症候群、有痛性外脛骨障害、第二中足骨頭の骨端症（フライバーグ病）など、鑑別を要する障害を列挙。関節軟骨損傷で用いられる骨髄刺激（マイクロフラクチャー法）では、近年、病変のサイズが大きい場合など幾つかの条件下で、予後の不良が指摘されており、そうした場合には骨軟骨片固定術、骨軟骨移植術など他の治療法が選択されることが増えているなど、整形外科領域で選択されている治療も解説した。
　このほか、篠原純司氏（九州共立大学スポーツ学部）による講演『足関節捻挫の病態とスポーツ活動復帰に向けたリコンディショニングについて』、牛島詳力氏（関西医療大学）の『動的アライメント修正を目的としたテーピング』、会員による研究発表として『サッカー選手における足関節捻挫の一考察』（吉塚亮一氏・城南スポーツ整骨院）、『大腿前面筋挫傷の保存療法の適応と限界』（吉岡直紀氏・タケダスポーツ・ビューティークリニック）、『下肢機能・動きを良くするためのデイサービスの機能訓練のポイント』（西原清氏・宇佐整骨院）の3題が行われた。

【特別企画・対談】男性・女性の生殖鍼灸・後編

2018.09.10

　鍼灸・レーザー併用の女性不妊鍼灸のトップランナー・中村一徳氏と男性不妊鍼灸の研究で一躍注目を集めた鍼灸師・伊佐治景悠氏の対談、第二弾。前回は医師らが主導する学会での研究発表への道のりと不妊鍼灸の誤った広がり方への危惧を語り、今回は生殖鍼灸の今後を展望した――。
再現性高い生殖鍼灸に
中村　伊佐治先生が（前回最後に）おっしゃったように、不妊と一口に言っても原因は本当に多岐にわたります。腰痛といっても様々な原因があるのと同じで、十把一絡げに不妊を考えることが、そもそもの誤りなのです。
　まず何が原因で妊娠しにくいのか、鍼灸の適応かどうかを問診や検査結果を通して推測せねばなりません。そのためには、相当の医学知識が要求されます。そして、適応ならばそれに効果的な方法を選択すべきです。
　ところが、その方法が正しい検証を経ているかどうか、甚だ疑わしいものが巷にはあふれています。
伊佐治　私も、医学知識に基づいて患者さんの症状ごとに的確な判断をすることが重要だと考えています。
　また、一般的には鍼灸治療と一括りにされますが、施術を行う先生によって治療法が異なるため、鍼灸に理解のある医師からも「周辺の鍼灸院には患者さんを紹介できない」とよく言われます。
　中村先生主宰のJISRAMでは、効果が検証された治療法を会員の先生方が共有することで、会員の院であればどこでも再現性のある有効な治療が受けられます。これこそ、鍼灸が認められつつある今まさに最も必要な取り組みでしょう。
中村　他の分野でも、鍼灸が諸種の疾患の適応に医師側から認められない理由として「施術者によって治療が異なるため」という文言に出くわします。やはり、感覚に頼らずとも効果を再現できる手技手法の研究と開発は必要でしょう。
　症状を自覚できるものはその変化により患者さんの選択が働きますが、生殖鍼灸は効果の自覚が無く、そういった選択がうまく機能しません。生殖鍼灸には、より高い再現性が求められるのです。JISRAMは「生殖鍼灸標準化機関」ですが、生殖医療の専門家から正当な評価を受けるように研究や啓発活動をしています。
　今、生殖に限らず、運動器疾患を除く領域でも「鍼灸のスタンダード」と言えるような形が望まれていると思います。それは医師側からだけでなく、一般の受療者からも求められていることです。女性への生殖鍼灸は、徐々にそのエビデンスを備えつつあります。男性不妊に対する生殖鍼灸はまさに黎明期であり、今出た芽を上手に育てて、普及啓発を図らないといけないでしょう。
伊佐治　中村先生が提言されているように、生殖鍼灸は患者さんに効果の自覚が無いからこそ、再現性のある治療をする必要があると思います。
　男性不妊の研究は始まったばかりですが、有効的な治療法が少しずつ確立されてきています。その普及の一環として、来年３月のJISRAM公開講座で講演させていただくことになりました。世の男性の精液所見は低下の一途をたどっており、今後男性不妊症で鍼灸院を受診される患者さんは増加すると予想されます。ぜひとも多くの鍼灸師の方に聴講していただきたいです。
　男性不妊でも「鍼灸のスタンダード」を確立していくことで、西洋医学では治療法が乏しいこの領域で鍼灸が大きな存在となれるのではないでしょうか。
不妊で確立した理論、他の疾患にも
中村　私は鍼灸を医師に説明するのに、東洋医学用語は一切使わずに、全て共通言語で話します。細胞生物学、組織学、免疫学などについて様々な書物や各種論文にあたり、矛盾が生じないように理論構築をします。
　そしてそれが得られたデータと整合性を取れれば良いわけですが、時にデータから理論にフィードバックされる場合もあるのがとてもおもしろいですね。理論とデータのクロストークです。また採卵成績の向上と着床率の上昇ですが、これは不妊に限らず、様々な領域で利用できる汎用性を持った理論ですので、今後は異なる疾患でもデータを取りたいと考えています。不妊治療をきっかけに、夢は膨らむばかりです。
伊佐治　最後は生殖鍼灸の枠を超えた話になってしまいましたが、鍼灸の標準治療を構築していくことが今後益々重要になると思います。私も生殖領域でその一端を担えるよう尽力したいと思います。
 
中村一徳氏：京都なかむら第二針療所・滋賀草津栗東鍼灸院総院長、一般社団法人JISRAM代表理事
伊佐治景悠氏：平成30年明治国際医療大学大学院鍼灸学研究科博士課程修了、同年SR鍼灸烏丸開院

日本AT学会の第７回学術大会　スポーツ中の心臓突然死、どこでも

2018.08.10

　一般社団法人日本アスレティックトレーニング学会（広瀬統一代表理事）の第7回学術大会が7月7日、8日、横浜市内で開催された。同学会は、学問領域としてのアスレティックトレーニング学の確立、アスレティックトレーナーの社会的認知の向上等を目的に平成24年に設立。学術大会には2日間で約380人が集まった。
　教育講演1『スポーツ現場における心臓突然死ゼロを目指して』では、医師で慶應義塾大学スポーツ医学研究センター専任講師の真鍋知宏氏が登壇した。発症後24時間以内に死亡する「突然死」は国内で年間７万人に上り、その6割以上は「心臓性突然死」だと説明。スポーツ中の事例では、2011年夏にサッカー元日本代表選手、2012年ロンドン五輪前のノルウェー水泳選手がともに急性心筋梗塞で帰らぬ人となり、社会的に話題に上ったが、その原因・発生頻度を含む統計データは乏しく、詳細な検討があまり行われていないと指摘した。その中で真鍋氏自身が関わった近年の調査に触れ、2011年4月から2018年3月までの461のマラソン大会（総参加数300万人以上）において、57例の心肺停止例があったとし、その発生率は「10万人あたり１.69人」だったと報告。また、心肺停止と走行距離・時間との間に相関はみられず、「どの地点でも心肺停止は起こり得る」と強調した。さらに、全競技を調査対象に、日本臨床スポーツ医学会が2016年より実施している『J-SPORTSCAR study』にも言及し、現時点で心臓超音波検査などのメディカルチェックが予防に有用だと示されていると話した。
高校運動部でトレーナー介入増
　国際武道大学の西山侑汰氏による一般演題『高校運動部活動におけるトレーナー介入実態の経年的推移』では、ある大学の2011年度から2018年度までの新入生（3,937名）に対し、「高校の部活動でトレーナーがいたか」と質問したところ、2015年度以降はトレーナー介入率が45～52％で、増加傾向にあると報告された。サッカー・陸上・野球部での介入が目立ち、介入内容は「治療（マッサージなど）」の回答が多かったとした。
　このほか、杉山ちなみ氏（株式会社リボンプロジェクト）の大会長講演『アスレティックトレーニング学のアートを探る』などが行われた。

日本東洋医学会第69回学術総会　病院医療、難治性疾患で鍼灸テーマに

2018.07.25

 ―「医学生への鍼灸体験」呼びかけ―
　一般社団法人日本東洋医学会の第69回学術総会が6月8日から10日の3日間、大阪市内で開催された。
　シンポジウム『病院医療における鍼灸』では、市立砺波総合病院の古谷陽一氏、東海大学医学部付属大磯病院の髙士将典氏、福島県立医科大学会津医療センターの鈴木雅雄氏、東邦大学医療センター大森病院の田中耕一郎氏が登壇した。
　古谷氏は、平成21年度の他科からの鍼灸治療依頼件数59件が平成28年度には112件、入院患者の依頼件数も6件から34件と大きく増加したとした。背景に、平成23年より緩和ケアチームに鍼灸師が参加、依頼時のみでなく毎週のカンファレンスに出席し普段から連携した結果、他職種の関心を得たことを挙げた。また、研修医が臨床研修中に初めて鍼灸に触れ、耳鼻科医となった後も同病院に末梢性顔面麻痺の鍼灸治療を依頼するようになった例に触れ、「まず取り組むべきは、伝統医学に偏見のない研修医・医学生の時期に鍼灸体験の機会を作ってあげること」と呼びかけた。
　髙士氏は、診療各科との連携や院内勉強会などを通した東洋医学の啓蒙、臨床における漢方と鍼灸の併療の推進といった取り組みを紹介。大学病院に鍼灸を定着させる意義は「最終的には、医師が適応患者を積極的に紹介してくれるようになること」として、同じ立場で議論するために鍼灸師も積極的に西洋医学を学ぶ必要があるとした。
　鈴木氏は、鍼灸治療は非常に有用なツールだが、全国的に鍼灸外来を有する病院が限られていると指摘。同センターにおける鍼灸外来では、開設5年で新患393人（うち202人が内外の病院からの紹介）で主訴は約56％が疼痛、同じく入院治療では388人のうち211人が緩和ケア科、51人が漢方内科、41人が血液内科からの紹介といった傾向を紹介した。
　田中氏は通院患者へのアンケートから、「接遇と技術への満足度は関連している」「患者の要求度は非常に高く、治療費や通院距離、施術の専門性を理由に他の鍼灸院に移る例もある」「満足度の高い患者の多くが漢方外来にも通院している」といった結果を報告した。
　鍼灸関連領域では他に、難治性疾患をテーマにしたシンポジウムで、『抗がん剤による副作用に対する鍼灸治療の効果』（福田文彦氏・明治国際医療大学教授）、『脳血管障害後遺症に対する鍼灸治療』（粕谷大智氏・東京大学医学部付属病院）、『難治性顔面神経麻痺の鍼治療』（蛯子慶三氏・東京女子医科大学東洋医学研究所）といった発表が行われた。また、『医師と鍼灸師のための鍼灸セミナー』も開かれたほか、JLOM分類・用語及び病名分類委員会・辞書編纂委員会報告会では、ICD-11に向けた漢方薬・鍼灸の証分類についても報告された。このほか、シンポジウム9題、ワークショップ9題、口演発表264題など多くの演題が行われた。

第67回日本理学療法学会　マッサージのエビデンス検証報告

2018.07.10

―運動器疾患等以外での活躍、視野に―
　公益社団法人全国病院理学療法協会の第67回日本理学療法学会が5月26日、27日、ウェスタ川越（埼玉県川越市）で開催された。テーマは『超高齢社会とリハビリテーション―高齢者をささえるために』。
　協会委託事業『マッサージ療法のエビデンス検証』として行われた『眼精疲労性の症候群に対するマッサージ療法の有効性に関する研究』では、藤井亮輔氏（筑波技術大学教授）が登壇。検証の意義について、最盛期には7,000人を超えていた病院勤務のマッサージ師の数が、直近の調査では1,350人余りまで減少したことに触れ、背景の一つである診療報酬の問題を解決するための厚労省との折衝に、エビデンスの蓄積が不可欠だとした。
　研究デザインはマッサージ施行の有無による2群間ランダム化比較試験で、対象は3カ月以上眼疲労を自覚し、不定愁訴を伴う目の疲れが１週間以上持続している成人16人。患者が元々訴えていた眼精疲労に加えて、PC入力作業による負荷を30分かけた後、マッサージ群は頚肩部・側頭部・眼窩周辺部に対して仰臥位で「心地良さを感じる程度の強さ」で20分間の施術を行い、コントロール群は閉眼による20分の無処置安静とした。眼精疲労の程度は両群ともに有意な減少を認めたが、脈拍の減少、血中オキシトシン値の増加についてはマッサージ群の方が大きな影響がみられ、マッサージが無処置安静と異なる生体反応を惹起する可能性が示唆されたとした。
　藤井氏は、医療マッサージに関するエビデンスレベルの高い研究はこの30年間で30件程度、それも看護師等によるものが主で、マッサージ業界内で発表されたものは4、5件に留まり、臨床試験の割合も低いと指摘。現在、マッサージを受療する患者の疾患は運動器疾患や疲労性・ストレス性の疾患が大半だが、呼吸器医療や脳血管障害、認知症対策や労働者の健康管理など、マッサージ師が果たすべき役割は広範に渡ると呼びかけた。
　このほかに、特別講演『超高齢社会とリハビリテーション』（国立障害者リハビリテーションセンター顧問・江藤文夫氏）、市民公開講座『老年医学と栄養』（赤心堂病院副院長・山田博文氏）、会員発表17題が行われた。また、協会創立70周年・法人認可55周年の節目を記念する式典も催された。

全日本鍼灸学会第67回学術大会　「エビデンスとナラティブ 」テーマに

2018.06.25

―鍼灸のエビデンス、EBMと隔たりも―
　公益社団法人全日本鍼灸学会の第67回学術大会が6月2日、3日、大阪市内で開催された。
　基調講演『医療におけるナラティブとエビデンスの統合的活用』では齋藤清二氏（立命館大学総合心理学部特別招聘教授）が登壇。「エビデンスに基づく医療（EBM）」と「物語に基づく医療（NBM）」は対立する概念ではなく、「患者中心の医療」の両輪として相補的に機能するものだとした。本来、EBMの本質は「臨床実践の
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第33回経絡治療学会・東京大会　「経絡治療の更なる飛躍と発展」テーマ

2018.04.25

徒弟制ならではの学び、中堅鍼灸師が語る
　経絡治療学会（岡田明三会長）の第33回学術大会が３月24日、25日、東京有明医療大学（東京都江東区）で開催された。テーマは、『鍼灸経絡治療の更なる飛躍と発展』。
　会頭講演では、大和田征男氏（大和田鍼灸整骨院）が50年に及ぶ臨床経験を振り返り、寒熱を考慮した経絡治療を実践するに至った経緯などを語った。 (さらに…)

柔整国試、次々回から出題数増

2018.04.10

財団設置の委員会が報告
　2020年３月実施の第28回柔道整復師国家試験から必修問題数が増加するなど見直しが図られるようだ。柔道整復研修試験財団に設置されている「柔道整復師国家試験改善検討委員会」が３月５日付の報告書の中で示した。同委員会は、国家試験の質の向上を図る目的で平成27年５月に立ち上げられ、委員長の相澤好治氏（北里大学名誉教授）をはじめ、碓井貞成氏（全国柔道整復学校協会会長）、工藤鉄男氏（日本柔道整復師会会長）、櫻井康司氏（日本柔道整復接骨医学会会長）、釜萢敏氏（日本医師会常任理事）らで構成されている。
　報告書では、具体的な改善事項として、▽必修問題を従来の30問から50問に増やし、出題範囲を「柔道整復施術の基礎」「保険診療に関する知識」「関係法規に関する知識」とする、▽臨床実地問題について、「柔道整復理論」を含んだ現行の15問程度から20問程度に改める、等を挙げた。今後、出題基準を改訂した上で、2020年３月と、２年後の2022年３月の国家試験で実施に移す予定という。

第35回日本東方医学会　「ＱＯＤ」テーマにシンポジウム

2018.03.25

最期の「安らかさ」、周囲の希望にも
　第35回日本東方医学会が２月25日、御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンター（東京都千代田区）で開催された。メインテーマは『健康寿命を楽しく生きる東方医学の知恵』。
　シンポジウム『Quality of death（ＱＯＤ）をめざす東方医療』で、田畑正久氏（佐藤第二病院院長）は、仏教と医療の関係について講演。仏教は生老病死の四苦との向き合い方を模索するものであるが、 (さらに…)

統合医療展2018　日鍼会、セイリン・山正と共に出展

2018.03.10

医師、看護師らもブースに
　『第14回統合医療展2018』が１月24日、25日、「医療関係者とヘルスケア産業をつなぐ」をテーマに東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催された。
　『高齢者生活支援サービス展』、『メディケアフーズ展』、『保険外サービス展』との併催。３展合計で約300の企業・団体等が、医療・介護、ヘルスケアに関わる商品やサービスを紹介した。
　同展後援団体の一つ、公益社団法人日本鍼灸師会（日鍼会）が、セイリン株式会社（静岡市）、株式会社山正（滋賀県長浜市）と共同で出展した。同師会員らが来場者に、毫鍼とパッチ鍼による無料施術体験を提供するなどしてＰＲ。セイリンと山正は商品紹介スペースを設け、パッチ鍼や台座灸などを配布した。来場者の対応に当たった日鍼会地域ケア推進委員会委員長の松浦正人氏によると、 (さらに…)

日本スポーツ医科学学会　第１回学会東京大会　多職種連携促進など目的に設立

2018.02.25

笹川氏「普段からのコミュニケーションが先行」
織田氏「業界外の付き合い、医師も不得手」
　一般社団法人日本スポーツ医科学学会（笹川隆人会長）の第１回学会東京大会が１月21日、東京都内で開催された。一般社団法人診療連携ネットワーク協会（織田聡代表）との共催。
　同学会は、公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会でのスポーツ関連の部会における議論を契機に設立された学術団体。鍼灸・マッサージに限らず、柔整師やＰＴ、医師を含むスポーツ分野における医学、トレーニング学、栄養学、情報科学分野全般において、学術の発展及び連携の促進を図ることを設立主旨とする。
　講演は主に笹川氏と織田氏の対談形式で進められた。笹川氏は、 (さらに…)

第13回柔整療養費検討専門委員会　亜急性議論、依然平行線たどる

2018.02.10

保険者「支払基金を療養費でも」
　１月31日、第13回柔道整復療養費検討専門委員会が都内で開かれた。今回は、検討課題のうち、主に「亜急性」と「１部位目から申請書に負傷原因を記載させること」について議論された。
　亜急性については、昨年３月21日の同委員会で厚労省から、亜急性の文言は削除しない上で、①負傷の原因が明らかであること、②身体の組織の損傷の状態が慢性に至っていないものであること、の２点を現行通知に追記する案が示されていたが、合意に至っていない。 (さらに…)

ＪＡＴＩ第12回トレーニング指導者研修・交流会　筋温維持でパフォーマンス向上

2018.02.10

ウオームアップ後から競技直前まで
　特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会（ＪＡＴＩ）の「第12回トレーニング指導者研修・交流会」が昨年12月17日、帝京平成大学の中野キャンパス（東京都中野区）で開催された。
　海外講師招聘講演はオーストラリアストレングス＆コンディショニング協会のChris Gaviglio氏と英国ストレングス＆コンディショニング協会のPaul J. Read氏が登壇した。 (さらに…)

第19回日本スポーツ整復療法学会大会　シンポジウム『スポーツ整復療法学の明日』

2018.01.25

谷口氏「保険に頼らない柔整師像を」
伊藤氏「鍼灸師の役割はコンディショニング」
　日本スポーツ整復療法学会の第19回大会が昨年12月９日、10日、明治東洋医学院専門学校（大阪府吹田市）で開催された。
　大会特別シンポジウム『スポーツ整復療法学の明日』では、学校法人明治東洋医学院理事長の谷口和彦氏が「教育」、明治国際医療大学鍼灸学部教授の伊藤和憲氏が「鍼灸」、同大学保健医療学部救急救命学科准教授の植田広樹氏が「救急」と、三つの立場から講演が行われた。 (さらに…)

東方医学会　「医鍼薬地域連携研究会」旗揚げ

2018.01.25

医師と鍼灸師との地域連携を模索
　医師（医院）と鍼灸師（鍼灸院）との地域連携の実現に向け、一般財団法人東方医療振興財団（日本東方医学会）が昨年より取り組みを始めている。連携に当たっての課題や今後の展望について、昨年10月より医師、歯科医師、鍼灸師らに参加を呼びかけ、議論を行っている。昨年12月６日に帝京平成大学（東京都豊島区）で行われた２回目の話し合いでは、冒頭に同財団の上馬塲和夫理事長から「医鍼薬地域連携研究会」を正式名称とすることが発表された。「かかりつけ薬局」制度に伴い、患者の服薬情報が一元化される薬局（薬剤師）との連携も念頭に入れた名称であると述べられた。 (さらに…)

第21回日本統合医療学会　『患者中心の医療』提唱

2017.12.25

―柔整、あはき業界からも講演多く―
　第21回日本統合医療学会が11月25日、26日、東京有明医療大学（東京都江東区）で開催された。ＮＰＯ法人日本ホリスティック医学協会との共催。テーマは『患者中心の医療（Patient-Based Medicine：ＰＢＭ）』。
　会期中、『あなたが患者ならどの医療を選ぶ―その特徴と科学的根拠』などをテーマに６題のシンポジウムが開催。漢方、ヨガ、温泉療法、放射線治療など多くの医療専門職による講演があり、鍼灸、柔整、あん摩マッサージ指圧分野からの発表も行われ、施術体験コーナーでも、あはき師のブースが設けられた。
　福田文彦氏（明治国際医療大学教授）は、『がん患者に対する鍼灸治療』について講演した。国内外のガイドラインを基に、鍼灸は癌の症状緩和のほか、癌治療の副作用軽減、緩和ケア、家族への緩和ケアなど幅広い適応があると紹介した上で、鍼治療による副作用軽減についての研究成果を報告。抗癌剤Paclitaxelの副作用により末梢神経障害を発症した15人に対して週に１回・合計６回、陽陵泉―懸鐘、陰陵泉―三陰交に２Hz、10分間の鍼通電刺激と、太衝への10分間の置鍼を行った結果、しびれに有意な改善が認められたとしたほか、軽減群は年齢が若く、米国立癌研究所が作成した有害事象共通用語規準（NCI-CTCAE）のグレードが低い傾向があったとした。また、投薬開始時から鍼治療で介入したところ、症状の増悪を有意に抑えられ、投薬量も減少したと説明。今後の課題として、既に治療効果が報告されている経絡治療など、施術の手法の違いによる効果の違いを検討する必要があるとした。このほかに、山口智氏（埼玉医科大学東洋医学科）も、片頭痛・緊張性頭痛に対する鍼治療の作用機序について報告し、高位中枢を介して生体の恒常性を正常化する作用が伝統医療の特質だと呼びかけた。
　柔整師については東京有明医療大学准教授の櫻井敬晋氏が、主に出血を伴わない急性外傷を対象に固定・整復のほか、東洋医学に基づくリハビリ、再受傷防止の指導などを行い、慢性疼痛を防止する治療計画を作成する役割を持つと説明。綿包帯固定の有効性の報告として、giving-way台を用いて疑似的な足関節内反捻挫を発生させ、心血管用fluoroscopyを用いて骨の動きを可視化し動的な解析を行った結果を紹介した。
 
マッサージ論文１万6,000件を評価
　『あん摩マッサージ指圧療法の歴史、現状、課題』では、藤井亮輔氏（筑波技術大学教授）が登壇。あん摩マッサージ指圧業について、あはき法の解釈を基に「部分的な医業でありながら、医業類似行為でもあるという二元解釈が可能」だとした上で、公的な位置付けがあいまいで医療の本流から外れていると指摘。行政施策の俎上に載せるためには科学的な根拠を示す必要があるとして、『医中誌Web』に掲載された昭和58年から平成26年までの論文を抽出し、エビデンスレベルの高い論文の『構造化抄録（ＳＡ）』作成に取り組んだとした。２度にわたる調査で約１万6,000件がヒットしたが、スクリーニングを重ねたところＳＡ作成に至ったのは計30件にとどまり、国内の臨床研究が立ち遅れている現実が確認できたと述べた。また、30件のうち業界内の学会誌で発表された論文は７件（日本手技療法学会４件、日本東洋医学系物理療法学会２件、全日本鍼灸学会１件）で、病院学術雑誌、看護学会雑誌などが主だったことも残念だとした。

臨スポ第28回学術集会　野球肘検診を少年球児全員に

2017.12.25

　一般社団法人日本臨床スポーツ医学会（臨スポ）の第28回学術集会が11月18日、19日、都内で開催された。『文化の成熟を示すスポーツ医学―2020年に向けて』をテーマに、スポーツ庁長官・鈴木大地氏による招待講演など、３年後の東京五輪・パラリンピックを意識したセッションのほか、特別講演や教育講演、シンポジウムなどが多数行われた。
　
　シンポジウム『こどもの肘を守る。少年野球における肘障害予防』は、近年、全国各地で実施されている学童期野球選手を対象とした野球肘検診について報告された。徳島大学運動機能外科学の松浦哲也氏は、症状が進行すれば選手生命が危ぶまれる肘離断性骨軟骨炎（肘OCD）は、初期で発見され保存的に修復した症例の予後は術後例よりも良いと解説。ただ、初期で症状を自覚するケースは少なく、野球歴や練習時間といったオーバーユースに関する因子との関連もみられないとして、肘OCDを確実に早期発見するには小学生高学年の全選手に検診を行うべきだと説いた。徳島での取り組みにも言及し、検診で発見された障害の大半は初期例であり、投球・バッティング中止を主体とした保存療法を行い90％以上が修復していると紹介した。奈良県立医科大学地域医療学講座の江川琢也氏は、平成23年から同県で計７回の検診を実施していると報告した。医師と理学療法士（PT）による一病院の事業として開始したが、マンパワーと経費面の問題に直面したため、NPO法人を立ち上げ、病院関係者以外からスタッフを募集し、企業等からも寄付金を募った結果、検診費用無料で実施できていると説明。回を重ねるごとに規模も拡大し、当初13人だったスタッフが、現在は医師11人、PT78人、臨床検査技師13人、柔整師４人、栄養士４人など計154人に増えたと話した。京都医療センター整形外科の中川泰彰氏は、平成23年から京都軟式野球連盟とタイアップして実施していたが、受診する選手の数が頭打ちとなったため、年に１回は検診を受けないと翌年の連盟主催の野球大会に出場できないとの規定を設け、検診を義務化して球児の障害を守っているとした。宮崎大学医学部付属病院の帖佐悦男氏や新潟リハビリテーション病院の山本智章氏、西別府病院スポーツ医学センターの馬見塚尚孝氏も加わった総合討論では、検診で障害発生を予防するのは難しいので、早期発見し、治療につなげることが主目的である点が確認された。

あはき等法制定70周年記念の集い　70年ひとつの節目、現状即した改正も

2017.12.10

　「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」が今年で制定70年を迎えたことを祝し、11月５日、『あはき等法制定70周年記念の集い』が東京有明医療大学（東京都江東区）で開催された。主催は、鍼灸関連７団体で構成するあはき等法推進協議会（推進協）。
　同法は、昭和22年12月20日に法律第217号として制定。当初は「あん摩、はり、きゆう、柔道整復等営業法」であったが、数回の名称変更ののち、昭和45年に柔道整復師に関する部分が分離、独立した結果、現行の名称になった。 (さらに…)