織田聡の日本型統合医療”考”の記事一覧

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』121　『カル・リプケン ワールドシリーズ』に帯同して

2019.08.25

　８月上旬よりアメリカ・ミズーリ州ブランソンにて開催された『カル・リプケン ワールドシリーズ』（12歳以下の硬式野球国際大会）に参加した日本代表チーム「若武者NIPPON」をボランティアで支援してきました。
　ブランソンは1960～80年代のアメリカ文化を軸とした様々なエンターテインメントがそろったファミリー向けの保養地として知られています。そんな街にある『Ballparks of America』には５つの小さな球場（通常の３分の２のサイズ）があり、全て人工芝の素晴らしいもの。電光掲示板や入退場の音楽などもあり、気分が盛り上がるような演出で、初めての子どもたちは驚き、慣れるまでに時間がかかったようです。さらに、審判はまるでメジャーリーグの審判であるかのようなごつい体。ところが、ピッチャーの反則投球をほとんど「ボーク」にしないといった判定の甘さで、これも子どもたちを惑わせたようです。
　大会は、世界各地から参加している国の代表チーム（アメリカ以外）がリーグで戦い、その後トーナメントで優勝チームを決定し、さらにその後、アメリカの州代表チームの中で優勝したチームと戦うという流れです。日本代表は、さすがは３連覇している緻密で繊細なプレーでリーグ戦では圧倒し、リーグ１位で通過しました。しかし、準決勝で体格が全く違う南米のチームにパワー負けしてしまい、敗退してしまいました。結局、１位はメキシコ、２位はプエルトリコとなり、非常に残念でしたが、プエルトリコのエースは私より背が高いなど、とても12歳とは思えない体格の相手によく頑張ったと思います。そんな中、準決勝の試合に負けた直後に韓国代表の選手が、真っ先に日本選手の前に列をなして出迎えてくれたのが印象的でしたね。
　若武者NIPPONは「昭和魂とサイエンス」を掲げており、今回、私が代表を務める健康情報連携機構の医師、歯科医師、薬剤師、鍼灸師、柔整師、管理栄養士が帯同し、科学的に子どもたちのケガ予防とパフォーマンスの維持を目的とした支援を行いました。アメリカではなかなか食べることのできない日本食を管理栄養士がホテルの厨房で調理し、提供しました（中には選手村まで運ぶ場合も）。また、試合前後には『ラクリス』（微弱電流を利用したあん摩・マッサージが可能となる手袋）を中心としたケアを行い、ストレッチやケガ予防のテーピング、鍼を使う場面も少しありました。選手や親御さんからの質問・疑問にも答え、選手のメンタルのケアまで、連日早朝から夜遅くまで充実した時間を全体として過ごしました。
　大会中、どんな症状にどう対処したのかなど、次回に詳細を書きます。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』120　医師の「タスクシフト」をヘルスケア分野へ

2019.08.10

　先日、慶応義塾大学にて、「まちづくり」をテーマとした講演会で登壇しました。私は「まちづくり」を、『持続可能な社会を支えるエコシステムの構築』と定義しました。そして、ポイントを「持続可能性」、「協業、分業、連携」（エコシステムのキーワードとして）、「イノベーション」の３つに分け、医療、介護、ヘルスケアにおける「まちづくり」について説明しました。
　まず前提として、▽医療費は拡大している、▽予算は限られている、▽需要はますます拡大する、の事実を確認しました。今や、医療費と介護費を合わせると50兆円を超えており、日本の国家予算100兆円の半分を超える勢いです。団塊の世代が後期高齢者となる2025年に向けて、医療介護を必要とする人は増え続けています。そして、もう一つの事実として、矛盾するようですが、「患者数は減っている」のです。実は、患者一人当たりの医療費が拡大しているというのが実情なのです。その原因として知られているのは、化学療法の薬剤費の高騰です。以上、このような事実を踏まえて話を続けました。
　「持続可能性」については、今の日本の皆保険制度のままではアウトです。これには会場の誰もが同意でした。では、どうすれば良いのか。私は持続可能性を高めるためには、①値段を上げる、②質を下げる、③アクセサビリティーを下げる、の三つの方法しかないと述べました。既に③は、簡単に受診しないような取り組みが進められています。救急外来の選定療養費や、公的医療機関の統廃合などがそれに当たります。そして、医療の質はあまり下げたくないので、次に来るのは「価格を上げる」ことでしょう。自己負担率を二段構えにすることはもう既に検討されています。ますます受診しにくい時代がやってきます。次に「協業、分業、連携」です。アメリカの医療費が先進国の中で飛び抜けて高いことは有名ですが、原因は医師の人件費です。日本も他の業種と比較して医師の報酬は高い。しかも人数は30万人しかいません（看護師は２３０万人）。いかに医師を人的リソースとしてうまく使うかが重要となります。そこでクローズアップされるのが『タスクシフト』という概念。医師にしかできなかった仕事を他の業種に回す、協業分業連携です。ただ、国がタスクシフトの前提と考えている医療業種では狭い。全てのヘルスケアに関連する業種を連携させるべきであると私は考えます。それにはもちろん鍼灸マッサージ・柔整も含まれます。最後の「イノベーション」ですが、そろそろ「破壊的イノベーション」が医療で起きそうです。既存の連続的成長を見ていると破壊淘汰されかねません。鍼灸や漢方も淘汰されかねない土壇場だと思います。そうならないためにも、視野を伝統以外の方向、例えば、患者を見て、何が「性能需要」なのかを考える必要があります。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』119　健康情報指導士講習会を開催！

2019.07.25

　私が代表を務める健康情報連携機構主催で、「健康情報指導士　Ⓡ（Health Informatics Educator　Ⓡ）講習会」を９月29日に神戸で行います。令和元年度では２度目となる講習会です。巷に溢れかえる健康情報を適切に見極め、患者さんに伝える能力等が求められる昨今、あらゆるヘルスケアに関わる人々が、最低限知っておくべき「医療理念」「医療情報」「医療連携」について学べます。そして、関西では初の開催となります。
　私は先日、健康情報連携機構として中国・上海へ出張してきました。上海市中西医結合学会、上海市医師協会中西結合医師分会の役員のほか、上海浦東大学教授で整形外科医である付属病院副院長と面談。当機構の活動には大変興味を持っていただきました。さらに上海の隣の蘇州に移動し、既にオープンしている中医のクリニックと私が開発に携わった『ラクリス』（微弱電流を利用したあん摩・マッサージが可能となる手袋）のサロンが一体となった施設も視察してきました。
　今回、上海では特に学術的及び臨床的な交流を深めることを念頭に、浦東大学の研修医を日本の医師が教育したり、中国の中医学を日本の鍼灸師や学生が学べたりする場を設けるといったことで合意をしてきました。そして、この秋にはラクリスの講習会を上海で開催する計画です。また、浦東大学でも解剖実習を行うことができるよう調整を進めています。日本の解剖士の資格を持つ歯科医師が中心となり、日本の制度や倫理に基づいた非常に質の高い実習を行う予定です。近くご案内しますのでご期待ください。当機構は世界が見守る日本の医療危機に対応するための活動を続けていて、フィンランドやスペインなどの欧州、中国やタイなどのアジアといった国際的な活動の幅を広げています。
　さて、８月２日には「カル・リプケンＵ12世界少年野球大会」が開催されます。当機構は日本代表に帯同し、少年球児たちの医学的支援を行います。日本の４連覇がかかっていますので、しっかりケアをしてきます。当機構は今後とも継続して全国の少年野球リーグを支援していきます。そこで、この少年球児たちや親御さんたちを日頃から後方支援していただけれる医療機関や治療院を当機構から紹介していくことになります。ご興味がおありの治療家の先生方は、健康情報連携機構（https://www.health-info.or.jp/）にお問い合わせください。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』118　タイ解剖実習、少年野球の帯同など健康情報連携機構の取り組み加速中

2019.07.10

　本欄で何度か取り上げていた、タイのチュラロンコン大学での解剖実習セミナーを無事終えました。日本では「解剖士」の資格が無ければ、このような解剖実習は開催できず、実質、医学部の医学生しか行うことができません。今回、私が代表を務める「健康情報連携機構」が主催したのは、現役の解剖学講師や整形外科医を中心とした当機構の医師７名が講師として実習を主導し、タイの看護師も参加するといった他では経験できない実習となりました。そして、海外で「解剖士」が教育目的で解剖するというのは、JICAの国際支援を含めて、なんと３例目なのだそうです。
　この実習では、膝関節と、肩甲骨周りから上肢の筋束を剖出し、解剖学的な構造の理解を深めました。上肢の剖出は、私たち講師の医師や、チュラロンコン大学の外科トレーニングセンターのスタッフも舌を巻くほど素晴らしい技術で行われ、参加者の皆さんは構造をよく理解できたのではないかと思います。また、座学では、健康情報連携機構の理念や生命の尊厳を学び、実際に大学で行われているのと同等の頭頸部から上肢にかけての解剖学講義、膝の臨床解剖学と、手術に関わる最新情報などを学びました。当機構には、解剖士の資格を持つ医師・歯科医師が２名おり、今後も同様の実習を開催していく予定です。ご興味のある方は次回ご参加ください。
　また当機構は、８月から始まる「カル・リプケンＵ12世界少年野球大会」に出場する日本代表に医療サポートチームとして帯同することになりました。既にスポーツ新聞等で紹介されましたが、元ヤクルト監督・真中満氏の代表監督就任の発表を含む記者会見が先日行われ、私も登壇しました。実は、私たちはトライアウト（選手の選考）から帯同しています。そして、スポーツチームへの医療支援は、出国前のメディカルチェックが通常ですが、我々のように医師や歯科医師までもが帯同することは画期的だそうで、各種メディアからの取材も予定されています。
　今後、毎年支援することになり、日本代表だけでなく、全国の少年野球チームを支援する活動をスタートさせます。医師・歯科医師（スポーツ整形など）やアスレチックトレーナー、管理栄養士など、幅広い連携の下、全国的な活動です。我々の理念に賛同してくださり、一緒に活動してくださる方々を募集しています。ご興味のある方は、当機構ＨＰのお問い合わせフォームよりご連絡ください（https://www.health-info.or.jp/contact.html）。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』117　スポーツ領域は統合医療が当たり前

2019.06.25

　先日、カル・リプケンＵ12世界少年野球大会の日本代表チームの壮行試合に帯同してきました。この大会は、全米ナンバー１の少年野球リーグ「べーブルースリーグ」が主催で、各地域を勝ち抜いた全米チャンピオンと、日本、韓国、オーストラリアなどの海外勢が世界一を競う12歳以下の国際大会です。今年はミズーリ州ブランソンで、８月２日から10日まで開催されます。
　私は今回、医療スタッフとして選手のケアに携わりました。12歳の中学１年生とは思えないハイレベルなプレーを繰り出す少年たちは、想像以上に肘を酷使しているようで、数十名の選手をケアしましたが、２割ほどの選手の肘には硬結などのケガの原因となりそうなトラブルが潜んでいました。準備運動の様子も見ていましたが、集団で一斉にとりかかっているものの、ストレッチなどの知識や教育が十分でないのか、正しく行えていません。日本を代表する選手たちですら、こんな状況。野球に係る調査では３カ月のシーズンで、最初の１カ月が最も故障が多いという報告があります。大切な準備運動が不十分のまま、無理な采配によって生まれる小さな故障が積み重なれば、若き才能の芽が潰される……そのような事例は少なくないようです。将来の大谷翔平選手のようなメジャーリーガーの卵たちをきちんとケアできるチームが必要です。
　日本のスポーツ現場はあまりトレーナーにお金をかけないようで、スポーツトレーナーになるための学校は全国各地にあり、入試もいつも高倍率だそうですが、実際には日本でスポーツトレーナーとして働ける場は多くありません。今回の帯同は、私が開発に携わった『ラクリス』を用いたケアを中心に、健康情報連携機構の医師、歯科医師、薬剤師、鍼灸師、柔整師、栄養士らが、この「若武者NIPPON」を支えることになりました。日本はカル・リプケンＵ12世界少年野球大会を３連覇中ですから、ぜひ４連覇を果たしてもらいたいと思います。
　スポーツの領域では医師も鍼灸師も柔整師も資格の隔たりなく、連携してアスリートを支えます。以前に橋本聖子議員と面会した時に「統合医療はスポーツでは当たり前のことなのに」とおっしゃっていましたが、全くその通りです。このＵ12の少年野球を支える活動は、統合医療が当たり前の医療となるための伏線ともいえるのです。「若武者NIPPON」を応援したいという方は、クラウドファンディングを募集していますので、ぜひ応援をお願いいたします。（https://www.makuake.com/project/wakamusha-nippon/）
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』116　制度は変わるもの ―医療機関との連携の道しかない―

2019.06.10

　先だって、「リラクゼーション業は公共の福祉に反するのではないか」というあはき法や医業類似行為に絡めた質問主意書が、参院議員から国会に提出されました。これには経産省が真っ向から否定する答弁をしたようで、漢方の保険外しも再び現実味を帯びてきた最近の緊迫する医療財政の中で、あはき業界内では「今回は覚悟をした方がいい」といった言論も見聞きします。
　さて、統合医療を考える上で、統合医療が取り扱う補完医療には、当然エステやリラクゼーション業も含まれ、それらの業界と医療機関も将来的に連携できなければ、「真の統合医療」にはなりえません。ただその前に、国家資格を保有する「あはき・柔整業界」が医療機関と連携できなければ、リラクゼーション業界が医療機関と連携できるはずもない、というのが私の立場です。ところが、あはき・柔整業界と医療機関との連携は、この５年ほど停滞し、むしろ後退していると感じさせるニュースなどもあり、私の活動もなかなか進まず心苦しく感じています。神奈川県大磯の鍼灸師・長谷川尚哉先生が展開する病鍼連携連絡協議会もAEDの配備など、医療側との連携を推し進める活動をされていますし、私が代表を務める健康情報連携機構も医師の会員が増えつつありますが、もっと活動を加速しなければと感じるところです。
　私は最近、リラクゼーション業界の関係者とも話をする機会が増えているのですが、「医療機関―あはき・柔整業界―リラクゼーション業」の関係は、「破壊的イノベーション前夜」を感じさせます。あはき・柔整業界の方々は「あはき法」を盾にリラクゼーション業との区別や差別化を進めようとしています。今回の国会での質問は、リラクゼーション業が職業選択の自由の観点から認められるなら、「公共の福祉に反しない限り」という但し書きの部分を突いたものであったと思います。経産省は「リラクゼーション業は公共の福祉に反しない」という立場を明確にしたようですので、ますます「あはき法」が頼りになってくるかと思います。 しかし、法律や制度は時として変わるものです。それは、民泊や白タク（Uber）などの事例をみても明らかです。本当に市場に求められるサービスをどう提供するのかを考えると、「制度」ではなく「市場」を見なければならない気がします。その上で差別化をするならば、医療機関との連携は急務であることは間違いないと思われます。
　いよいよ６月22日にタイのチュラロンコン大学での解剖実習が開催されます。タイの理学療法士やクリニックとの交流も行います。まだわずかに枠はありますので、ぜひ一緒に勉強しましょう。お問い合わせは、（一社）健康情報連携機構（http://www.health-info.or.jp/）まで。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』115　医療の「タスクシフト」を鍼灸でも

2019.05.25

　突然ですが、クリニックを移転しました。医療機関の移転は、都道府県の定款変更の許可を取るところからスタートです。この作業は行政書士に依頼することもできますが、自分で行うことも可能で、薬学部時代の友人にアドバイスをもらいつつ自ら手続きを行いました。彼女も診療しながら書類をそろえてクリニックを移転した経験を持っています。これがとても大変な作業で、改めて感じたのは、医療機関は社会保障における重要なインフラとして優遇されてはいるものの、開業はおろか移転や廃業も自由にできず、経営もコントロールとまではいかなくとも監視されている状況にあるということです。これは自由診療であっても同じで、保険医療機関となると、日々の診療内容に審査が入り、査定される、いわばガチガチの状態。そこに働き方改革の残業上限「年720時間」が医師には適用されず、「年1860時間」まで容認されるという、「どれだけブラックなのか」との声が聞こえてきます。研修医の頃は月に100時間を超える残業は普通でしたので、驚くこともありませんが。
　さて、最近、保険適用外の検査や医薬品の営業をされている方との情報交換で、興味深いことに気が付きました。今までならば保険適用になるよう働きかけるだろう検査を、保険収載を目指さずに自費のサービスとして展開し、公的保険ではなく民間保険の付帯サービス等で給付金の使い道として保険会社と連携して案内する例が出てきたといいます。事業自体は「B to B」であるため、そして採血が必要となるため、医療機関が営業先となるようですが、私はすぐに医療機関ではなく、ヘルスケアサービスを自費で行っている周辺領域への展開を提案しました。自費の検査ですから、薬局や鍼灸院から採血をクリニックへ依頼するようなモデルはどうでしょうか。そういう医療機関との連携もあり得ると思います。例えば、鍼灸院の窓口で患者さんに認知症早期発見の採血検査を案内し、近隣の医療機関に採血だけ依頼する。そして、検査結果は検査会社から個人へ戻されるという流れです。採血だけの依頼を受け付ける医療機関はあるのかと問われそうですが、療養費の同意書を依頼するよりハードルは低い気がします。今まで病院でしか行えなかったことを病院以外でできるようにする、つまり、「タスクシフト」。これが混迷極まる日本の医療を救う最大の手段だと感じています。タスクシフトが、検査の領域でも推し進められることを感じた一件でした。
　また、繰り返しの案内になりますが、６月22日にタイのチュラロンコン大学における解剖実習が開催されます。医師、解剖学者、鍼灸師で、実際の人体を観察しながらディスカッションを行うほか、弁護士による法律の講座もあります。問い合わせは、（一社）健康情報連携機構（http://www.health-info.or.jp/）まで。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』114　鍼灸・柔整の自費化が進む中、混合診療を再考

2019.04.25

　鍼灸施術が院内で行われている医療機関が増えてきました。 混合診療になる可能性が危惧されますが、様々な方法で回避されているようです。 医療機関の保険外負担をめぐる通達が平成17年に出ており、それによると「保険医療機関等において患者から求めることができる実費」として、療養の給付と直接関係ないサービスは受付窓口や待合室等にサービス等の内容及び料金について患者さんにとって分かりやすく掲示し、明確かつ懇切に説明した上で同意を確認すれば徴収できる、ということになっています。この同意の確認は、サービスの内容及び料金を明示した文書に患者側の署名をしてもらって行うのですが、毎回ではなく最初の一回だけで良いようです。 許されるサービスとしては、①日常生活に係るサービス（入院中の病衣レンタルやテレビ代、理髪料など。よくテレビカードを買わされますよね）、②文書代（診断書、カルテ開示料などでもお金を取られますね）、③医療行為だけれども治療中の疾病に対するものではないもの（インフルエンザなどの予防接種、しみ取りなどの美容形成的医療行為、ニコチンパッチの処方など）があります。
　鍼灸施術をこの通達に照らし合わせると、①か③に当てはまると考えられます。私が知るところでは、材料費として徴収して施術そのものは無償としている医療機関が散見されます。きっちりと掲示をして患者さんからの同意をしっかり取れば問題はなさそうです。
　一方、「療養の給付と直接関係ないサービス等とはいえないもの」は混合診療に当たるので注意が必要です。①保険診療の手技料に包括されている材料やサービスに関わる費用（ガーゼ代やインターネット等で取得した診療情報の提供など）、②診療報酬の算定上、回数制限のある検査等を規定回数以上に行った場合の費用、③新薬、新医療機器、保険適用となっていない治療方法等、が挙げられます。鍼灸を医療行為と考えると、同じ傷病に対する施術は混合診療になります。医療機関で連携するためには、美容形成的医療行為に一元化するのも方法の一つかと思います。
　 鍼灸・柔整の自費化は今後も進んでいきます。医療機関との連携や、院内での施術を医療機関の事務長に周知できれば、鍼灸師、柔整師の活躍の場は増えるでしょう。
　さて、来る6月22日、タイのチュラロンコン大学における解剖実習が開催されます。医師、解剖学者、鍼灸師の視点から、実際の人体を観察しながらディスカッションできる無二の場です。今回は弁護士による法律のセミナーも行われます。 お問い合わせは、（一社）健康情報連携機構（http://www.health-info.or.jp/）まで。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』113　薬剤師業務の動向・変化から職域を考える

2019.04.10

　薬局内の業務体制が大きく変わる可能性が出てきました。今まで調剤は、医師が自ら調剤を行う場合を除き、薬剤師にだけ許される業務でした。しかし、厚労省医薬・生活衛生局総務課が４月２日付で都道府県に宛てた通知で、薬剤師以外が行うピッキング（薬品棚から数を数えながら薬を薬袋にセットすること）や一包化（薬をシートから取り出して、一つのPTPシートに一度に飲む薬としてまとめて分包すること）について、薬剤師の指示の下での実施など一定の要件を満たせば可能であることが明確になりました。ロボットなどの技術が発達するにつれて、薬剤師の本分が「調剤」ではなく、「服薬指導」のような対面業務にシフトしてきましたが、その傾向が今回の通知でさらに明らかになったといえます。
　今まで、限られた「人」や「場所」でしか行うことできなかったことが、他の「人」や場所でも可能になっていき、免許のあり方も変わってきています。これまでも、薬剤師でなくても医薬品を販売できる登録販売者であったり、看護師や救急隊の医療行為範囲拡大の検討であったりと、同じような傾向は引き続き医療業界全体に広がっていくことは間違いないと思います。
　そして、こういう話題の際には、必ず職域の保持のための争いが生まれます。特に、患者の取り合いという点で。これは「破壊的イノベーション」の視点から見ても、必然的に起きてしまうことです。
　薬剤師の業界が「調剤」から「服薬指導」といった対面業務へのシフトに力を入れているように、鍼灸マッサージ・柔整の業界も「施術」から別の職域を考えてみたらどうかと思います。現在、鍼灸マッサージも柔整も「施術」の延長で美容やスポーツへ展開していると思いますが、それでは「持続的イノベーション」となりますので、「施術ではない何か」を探すことが職域を守ることにつながるように感じています。
　さて、私が代表理事を務める一般社団法人健康情報連携機構主催で、再来月の６月22日にタイのチュラロンコン大学での解剖実習が開催されます。医師、解剖学者、鍼灸師のそれぞれの視点から、実際の人体を観察しながらディスカッションを行う、無二のセミナーとなります。大学との契約が正式に締結しましたので、大々的な公開募集が始まります。お問い合わせ等は、同機構のホームページ（http://www.health-info.or.jp/）をご覧ください。この機会にぜひご参加いただき、一緒に勉強しましょう。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』112　「サウナの国」フィンランドに訪問

2019.03.25

　昨年に引き続きフィンランドに仕事で行ってきました。フィンランドといえば「サウナ」。フィンランド発祥と言われており、1000年以上の歴史があります。ちなみに、サウナはフィンランド語です。フィンランドでは、生活に溶け込んでいるようで、自宅はもとよりマンションにも共同サウナがあり、いつでも気軽に楽しめるような環境があると聞いていました。日本でも温泉施設や銭湯、スポーツジムなどで親しまれていますが、なかなか家庭でサウナを楽しむということはないと思います。
　前回の訪問ではサウナ体験ができなかったので、「今回こそは」と目論んでいました。幸いにも半日ほどスケジュールに余裕のある時間帯があったので、近隣のサウナを探してみたところ、思うように見つかりません。日本の銭湯ぐらい大衆サウナがあるかと思いきや、今は家庭やマンションに設置されるようになり、なかなか利用できるサウナが見つかりませんでした。誰もが利用できる大衆サウナは、今や郊外や湖の周辺（水風呂として湖に飛び込むのですね）にあって、町中からは姿を消しているようでした。
　そんな現状でも、全裸で泳げるプールを備える大衆サウナがヘルシンキ駅の近くに存在します。映画「かもめ食堂」のロケ地にもなった、『Yrjonkadunスイミングホール』です。時間の都合上、そこしかないと向かいましたが、残念ながら「Women's Day」で入れず。宿泊したホテルの地下にも小さなサウナが付いていたのですが、予約がいっぱいでそれも入れず。なんと今回もサウナに入れずじまいでした。
　ところで、鍼灸の直後は入浴を避けた方が良いと言われます。多くの鍼灸院のホームページでも、１～２時間後は入浴を避けて、２～３時間後には体を温めて血流を良くするという理由から入浴が勧められています。私も習った接触鍼などは、軽微な刺激でバランスを取ろうとしているところに入浴のような大きな熱刺激があると、効果をマスクして軽減してしまうので少し時間を置くようにと教わりましたが、施術前後の温熱による効果も期待されています。入浴や温熱による効果の臨床研究は、慢性心不全に対する「WAON療法」など、進められている分野もありますが、施術の前後の入浴併用効果に対する臨床研究はほとんどないようです。
　今回のフィンランド訪問の一つの目的は微弱電流を使ったラクリスとサウナ業界との連携でした。サウナ業界とは良いお話ができたのですが、結局サウナには入れませんでしたので、次回は先に述べたような臨床研究を引っ提げて再訪問できるように、「かもめ食堂」で夕食をとりながら新たな計画を思い描いていたのでした。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』111　薄利多売の日本医療に破壊的イノベーションを

2019.03.10

　つい先日、タイへ行ってきました。チュラロンコン大学との契約と、一般社団法人健康情報連携機構のタイ支部の件、そして、ワット・ポー寺院との会議で、いつものことながら弾丸出張でした。タイはいまだに貧富の差が大きく、中間層が存在しないという点で日本とは大きく異なります。医療についても、富裕層が利用する非常に高価なサービス等が揃っているのが特徴的な一方、マッサージの価格が１時間1,000円ぐらいからと、物価も人件費も非常に安く、日本の医療を考える上で大変参考になります。
　日本の医療は、「国民が毒されていて、ほとんどタダと思われていると考えた方が良い」と、とある医療機関の経営者から言われたことがあります。全くその通りで、日本人は医療を保険ありきで考えているために、今後、その呪縛をどのように外していくのかが、大きな課題といえます。鍼灸マッサージや柔整の業界に目を向ければ、今後保険が厳しくなって、自費へと移行するのは疑いありません。ただ、その際に、どの市場で、どういう展開をすればよいのかが、問題であり、重要です。医療の破壊的イノベーションが起きつつある今が、生き残りをかけた大事な時期だと思います。
　タイを見て強く思うのは、日本の市場は中間層ばかりだということ。ところが医療に関しては、保険があるため、貧困層でも自由に受けられる素晴らしいシステムとして存在しています。そのため、中間層の購入価格よりも低く設定しなければ売れないような市場になっているのが現状です。さらには、世の中のデフレの流れに乗り、保険点数の適正化という名目と価格競争によって価格が下落していき、薄利多売の状況がずっと続いています。そんな中、保険に依存した業界はそのことにまだ気が付いていません。気付いていたとしても、何とかなると思っているかもしれません。しかし、ヘルスケアの領域で、一部の富裕層に対するサービスを除き多くが安価になり、施術者の利益が下がっているのは、今後保険が厳しくなって適用がもっと制限されてきた時に、多くの病院やクリニック、治療院が破産に追い込まれるリスクとなっています。「集患」や「集客」は価格の抑制ではなく、新しい価値観の創出や、破壊的イノベーションによる抜本的な改革が必要だと思います。
　今回のタイ渡航で、６月22～23日に開くチュラロンコン大学での健康情報連携機構主催の解剖実習を実施する契約が済みました。この解剖実習は、私を含めた医師・歯科医師５名による解剖の指導にとどまらず、上記で書いたような医療市場や集患の話、事業展開などのセミナーも内包したイベントとなります。先日、NHKで放送された鍼灸特集の内容を実際の人体で確認する企画も盛り込んでいます。ぜひご参加ください。お問い合わせは、taizo.wakitani@health-info.or.jpまで。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』110　利益追求をしづらい医療介護業界の変わり目

2019.02.25

　私が代表理事を務める一般社団法人健康情報連携機構で、２月27日から開催の第２回スポーツビジネス産業展に出展します。それに先立って、先日ビッグサイトであった医療介護関連の展示会、その一週間前には日本医師会ORCA管理機構株式会社の「ORCAカンファレンス」で展示を行いました。限られた関係者しか来ない医師会の展示はさておき、ビッグサイトでの賑わいの無さに改めて医療介護業界全体の問題の深刻さを感じました。ICT関連の仕事をしている関係で、ICT関連の展示会や学会はもちろん、最近では美容系の展示会にも足を運ぶ機会が増えているのですが、明らかに医療介護の展示会の熱が低いことに気が付きます。これは周りのスタッフや関係者も同様に感じているところです。
　それはなぜなのか。医療や介護は、「利益追求をしづらい業界＝やりづらい業界」だからです。「B to B to C」（※）というバリューチェーンを考えた時に、営利型法人メーカーの営業する先が非営利団体の医療機関で、その医療機関がサービスを提供する患者さんは皆保険制度に守られています。歪んだ関係が形成され、さらにそこへ医療・介護独特の法律や制度が存在します。一般のマーケティングや商取引が通用しない職域なのです。最近では、医師と製薬メーカーの金銭の取引が公開されるサイトが出現するなど、利益相反関係を嫌って一般のメーカーとの連携をはばかる傾向にあります。また、かつては開業さえすれば利益の上がっていた医療機関が、公的病院を中心に赤字と破綻の危機にさらされる社会状況となり、簡単にお金を貸せない状況にもなってきています。私自身が医師免許を持つため、気が付きにくかったのですが、企業、メーカーの皆さんは医師と話をするのも恐る恐る顔色をうかがいながらという側面もあり、「全てがやりにくい」というのが、医療介護業界における一般企業の経営だと思います。
　本欄でも散々書いてきたことですが、医師の職域に踏み込めなくて、多職種連携が構築しにくいという課題を何とかしなければなりません。医師は業務独占資格です。しかし、医師の仕事を細かく小タスクに切り分けていくと、医師でなくてもできる部分も多いです。今までは医師と他の医療従事者や介護関係者との連携を進めていましたが、今後は自費サービスを提供する営利企業や各種メーカーなど、医師と連携したいけどできなかった領域の法人との連携もうまく進めることも考えていかなければなりません。つまりは混合診療が一部解禁されるのは時間の問題だということです。クリニックですら自費サービスの拡充が進んでいるわけですから、鍼灸院や接骨院も保険から外れていくのは避けられない流れだと思います。
（※）企業が他の企業へ商品やサービスを提供し、提供を受けた企業がさらに一般消費者へ提供するという商取引の形態
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』109　プロフェッショナルとプロモーション（その２）

2019.02.10

　まず前回掲載したマップに少し手を加えたものを上に示しました。縦軸に「価格」、横軸に「情報」を置き、上に行くほど「価格が需要に合う」市場経済の側面が強くなり、下に行くほど「価格が需要と合わない」計画経済の側面が強くなります。また、右に行くほど「情報が正確な」プロフェッショナルの側面が強くなり、左に行くほど「情報が不正確な」プロモーションの側面が強くなります。
　Ａは市場経済ですが、広告が誇張されたりするなど効果が不確かな領域です。医療においては、広告規制や薬機法によってＡからＢへシフトするように努めることを求められています。医療におけるＢの領域は、エビデンスが確立しており、しかし自由診療で価格が市場原理で決められる領域です。ワクチンや人間ドックがこの範囲に入ります。Ｃの領域のように情報が不正確なのに、価格が需要に合わないというのは、詐欺か宗教しかありません。国が進める医療計画においてはありえない領域です。そして、今の日本の医療はＤの領域であり、今後は他の領域にシフトしていくと前回説明しました。さてどちらに行くでしょうか、考えていきましょう。
　Ｄの領域は計画経済の側面が大きいため、医師が「世のため、人のため」と公益性を大きく唱えてサービスを提供しても、実は価格は需要に合っていません。市場原理が働かないため、リソースが不足しても価格は一定。需要が拡大しても価格は一定。効率も悪いし、生産性も乏しい。
　医療サービスが保険にカバーされている限り、利用者は本来の需要以上の需要を生み出します。例えば、ごく軽症でも救急車を呼んだり、過剰な医療を求めたりします。そして、医療サービス提供者側もその需要に利益が生まれるので応じてしまいます。市場経済であればサービス提供者側と受領者側が対峙して価格が決まりますが、医療ではサービス提供者側と受領者側が同じサイドにいて、そして受領者側は１?３割しか負担が無いため、双方が需要に見合わない価格でも消費に歯止めがかかりません。そして国民医療費は毎年43兆円を超え、国の大きな負担となっているのです。
　訪問診療で一人の患者さんの周りに過剰なほど大勢の多職種医療人が集まってサービスを提供する地域包括ケアを、私は「劇場型」と呼んでいます。確かに目の前の患者さんに最大限のサービスを提供しようと努力することは「正義」です。しかし、隣近所ではじっとして声も上げられず、サービスが行き届いていない方がいる現状があります。このような歯止めがかからない消費、またリソースが不足する中、一部にサービスが集中してしまい適正に分配されないのもＤの領域の大きな弊害です。
　今後、医療はＤからＡやＢへとシフトせざるを得なくなるでしょう。いわゆる保険診療から自費診療へのシフトが起きると思われます。既に鍼灸・柔整の業界では医療業界に先行してその傾向が強く見えてきました。歯科の業界も自費による診療の割合が拡大してきています。保険診療のクリニックも、少しずつＡやＢの領域の診療を始めています。レーザーシミ取りや点滴療法などがその一例です。
　ある意味、過保護のＤの領域で長年営業してきた人がＡやＢの領域に出ていくと、市場経済の荒波に沈んでしまうかもしれません。広告規制などのプロモーションが自由にできない環境もあります。このあたりのノウハウを少しずつ紹介していきたいと思っています。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』108　プロフェッショナルとプロモーション（その１）

2019.01.25

　年明け早々、100万円を100名に、総計１億円を個人的にプレゼントする某有名経営者の行動が話題となりました。真面目に働いて得た報酬は、それがどれだけ高額であっても評価されます。医療はどうでしょう。医師はもともと報酬が高い方ですが、医療機関は“非営利”であることが求められています。知っていましたか？　昔は株式会社が病院を開設することも可能でしたが、現在は実質不可能となっています。
　皆保険でほぼ全ての国民が公的保険に加入している日本の医療制度において、医療に関する利益の多くは、保険料と社会保障費になります。別の言い方をすると、税金が原資となり、稼いでいることになります。医療がプロモーションを制限されているのは、そもそも「稼ぐ必要が無いから」。その理由は、国のお金や健康な人の保険料を元手にたくさん稼ぐのはけしからんという考えと、「命にかかわる医療」で稼ぐのは倫理的にどうなのかという考え方が大きく影響しているといえます。建築などの領域でも、一部の人しか使わない橋の建設などで、公的資金（税金）で稼ぐというのはけしからんという国民感情は以前からありますね。
　さて、昔は医療機関が広告なんかしなくても経営は成立していたそうです。「集患」という言葉も、昔はなかったと聞きます。病院が破綻し、クリニックが破産する時代になり、どうやって医療機関が経営を安定させるのかということが大きな課題となってきました。計画経済の限界です。そうなると、医療機関もプロモーションが必要になってくるわけですが、広告規制があり十分にできません。
　ここで、下記に一つのマップを提示します。
　Ａは自由診療で、そのエビデンスは不十分なことが多いけれども、消費者本人が価格を定かに認識している領域です。ここにはサプリメントやリラクゼーション業が入るでしょう。Ｂも自費診療で、価格の認識ははっきりしているけれども、エビデンスが多い領域です。自費で行う人間ドックなどでしょう。効果が不確かなものに保険診療が適用されることは少ないので、基本的にＣの領域に該当するものはありません。Ｃのような、効果が不確かで価格も定かでないものを売るのは宗教か詐欺だと、誰かが言っていました。Ｄはエビデンスが十分なことが多いのですが、保険診療で、消費者本人の価格の認識が甘い領域です。通常の医療はここに入りますが、患者さんはいくらかかっているのか、あまり意識することなく医療サービスを受けることができます。今はＤの領域である医療が、移り変わっていくことが予想されます。どちらに向かうと思いますか？（次回につづく）
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』107　2019年は医療とテクノロジーの業界を少しでも前に進めたい

2019.01.10

　明けましておめでとうございます。正月を旧暦で祝う中国から、「１月など通常運転」と言わんばかりのニュースが届きました。中国の探査機が、世界で初めて「月の裏側」に着陸したといいます。中国は宇宙開発を強化する方向で、鉱物資源などを調査する予定だそうで年始早々驚いています。昨年はノーベル医学生理学賞を本庶佑教授が受賞され、日本人のノーベル賞受賞者は24名と、トップのアメリカに次ぐ多さです。本庶教授の素晴らしい業績に湧く一方、もう日本人はノーベル賞を取れないのではないかというため息も聞かれます。また昨年の大晦日には、日本経済新聞とオランダ学術情報大手『エルゼビア』が共同で、各国の研究開発力を探るために、先端技術の研究テーマ別に「論文数の国別順位」をまとめた結果も公表されました。論文数では、注目されている研究テーマ上位30テーマのうち、中国が23のテーマでトップ。アメリカがトップだったのは７つのテーマで、今後も米中のハイテク摩擦はますます激しくなりそうです。ペンス副大統領が昨年行ったハドソン研究所での演説からも、アメリカの本気度がうかがい知れます。では、日本はいくつのテーマでトップに立ったのかというと……一つもありませんでした。最近学術論文を書くこともなくなった私が嘆くのもおかしな話ですが、本当に元気がない。もっと日本も頑張ってもらいたいですね。
　さて、鍼灸や東洋医学については、最近メディアによく取り上げられているとの話を周囲から聞きます。ただ、療養費において同意書が取りづらくなっているのみならず、また漢方の保険外しが起こりそうといったことも聞きます。中国は「ISO問題」とささやかれるとおり、国家戦略として「東洋医学＝中医学」との考えを世界に覇権的に浸透させようとしています。それも莫大な国家予算を使って。昔から中国の提出するドキュメントは質が問題視されてきましたが、ここ数年でいわゆる「破壊的イノベーション」が起きようとしている気がしています。最初「オモチャのようなもの」だったのが、顧客需要を超えてきそうです。
　そう考えてくると、日本は科学技術の面でも中国に遅れをとっており、さらに東洋医学は国内でも逆風が吹いている大変な時代です。昨年から中国の表裏や日本の現状を見聞きする機会が増え、閉塞感の中、焦燥感に駆られています。日本、もっと頑張れ！　2019年は、停滞したこの医療とテクノロジーの業界を、微力ながら少しでも前に進めたいと大きなことを画策しています。
　本年も、どうぞよろしくお願いいたします。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』106　厳しさ増す状況の医療を「成長する産業」へ

2018.12.25

　先日、「施術所で不正広告横行」とのニュースが、また報じられていました。年内にも広告規制を見直して指針を作成するという内容でしたね。平成29年の通常国会で病院や診療所に関する広告規制の見直しを含む医療法改正法が成立し、今年6月1日に施行されたこともあり、今年は医療関係の広告、それも不正についてのニュースをよく目にしたように感じます。「無資格者は規制が弱くて、有資格者は厳しい」とよく言われますが、一概にそうとは言えません。たしかに不正広告の指摘を受けやすいのは有資格者側ですが、街を歩けば違法な看板があり、ネットを検索すれば違法なホームページを普通に見かけます。このような状況では規制はますます厳しくなっていくでしょう。資格の有無にかかわらず医療法を厳守し、医療広告ガイドラインに基づいて広告すべきだと思います。
　ところで、鍼灸院などで保険診療が厳しい状況になってきているのは、同意書の問題だけではなくなりつつあります。私は6年前から無資格者との差別化をどう図るべきなのかということを訴え続けてきました。最近は、医療機関と連携を始めている無資格者もいます。有資格者の中には、無資格者に関連する記事や、その者が医師と連携しているといった記事を見て、「メディアや医師は無資格者と分かっていて載せているのか？」という話をされますが、背景には医師も「集患」が難しくなってきているという実態があるのです。そもそも「集患」という概念は存在しませんでした。ここ10年ほどで、医療機関も倒産件数が増え、公的病院や大学病院の赤字は日常化。「絶対受療数」が今後も増えても、採算が合わない医療機関がたくさん出てくることが予想されます。そんな中、成長しているのはリラクゼーション業やエステ業界です。サプリメントなども含め、ヘルスケアの業界は伸びています。結果として、勢いのあるところと連携する医療機関があっても不思議ではないのです。
　つい先日も駅直結型クリニックを経営している知人の医師と話をした際、「日本国民は医療をタダだと思っているとでも思わないと経営できない」と言っていました。インターネットやEC（electronic commerce）が一般的になった現在、広告のあり方はもちろん、職務や資格制度、提供されるサービス内容、そして収益モデルを一から考え直さなければならない時期に来ていると思います。医療は社会の負の側面でありつづける限り、成長産業になるのは難しいです。成長する産業へと、鍼灸・柔整の業界だけでなく、医療界全体で変えていかなければなりません。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』105　「リテールクリニック」という市場

2018.12.10

　年の瀬です。今年も気候が異常で、急に寒くなったり、暖かくなったりして体調を崩される方も少なくないですね。私が今年、仲間と設立したMedQuery（メドクエリ）株式会社は、こういった、ちょっと体調不良になった方々を診られる「リテールクリニック」を開発しています。柔整師の適用は本来急性軽症の疾患であるはずで、鍼灸は慢性疾患も適用するかもしれませんが、実際には「筋骨格系の慢性的な症状」が、顧客のイメージする治療院像ではないかと感じます。例えば、風邪を引いた時に鍼灸院に行きますか？　私の周りは鍼灸に親和性の高い友人が多いので、感冒初期でも鍼灸を選択する人もいますが、一般的には風邪で鍼灸院に行くということが頭に浮かぶ人は少ないと思います。
　実は、風邪の初期に医療機関を受診する患者さんは13.3％しかいません。それ以外の人はどうしているかというと、12％が薬局に行き、50％が手持ちの薬で何とかする人、そして、何もしないという人が23.7％です。風邪薬の売上は年間1,300億円で、薬局に行く人が12％、風邪症状で医療機関を受診する人が毎日１万人当たり28人いることを考えると、風邪の症状がある人は210人/1万人/日ということになり、1兆円/年ほどの市場になります。 そのうち、病院にも薬局にも行かない人の市場は7,000億円/年ほどにもなり、この市場は誰も手付かずなのです。
　風邪に限らず、その他の咽頭痛や腹痛、下痢などの急性軽症で病院に行くまでもない市場に、自費で「やすくて、はやくて、あんしん」を提供する「場所」を作ろうという計画ですが、そうなるといったい誰が実際のオペレーションをするかが問題になります。
　一方、アメリカではリテールクリニック市場が成長しています。最近10年で1,500億円程度の市場となり、クリニック数も2500を超えています。私は以前から、治療院がそういう「場所」になりうると言い続けてきましたが、なかなかそのような方向に向かっていないようです。アメリカのリテールクリニックでは医師が診察するわけではなく、「ナースプラクティショナー」という一部の医療行為を自らの判断で行える看護師が対応します。ターゲットも急性軽症疾患で、高い医療機関へ行くまでもない患者さんです。日本では皆保険制度のために、なかなかリテールクリニックが育ちませんでしたが、コンビニ受診が非難される時代とあってそろそろ登場しても良いはずです。
　日本においてもそのオペレーターは、看護師や薬剤師が想定されます。また、同じ国家資格者のあはき師や柔整師も活躍できるかもしれません。そこで皆さん、急性軽症疾患を診ることはできますか？　国民医療費の高騰を抑えるために、この活動に私は今後も注力していく予定です。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』104　医療の破壊的イノベーション再び

2018.11.25

　中国・深センのホテルでこの原稿を書いています。先日、中国で「1分間診療所」という無人クリニックが発表されました。『平安健康医療科技』による発表で、人工知能が、患者の声や画像を通じて初期診断し、実在の医師が確認して正式な診断を下すという仕組みで、診断から処方までを数分で完了するというものです。しかも、併設する自動販売機で、薬をすぐに入手することもできます。私たち「MedQuery（メドクエリ）株式会社」が、先日発表した事業計画の一部に非常に似ているモデルです。
　日本では「このような無人クリニックで質の高い診療ができるのか」、「皆保険制度の日本は中国とは違い、すぐには不可能だろう」といった声も聞こえますが、破壊的イノベーションとはこんなものです。最初はおもちゃみたいだったものが、既存の市場を凌駕する。医療にもそういう流れが来そうです。MedQueryでは日本の医療は次の診療報酬改定で行き詰まるのではないかという仮定の下に事業開発を進めています。医療は5年後にはずいぶん変わっているのではないでしょうか。鍼灸マッサージ・柔整業界の変化はもっと早いかもしれません。
　さて、近い将来、ウェルネスやセルフケアと言われる領域と急性軽症の疾患の診療との境界がなくなると見ています。私自身、鍼灸治療院と医療機関をつなげることで、それを引き起こそうとしてきました。そして同時に、ライセンスによる業界の〝くくり〟が消失すると思います。つまり、多職種連携です。宮崎大学の吉村学教授の言う「ごちゃまぜ師」というような新たなくくりでサービスは提供され、ライセンスが必要ない代替サービスが生まれてきます。一例として、肩こりという愁訴に対し、国家資格が必要のないリラクゼーション業が生まれました。さらに、医師が行っていたことを医師以外がやれるようになる。場合によっては機械が代替するかもしれません。このような世界が本当に来るのかと思うかもしれませんが、こういった流れは医療以外では既に先行して起きています。今まで守られていた業界は縮小し、新しい業界が生まれるということです。
　これはもう必然で、鍼灸マッサージ師や柔整師も同様でしょう。「AIによって無くなる仕事」とあおる記事も見られますが、その前に職域の壁の崩壊が起きて「資格制度の事実上の崩壊」が生じると思います。医療は公益性が高く保守的で、こういった流れが起きにくい業界でしたが、逼迫した財政などの環境により変わらざるを得ないところにきています。それは多分、2020年の東京オリンピックまでに起きるでしょう。
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』103　中国・瀋陽への旅

2018.11.10

　私が初めて中国へ旅したのは18歳の時でした。北京～上海～南通と、都市から田舎まで見て歩いたのが懐かしいです。当時の北京は、日本と比較しても途上国そのもので、ものすごい自転車の数に圧倒されました。また、渡れない横断歩道、故障車を手で押している者をしばしば見かける高速道路、真っ暗な田舎道から無灯の自転車が突然街路灯のある道へ飛び出し再び暗闇へと消えていく光景……。もちろん、トイレは男女別れていても仕切りがなく汚く、屋台のビールは冷えていない。
　そのような中国を28年ぶりに訪問しました。あまりの変わりように驚くと事前に言われてはいましたが、ただただ焦りのみを感じる訪問となりました。今年は香港から深センへと調達へも足を運んでいます。大陸のパワーについては28年前と変わっておらず、人々のギラギラとした生きるエネルギーを感じましたが、デパートでは偽物ばかりが並び、道にはゴミが転がり、「まだまだかな」と感じていました。
　ところが、今回瀋陽へと向かい、私の印象は全く異なるものになりました。空港はとても明るくきれいで、日本や米国の地方の空港と比較しても見劣りすることはありません。道路や鉄道などは整備され、現在地下鉄の工事の真っ最中。レストランやホテルも素晴らしく、同時に何棟も建てられた同じデザインのビルも多いこと。何より人々の目に力があり、活気に溢れています。「ここでは日本は負けている」と焦りしか出てきませんでした。
　さて、私が開発に関与した、微弱電流を利用したあん摩・マッサージが可能となる手袋『Rakulease』（ラクリス）という機器は、いわゆるEMSの類ですが、今までとは大きく異なるものになっています。既に全国の医療機関や治療院、サロンにも導入が始まりました。非常に評判が良いため、中国の瀋陽に『Rakulease』専用のサロンをオープンしました。前述の瀋陽訪問は、そのオープニングセレモニーに参加するためです。サロンは、富裕層が暮らすマンションの一角にあり、この内装工事の規模と工期を聞き、あまりにも早い工期にびっくりしました。「あぁ、中国がローエンド型破壊的イノベーションを世界の市場に向けて引き起こしている」と感じました。
　中国を訪問したことのない方は、機会があれば行かれることをお勧めします。日本の閉塞感でいっぱいの日常に「焦り」というカンフル剤を与えてくれます。日本の医療業界は保守的で、変化が苦手です。ジワジワと迫り来る日本の医療財政の危機に、「このままではマズイ」と気が付いて、どう行動すべきなのか考えさせてくれます。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。

連載『織田聡の日本型統合医療“考”』102　伝統医学と日本人のからだ

2018.10.25

　日本人と西洋人は骨盤のつくりが違うといいます。日本人をはじめとするアジア人、モンゴロイドは、西洋人のコーカソイドと比較して骨盤が立っているので、バランスを取るためにどうしても猫背になりがちです。私はお寺の血を引くため、子供の頃から畳の上で座禅をしている方が椅子に座っているよりも楽ですし、座禅とまでは言わなくても、多くの日本人はあぐらをかく方が椅子に座るよりも楽だと思います。これは遺伝的な体型の問題ですので、どちらが良い悪いというわけではありません。
　医学生だった頃に解剖実習をしていると、教科書や資料が西洋人を基準としているので、実際の日本人の御遺体とは構造が異なるようなことはちょくちょくありました。そんな日本人の解剖学的及び統計学的な特異性についてまとめた本もありますので、ご興味があれば探して読んでみるとよいかもしれません（例えば、佐藤達夫ら編『日本人のからだ―解剖学的変異の考察』東京大学出版会、2000年2月）。さて、このような観点から考えてみると、日本人の腰痛への対応や正しい姿勢の指導は、欧米のやり方をそのまま輸入しただけでは不十分で、日本人向けにいかにアレンジすることが必要であるかが分かります。元来、日本人は単一民族であり、そういったアレンジが得意な民族だともいえますが、そんな目線で手技を見直してみてはいかがでしょうか。今の日本の医療のメインストリームは西洋医学で、医療の根拠となる情報というのは、残念ながら日本より諸外国から、コーカソイドの国々から出てきています。EBMを実践する時に集められる医療情報は母集団がコーカソイドの臨床研究が多いので、日本人向けに常に検証しながら治療しなければなりません。
　鍼灸や柔道整復の手技はアジアが起源と考えて良さそうですが、アロマセラピーやカイロプラクティックは基本的にコーカソイドの国々発祥です。例えば、お年寄りの鬱にアロマセラピーを活用しようという臨床研究をするとしましょう。対象が日本人の場合は、エッセンシャルオイルに嗅いだこともない花の匂いを使うのではなく、子供の頃から慣れ親しんでいるお線香に使われる香木の香りを使用した方が、効果があるのではないでしょうか。
　遺伝子診断が世の中に出現したことによって、テーラーメード医療とか個別化医療とかがますます重要視されるようになっていくでしょう。遺伝的な要素だけでなく、文化的背景、社会的背景をも勘案して医療を提供するように努めたいものです。
 
【連載執筆者】
織田 聡（おだ・さとし）
日本統合医療支援センター代表理事、一般社団法人健康情報連携機構代表理事
医師・薬剤師・医学博士
富山医科薬科大学医学部・薬学部を卒業後、富山県立中央病院などで研修。アメリカ・アリゾナ大学統合医療フェローシッププログラムの修了者であり、中和鍼灸専門学校にも在籍（中退）していた。「日本型統合医療」を提唱し、西洋医学と種々の補完医療との連携構築を目指して活動中。