紙面記事の記事一覧

NPO法人介護予防研究会　介護予防事業でセミナー開催

2018.09.10

―三谷氏「総合事業、キャパシティー膨大」―
　NPO法人介護予防研究会・鍼灸柔整稲門会らによる、介護予防事業に関するセミナーが7月29日、東京都内で開催された。テーマは『柔道整復師・鍼灸マッサージ師にとっての集客と収益を兼ね備えた新たな戦略』。
　講師を務めた同研究会外部理事の三谷誉氏（柔整師、鍼灸マッサージ師）は、地域包括ケアシステムを推進する国の動向を踏まえた上で、今後、治療家にとって療養費、自費、総合事業（介護予防・日常生活支援総合事業）の「三つの歯車」の相乗効果が重要になると提唱した。
　平成27年末、ケアマネジャーの会議の場で、『急性症状の改善は以前のADLに戻る鍵』として、柔整師の往療によって腰部打撲に対する後療法、運動指導を実施した症例を紹介し、訪問リハビリや訪問看護、通所リハビリとの費用比較、その地域における施術所の数なども取り上げたところ、「こんなことが出来るなら早く言ってくれ」など大きな反響を得たほか、他職種からの問い合わせも相次いだと説明。地域医療の連携に参画し、面識を広げると共に、何ができるのかを周知することで信頼が得られるとした。
　総合事業については、訪問型サービス、通所型サービスのいずれにおいても、法人格が必要かどうか、生活相談員が必要かどうかなど、まず各自治体の基準を調べることが必要だと説明。愛知県内で通所型サービスを運営する三谷氏の場合、施設に必要な設備を確かめるため、市役所や消防署に確認に赴いて意見を聞き、誘導灯を設置したといった経験に触れた。また、市役所への申請では修正を指示され差し戻されることも多いが、素直に指示に従って再提出を続ければ、数回で問題なく認可されるため焦る必要はないといったアドバイスも行った。三谷氏は、今後、要支援指定を受けた国民のほとんどが総合事業を利用することになり、キャパシティーは膨大なものがあると説明。総合事業への参画は長期的な安定経営につながると呼びかけた。
「認定鍼灸師・機能訓練指導員」養成講座、スタート
実務経験６カ月の要件を研修で
　NPO法人介護予防研究会では、機能訓練指導員として介護施設等で働くことができる鍼灸師を養成する『認定鍼灸師・機能訓練指導員養成講座』を始める。
　鍼灸師が機能訓練指導員と認められるためには、鍼灸師以外の機能訓練指導員を配置する施設・事業所に6カ月以上勤務し、機能訓練指導に従事した経験が必要。同会では、「既に鍼灸師として勤務・開業している者が働きながら要件を満たすことは困難」との声に応え、通信講座及び2日間のスクーリング（面接授業）を受けた鍼灸師に対し、原則最低週１回以上・6カ月間の実地研修を行い、現場の管理者の修了評価を経て、「機能訓練・認定鍼灸師」として認定する制度を創設した。厚労省の許可を受けて、10月より開講する計画。実地研修は同会が認定した機能訓練型デイサービスにおいて行うものとしており、当面は東京の事業所での研修を予定する。
　受講対象者は鍼灸師、鍼灸学生（実地研修は有資格者のみ）。受講料は15万円（テキスト・実地研修費用込み、分割払い可能）。申込み・問合せは同会（TEL 03-3909-8031、FAX 03-5963-8132）まで。

編集後記

2018.09.10

　▽3カ月に一度、有給休暇を取り、一人暮らしの父を車でクリニックへ連れて行きます。来年、米寿で多趣味の父は普段は元気で、毎週、老人ホームで同じ高齢者の皆さんに歌や踊りを教えています。ところが2年前に高齢者てんかんを患い、発作が起こると意識を失うように。当時、会うたびに発作が頻発し5分ほどで意識は戻りますが、こちらは生きた心地がしません。例えば入浴中に湯船で溺れて死ぬことも。幸いにも薬が効きました。薬代は自己負担1割で280円。3カ月で割ると1日わずか3円ほど。「たった3円で生きてるってな」といつも帰りの車中で笑います。この前、コインパーキングで誤って他の車の精算をしてしまい倍額の5千円も支払いましたが、喜ぶ父の顔を見ると言えませんでした。（松）

『第1回あん摩マッサージ指圧コンテスト』　一枝のゆめ財団主催

2018.08.25

―「最高の技の証明」競う―
　『第1回あん摩マッサージ指圧コンテスト』が7月28日、東京都千代田区の株式会社マイナビ本社で開催された。主催は一般財団法人一枝のゆめ財団（矢野忠理事長）。矢野氏はあいさつで、「施術者が互いに切磋琢磨して厳しい研鑽を積み重ね、国民の健康に寄与することを通して、有資格者の存在価値、伝統医療の素晴らしさ・有効性を広く国民に伝えたい」と開催の意義を説明した。
　コンテストに挑んだのは全国のあん摩マッサージ指圧師28人。審査はプロ審査と一般審査に分かれ、参加者は指示された順番で審査員を患者に見立てて応対、一定時間以内で施術を行う形式。プロ審査は背腰部への施術を15分、腹臥位または側臥位で行い、一般審査は肩背部に対する施術を課題とした。プロ審査の審査項目は、「力の強さは適切か」「立ち位置、患者との距離感は適切だったか」など10項目（下記）。一般審査は全体としての満足度を評価し、これら二つの審査の合計点を競った。
【プロ審査の審査項目】
１　力の強さは適切か
２　力のかけ方は適切か
３　施術対象となる組織のとらえ方は適切か
４　各手技のリズムは適切か
５　術式の組み立て、部位に応じた時間配分は適切か
６　施術を受ける姿勢の指示やベッド上での配慮は十分か
７　挨拶・話し方・声のトーン及び施術中の会話は適切であったか
８　立ち位置、患者との距離感は適切だったか
９　15分の施術は全体としてスムーズであったか
10　全体を通しての満足度
　最優秀賞に選ばれたのは東海医療学園専門学校付属総合臨床センター長の太田一郎氏。太田氏は「先輩の先生も大勢いる中で、驚いています。手技は好きで、すごく練習してきたと自負しているので、とてもありがたいです」とコメント。今後も大会が続き、多くの施術者が参加していくことに期待を寄せた。また、太田氏は、日本盲人会連合会長賞にも選ばれた。
　会場内では、ワンコインマッサージや健康相談会といった催しのほかに、無免許あん摩・整体・カイロ問題やあはき師の法的位置付けに関する資料の配布、業界実態やマッサージの作用機序を啓蒙するポスター展示なども行われた。

【特別企画・対談】男性・女性の生殖鍼灸・前編

2018.08.25

　6月に開催された「日本アンドロロジー学会第37回学術大会」では『鼠径部への鍼通電刺激による精液所見の改善効果』という研究結果が発表され、各所で反響を呼んでいる。発表者は鍼灸師の伊佐治景悠氏だ。医師や研究者が主導する生殖医療の学会で鍼灸治療はいかにして認められたのか。本紙で『不妊鍼灸は一日にして成らず―そして生殖鍼灸へ』を連載中の中村一徳氏が聞いた。
契機は恩師との出会い
中村　学会での発表に至った経緯を。
伊佐治　私が精子の研究を行うきっかけとなったのは、明治国際医療大学大学院に入学した年に泌尿器科学教室の教授として赴任された邵仁哲先生との出会いです。
　もともと男性不妊症に興味はありましたが、当時鍼灸治療の効果を検証した研究は全くと言っていいほどありませんでした。邵先生は日本性機能学会の理事で日本アンドロロジー学会の評議員でもあり、京都府立医科大学で客員教授として不妊・性機能外来を担当されている、この分野のスペシャリストです。日本性機能学会は、勃起障害などの性機能に特化した医師が集まる学会です。
　また、日本アンドロロジー学会は精子など男性不妊症に特化しており、医師だけではなく基礎研究者も一堂に会して非常に高度な議論が交わされます。そんな先生との運命的な出会いを無駄にすることはできないと思い、まずは外来見学をさせていただきました。その後、徐々に研究の話をさせていただけるようになり、最終的に今回発表した共同研究が実現したのです。
中村　女性不妊においても、鍼灸で効果の検証をした例は基礎研究以外ほとんどありませんでした。私は、鍼灸・近赤外線併用療法の介入前後で、採卵成績がしっかりと向上することをたくさんの症例の集積で証明しましたが、卵子が排卵の準備に数カ月を要するので、気の遠くなるような年月が必要でした。
　一方で精子はリアルタイムに成績が分かりますが、毎回のコンディションが異なるためデータの変動の幅が極めて大きいと思います。そんな中で、研究デザインはどのようにされたのでしょうか。
伊佐治　先生がおっしゃる通り、精子の研究も時間を要しました。そもそも、共同研究は当初鍼灸に関連するものではなく、現代の若者の精液所見はどの程度か学生ボランティアで調査することでした。鍼灸で精液所見が変化するのかどうか分からない状態で、その研究をメインで行うことはできなかったのです。
　そこで私は、精液検査に協力してくれた学生に鍼刺激を行い、その翌日に2度目の検査をさせてもらうよう頼みました。その結果、精液採取前日に鍼刺激を行った方が精液所見の数値が良かったため、この作用の詳細を検討することになり、鍼灸と精子の研究が動き出したのです。私たちは、変動の大きい精液所見の上昇反応を証明するために3つのことを行いました。①鍼刺激の方法を変えての比較、②薬剤の服薬前後での比較、③精漿成分の比較、これらの検討を行うことで鍼刺激の作用が明確となりましたが、この背景には泌尿器科領域の先駆者である北小路博司先生の研究があり、とても大きな手助けとなりました。
中村　精液所見は、本当に大きく上下しますね。当院でも観察を行っていますが、例えばある方は、無精子症と言われた翌月には正常値だったり、数百万〜数千万／mℓで変動したり。研究では、どうやって有意差を取られたのでしょうか？
伊佐治　刺激方法の違う対照群との比較や、同じ刺激方法での再現性も確認しました。また、精漿成分を分析することで客観的な指標の有意な変化も確認しています。昨年の全日本鍼灸学会で発表した研究が評価されたため、次に長期的な鍼刺激が造精機能に与える影響について検討することになり、今年の日本アンドロロジー学会での発表につながっていきました。
　今回の研究は、対照群との比較がまだできていないため今後更なる検討が必要と考えていますが、こちらも精液所見以外に精漿成分や精巣血流に有意差が認められたことと、例数は少ないですが男性不妊症症例も改善したことが、評価された大きな要因と考えています。まだまだ検討の余地が残されている研究が評価された背景には、現代医療では精液所見を改善させる治療法が乏しく、医師も改善させる治療法があるのならば活用したいという思いもあるからと感じています。
　ただ、活用されるようになるには、もっと大規模でエビデンスレベルの高い研究が必要であることも事実です。
「ビジネス目的」の不妊鍼灸に危惧
中村　伊佐治先生は一昨年、全日本鍼灸学会で高木賞も受賞されています。こういうほんの一握りの鍼灸師がエビデンスを作り、新たに適応疾患の領域を拡大してきたわけですね。男性不妊鍼灸にも大いに期待したいところですが、私には危惧していることがあります。
　以前、名古屋の明生鍼灸院の鈴木裕明先生が、鍼灸が女性不妊に有効だと学会発表され新聞に掲載された際、その事実だけを引用して、まるで自院の鍼灸でも効果があるようにうたう鍼灸院が雨後の筍のごとく増えたのです。女性不妊に対する鍼灸は、そこから玉石混淆の時代に突入してしまいました。患者さんさえ上手に集めれば、その中から妊娠例も出るでしょう。新卒程度で名人気取りになってしまう鍼灸師がいっぱいいるわけです。
　さらには学会や研修会にも参加せず、勝手なやり方で暴走し、妊娠数や妊娠率も、とんでもない数字を掲げたりしています。私は、男性不妊への鍼灸でも、そういう広がり方をしないかと危惧せざるを得ません。
伊佐治　研究は始まったばかりで、少しずつ興味を持っていただける医師の方が増えていますが、この段階でビジネス目的の男性不妊鍼灸が広まると、鍼灸師に対する医師の信頼が一気に失われるでしょう。
　例えば、Ｙ染色体の微小欠失による無精子症の場合、欠失部分にもよりますが、精子を造る遺伝情報そのものが無いので、鍼灸治療を行っても当然精子は造られません。このような患者さんに「鍼灸で精子が造られるようになりますよ」と言って治療をするようなことが横行すれば、鍼灸治療を認める医師はいなくなってしまうでしょう。
　中村先生のご尽力で生殖専門医からも鍼灸を推奨されるようになってきた現状を、鍼灸師が潰すのだけは避けなければなりません。（平成30年9月10日号の後編へ続く）

柔整療養費の30年度料金改定等のQ&A発出　「亜急性」見直しも

2018.08.25

　厚労省が8月9日付で発出。6月以降の料金改定や亜急性の文言見直しへの見解が示された。問16に対しては、施術者団体の一部から「今回の亜急性見直しで支給対象を『時間軸』で捉えないとしたことに反する見解となっている」と疑問の声が上がってい
(さらに…)

商品紹介　テクノリンク『アストロン DS-602H』

2018.08.25

―業界初の吸引型超音波―
　テクノリンク（新潟市秋葉区）の低周波・超音波併用の理学療法機器『アストロン DS-602H』。
　「マイクロカレント搭載と業界初の吸引型超音波が最大の特長」と同社。症状に合わせたプログラムができ、プローブ類も豊富。2種類のハンディプローブやマルチプローブ、更に、筋や腱を保持しやすいＶスティック、手にはめて使えるグローブ導子がある。吸引カップを装着することでマルチプローブのバンド固定の手間が省ける吸引ユニットも。
　販売に関する問合せは、セラピ株式会社（0120-89-8128）へ。

学生・若手鍼灸師向けイベント『未来を学ぶ』　「産業鍼灸師」の実現を

2018.08.25

―「受療率5％」は「95％の伸びしろ」―
　鍼灸専門学校生や若手鍼灸師向けのイベント『未来（いま）を学ぶ』が7月23日、千葉市美浜区の関東鍼灸専門学校で開催された。
　川井治療院院長で東京都鍼灸師会理事の川井大輔氏が、鍼灸マッサージ業界の発展や治療家の地位向上のために業界団体が取り組むべきことを提言した。企業が従業員の健康増進によって生産性向上につなげるなど、国も推奨している「健康経営」に着目し、そのような企業の取り組みに業団が参画することを提案。企業の健康イベントに鍼灸師を派遣してサポートするといった具体例を挙げ、最終的に企業内で定期的な施術を行う「産業鍼灸師」の実現を目指す構想を語った。交通事故の自賠責保険に鍼灸治療は適用されにくく、個々の鍼灸師が苦心して保険会社との交渉に当たっている現状に言及。業団が保険会社と施術回数や料金の基準などを取り決め、鍼灸師と保険会社との橋渡しをすればより円滑になるのではないかと述べた。無資格者問題にも触れ、取り締まるだけでなく妥協点も見いださなければならないと指摘。業者の店舗に管理責任者としてあマ指師の有資格者を設置する、有資格者団体における研修を必須化して将来的に国家資格を取得してもらう、といった案を提示した。
　また川井氏は、引退する開業鍼灸師には、業団が斡旋する若手に院を引き継がせて独立を助けてもらう代わりに、業団から年金を支給してはどうかと話した。
　治療院の口コミサイト「しんきゅうコンパス」を運営するカリスタ株式会社代表取締役の前田真也氏が登壇。鍼灸師に必要なスキルは「患者さんを長く診られる力」だと述べ、開業鍼灸師には加えて経営力が求められると説明した。また、「患者さんの人生を豊かにすることへのこだわり」「人・外部環境のせいにしない」など「伸びる」鍼灸師の条件を提示。「ポジティブさ」も大切だとして、鍼灸受療率が５％しかないと嘆くよりも「95％も伸びしろがあると考えよう」と呼びかけた。
　ほかに、美容鍼灸でテレビや雑誌などのメディアに取り上げられているあはき師、倉内夕氏によるデモンストレーションも行われた。

第2回あはき・柔整等の広告検討会　業界側が広告事項の追加等を提案

2018.08.10

―保険適用・料金ほか、整骨院表記も可能に―
　7月18日、2回目となる『あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師及び柔道整復師等の広告に関する検討会』が都内で開かれた。年度内のガイドライン作成に向け、今回はあはき・柔整業界側の広告規制見直しに関する意見・要望等が示された上で、議論が交わされた。
　意見・要望等を述べたのは、全日本鍼灸マッサージ師会（全鍼師会）、日本鍼灸師会（日鍼会）、日本盲人会連合（日盲連）、日本柔道整復師会（日整）の4団体。いずれの団体も (さらに…)

全柔協ら、国交省と面談　自賠責の不正請求を防ぐ提案

2018.08.10

―自賠責にも審査会設置を―
　自賠責保険の柔整施術費に係る取り扱いが厳しさを増す中、公益社団法人全国柔整鍼灸協会（岸野雅方理事長、全柔協）の幹部らが7月18日、国土交通省を訪れ、自賠責担当者と面談を行った。
　全柔協によると、近年の自賠責における柔整施術関連の諸問題について意見交換を行う中で、不正請求を未然に防ぐために「自賠責保険における審査会の設置」を要請したという。長い歴史の中で安定的な制度運営を行ってきた点を強調し、消極的な姿勢を見せる国交省側に対し、全柔協側は、「まず、業界側で自主的に審査会を立ち上げることも想定している。自賠責で一番の問題と言われている施術日数のごまかしは確実に減ると考えており、その実効性を第三者の目から見て、制度に取り入れるか否かを検討してほしい」と提案した。
　全柔協側は併せて、「請求において医師の同意書を必須にしようと損害保険会社や医師会が動いている」「接骨院に通院している患者には医師は後遺障害証明書を書かない、と患者に伝えている損保会社もある」といった情報提供も行い、指導するよう求めた。
 

労災保険のあはき施術　8月の施術から料金改定

2018.08.10

―往療加算、包括化で2段階　療養費の改定と同様に―
　労災保険のマッサージ及びはり・きゅう施術に係る施術料金等が、8月以降の施術分から変更される。厚労省労働基準局長が平成30年7月27日付で文書を発出。往療距離加算については、療養費と同様に、包括化されて2段階となった。

連載『不妊鍼灸は一日にして成らず』5　テキサス狙撃兵の誤謬

2018.08.10

　誤謬（ごびゅう）とは、「論証の過程に論理的または形式的な明らかな瑕疵があり、その論証が全体として妥当ではないこと」です。
　表題は、大量のデータから都合の良いデータのみを抽出し焦点を当てることによって生じる誤謬のこと。納屋の壁に何発も発砲した後で最も弾痕が集中したところに的を描き、「自分は狙撃の名手だ」と主張するテキサス人がいたというジョークに由来しています。私たちは、この狙撃兵のようなことをしていないでしょうか。鍼灸院に来院された方が妊娠されたとして、それが偶然なのか鍼灸の効果なのかを証明するのはたやすいことではありません。
　「妊娠数」という表現をあちこちで見かけますが、これこそまさに「都合の良いデータだけを公表している」わけです。しかし、実際に他に良い目安が無いので、生殖医療の世界では汎用されてしまっている現状があります。
　ある時、親御さんに連れられて7歳の男の子が来院しました。耳鼻科で突発性難聴と診断されたとのこと。突発性難聴の回復は時間との戦いです。早く治療を開始しないと治るものも治らなかったりするので、親御さんも必死でした。
　ところが、当院で聴力を検査すると「異常無し」。前日の耳鼻科での検査では明らかに低下していたのに、です。そこで治療は行わず、「明日もう一度耳鼻科で検査してもらい、異常があればすぐに治療を始めましょう」ということになりました。翌日お母様から電話があったのですが、やはり治っていたとのことでした。ほとんどの鍼灸院には、聴力検査機器など置いていないでしょう。しかし治療の精度を上げるためには誤謬は避けなくてはならないので、当院では数年前から必要に応じて聴力検査を行っています。あの時もし検査をせずにそのまま治療をしていたら、翌日の回復をもって「エセ名鍼灸師」の誕生です。
　同様の事象が大量に起こるのが、逆子（骨盤位）治療です。多数来院されていますが、その約2割（現時点で427人中81人）が初診時には逆子ではありませんでした。産婦人科で逆子と言われて鍼灸院に来るまでに2割の人が自然に治るとしたら、放置した場合と鍼灸を行った場合とで比較して、どれほどの有意差を証明できるでしょうか。
　それを考える以前に、少なくとも私は、逆子治療にはエコーが必須だと思います。エコーを備えていなければ約20％の患者さんが目的にふさわしくない治療を受け、そして「鍼灸のおかげで治った」と誤信されるのです。もしかしたら、頭位で治療を受けて逆子になることもあるかもしれません。
　また、エコーは逆子の妊婦さんの就寝時の臥位の方向を決めるのにも必須です。逆向きに寝ると、治らない方向に動くからです。当院では、逆子をエコーで診る前に必ず触診で確認し、延べ千数百回は触診とエコー画像の答え合わせをしてきました。その結果、上腹部にある大きな塊が骨盤なのか頭なのか、丸い塊のほんのわずかな凹凸で判断できることが分かりましたが、胎向を含めて判別不可能なケースが極めて多く、「触診だけでの判断は絶対にすべきではない」という結論に達しました。
　ところで、東京・渋谷のアキュラ鍼灸院では「鍼灸師がエコーを使用するのは認められない」と保健所から指導が入ったことがあります。しかし、院長でJISRAM理事の徐大兼先生が「逆子の治療が認められているのに逆子かどうかを診ることがどうしてダメなのか」と反論されたところ、認められるようになりました。当院でも保健所が認めています。このように私たちJISRAMは鍼灸師の権利を守り、更には色々な産婦人科と密に連絡を取るなどして信頼と連携の拡大にも草の根で取り組んでいるのです。
 
【連載執筆者】
中村一徳（なかむら・かずのり）
京都なかむら第二針療所、滋賀栗東鍼灸整骨院・鍼灸部門総院長
一般社団法人JISRAM（日本生殖鍼灸標準化機関）代表理事
鍼灸師
法学部と鍼灸科の同時在籍で鍼灸師に。生殖鍼灸の臨床研究で有意差を証明。香川厚仁病院生殖医療部門鍼灸ルーム長。鍼灸SL研究会所属。

日本AT学会の第７回学術大会　スポーツ中の心臓突然死、どこでも

2018.08.10

　一般社団法人日本アスレティックトレーニング学会（広瀬統一代表理事）の第7回学術大会が7月7日、8日、横浜市内で開催された。同学会は、学問領域としてのアスレティックトレーニング学の確立、アスレティックトレーナーの社会的認知の向上等を目的に平成24年に設立。学術大会には2日間で約380人が集まった。
　教育講演1『スポーツ現場における心臓突然死ゼロを目指して』では、医師で慶應義塾大学スポーツ医学研究センター専任講師の真鍋知宏氏が登壇した。発症後24時間以内に死亡する「突然死」は国内で年間７万人に上り、その6割以上は「心臓性突然死」だと説明。スポーツ中の事例では、2011年夏にサッカー元日本代表選手、2012年ロンドン五輪前のノルウェー水泳選手がともに急性心筋梗塞で帰らぬ人となり、社会的に話題に上ったが、その原因・発生頻度を含む統計データは乏しく、詳細な検討があまり行われていないと指摘した。その中で真鍋氏自身が関わった近年の調査に触れ、2011年4月から2018年3月までの461のマラソン大会（総参加数300万人以上）において、57例の心肺停止例があったとし、その発生率は「10万人あたり１.69人」だったと報告。また、心肺停止と走行距離・時間との間に相関はみられず、「どの地点でも心肺停止は起こり得る」と強調した。さらに、全競技を調査対象に、日本臨床スポーツ医学会が2016年より実施している『J-SPORTSCAR study』にも言及し、現時点で心臓超音波検査などのメディカルチェックが予防に有用だと示されていると話した。
高校運動部でトレーナー介入増
　国際武道大学の西山侑汰氏による一般演題『高校運動部活動におけるトレーナー介入実態の経年的推移』では、ある大学の2011年度から2018年度までの新入生（3,937名）に対し、「高校の部活動でトレーナーがいたか」と質問したところ、2015年度以降はトレーナー介入率が45～52％で、増加傾向にあると報告された。サッカー・陸上・野球部での介入が目立ち、介入内容は「治療（マッサージなど）」の回答が多かったとした。
　このほか、杉山ちなみ氏（株式会社リボンプロジェクト）の大会長講演『アスレティックトレーニング学のアートを探る』などが行われた。

第1回健康回復フォーラム『かがやき』

2018.08.10

―パラアスリートらが登壇　障害の特性知って―
　一般社団法人日本健康回復協会（藤本斉理事長、JHRA）の「第１回健康回復フォーラム かがやき」が7月8日、東京都内で開催された。
　衆院議員で2020年東京オリンピック・パラリンピック大会推進議員連盟事務局長の馳浩氏が基調講演を行った。健常者、障害者を問わずスポーツを楽しむことで理解を深め合う「ユニファイドスポーツ」を紹介。鍼灸マッサージ師や柔整師はその場を支える側に立ってほしいと訴えた。また、2年前に痛風を患った際には「スポーツに関わる人間がこれではいけない」と反省したと説明。健康になった今も週5回、1日1時間程度の運動を行っていると述べ、治療家もスポーツに携わるのであれば、そのぐらいの意識を持つべきだと呼びかけた。
　パネルディスカッション『障害者アスリートの現状と代替医療との接点―東京パラリンピックに向けて、代替医療が出来る貢献とは？』は藤野好正氏（ふじの整骨院院長、リオパラリンピック視覚障害者柔道帯同トレーナー）、門田正久氏（理学療法士、日本障がい者スポーツ協会強化委員）、廣瀬誠氏（同パラリンピック視覚障害者柔道銀メダリスト）、三浦浩氏（同パラリンピックパワーリフティング5位入賞）が登壇した。藤野氏は、視覚障害者と一口に言っても、夜は一人では全く行動できない人、逆に昼間の野外は明る過ぎてつらい人というように様々であると解説。一人ひとりの特性を知った上で接していかなければならないと話した。門田氏は、日本障がい者スポーツ協会の認定資格「障がい者スポーツトレーナー」は毎年定員割れが危惧されるほど応募が少なかったが、東京パラリンピックの開催が決定した途端に激増したと指摘。中には「ハクをつける」ためだけに資格を取ろうとしている者もいるとして、本当にスポーツが好きで支援をしたいという志のある人物を求めると呼びかけた。廣瀬氏は、視覚障害者柔道の練習環境は年々改善されてきているが、一方でサポートしてくれる人たちの負担が大きくなっていると指摘。自分は競技を引退したが、スポーツで培った「人間力」を社会に還元すべく、今後は選手の強化などに尽力したいと語った。三浦氏は、自分の場合、競技直前に鍼などで筋を緩められるのは困ると解説。トレーナーは一方的に自分の意見を押し付けないでほしいと述べ、競技特性と障害の特性を併せて知ってほしいと訴えた。
　ほかに、鍼灸・柔整専門学校の生徒を対象に、接骨院や鍼灸院を運営する企業らによる就職説明会「就職フェスタ」が行われた。

商品紹介　いっしん『ディスポ鍼 I’SSHIN』

2018.08.10

―鋭い鍼尖と柔らかい鍼管―
　株式会社いっしん（神戸市）の『ディスポ鍼 I’SSHIN』。
　鋭い鍼尖と操作しやすい「すべり・硬さ・たわみ」の鍼。押手が安定する肉厚構造と管角の「ｒ」状の丸みによる肌への当たりの柔らかさが特徴の鍼管。「治療家のこだわりを形にした」と同社。サイズごとに成形された素材を機械で研磨して均一な鍼尖を実現、三度にわたる超音波洗浄など全工程で安心・安全も追求した。
　販売に関する問合せは同社（078-251-8111）へ。

柔整・あはきで質問主意書、相次ぐ

2018.08.10

―国民民主・青山氏、不必要な患者調査を指摘―
　柔整・あはきに関連する質問主意書が6月13日付で複数提出されている。
　国民民主党の青山大人衆院議員から、▽保険者から委託を受けた民間業者による「不必要な患者調査」を指摘する質問、▽医師会が医師に対し、骨折等の「医師の同意」を安易にしないよう求めており、柔整施術の機会が狭まれているとの疑念を呈した質問の2件。また、立憲民主党の山内康一衆院議員が、今春より開かれている施術所広告に関する検討会の開催目的やウェブサイト情報は広告に含まれるのかといった「広告規制に関する質問」を行っている。
　それぞれの質問書に対し、政府は6月22日付で答弁書を送付した。
　「不必要な患者調査」については、被保険者等への調査は本来、不正の疑いのある施術を確認するためで、「受診抑制」にならないよう注意を促す事務連絡（平成30年5月24日付）等により保険者に指導しているとの見解を示した。
　「医師の同意」に関しては、昭和31年7月11日付の厚生省通知で「地方医師会等の申し合わせ等により、医師が柔道整復師から、脱臼又は骨折の患部に施術するにつき同意を求められた場合、故なくこれを拒否することのないよう指導すること」と各都道府県知事に通知していると説明。
　「広告規制に関する質問」では、「現時点において施術所のウェブサイトによるものを含めた国民に対する情報提供の在り方や、法律の改正の要否等についてお答えすることは困難である」と回答している。
 
■青山議員による患者調査に関する質問主意書・答弁書
【質問主意書・要旨】
　委託業者が患者調査を行う上で、平成24年3月12日付の通知「柔道整復師の施術の療養費の適正化への取組について」を逸脱している傾向が見られ、柔整師と患者の双方にとって、好ましくない状況が生じている。具体的には、保険者と委託業者との契約は出来高払いとされていることから、委託業者が患者数を水増しし、業務成績を上げるために「多部位、長期、高頻度」に該当しない患者にも調査を行っている。一般に患者調査は受診から3～4か月後に行われることが多く、患者の記憶が薄れた頃に調査を受けるため回答が不正確になりがちで、そのため柔整施術療養費支給申請書（申請書）の内容に疑義が生じ、各保険者から柔整師に申請書が返戻される。返戻後は、柔整師が患者の受診内容についてカルテ等を基に申請内容を調査しなければならず、事務の負担増を招いている。
　一方、患者は本来必要のなかった患者調査を受忍しなければならない。また、調査自体が受診にうしろめたさを覚えさせ、柔整師の施術を再度利用したいという気持ちを遠ざけてしまう。この結果、受診離れが生じていることは、公益社団法人東京都柔道整復師会広報誌（平成29年12月28日）の「民間業者への二次点検（患者調査）の委託は、『繰り返す患者調査による受診抑制』『行き過ぎた調査』等の弊害を生み、真っ当な柔整師ほど患者減少の傾向が出てしまっている」との記載からも明らかである。
　そこで、次について質問する。
一　委託業者による不必要な患者調査を防ぐために、各保険者による適切な指導・監督の実施が必要であり、それがなされていない場合は所管省庁による監督や是正も必要と考えるが、政府の見解を示されたい。
【答弁書・要旨】
　御指摘の「不必要な患者調査」の意味するところが必ずしも明らかではないが、柔整療養費の被保険者等への調査については、「柔整療養費の被保険者等への照会について」（平成30年5月24日付）において、「本来の目的である不正の疑いのある施術等についての被保険者等への確認のために実施するものとし、受診の抑制を目的とするような実施方法は厳に慎まれたい」等と示すなど、療養費に係る制度の適切な運用が行われるよう、保険者に対する指導を行っているところである。

西日本豪雨で施術所も被害、岡山で水没

2018.07.25

―既に鍼灸支援も―
　7月上旬に西日本を襲った豪雨では、柔整・あはき施術所も甚大な被害を受けている。市街地の約3割が浸水した岡山県倉敷市真備町では、少なくとも2軒の治療院が水没被害に遭った。建て替え・改築が必要な状況で、再建の見通しは立っていないという。
　被害の最も大きい広島県では、福山市山手町と三原市本郷町で床上浸水した治療院があった。また、土砂災害により死者を出した広島市安芸区矢野東にあるくりはら整骨院の院長は「ふたつ隣の古い民家は床下が浸水し、治療院横の川があと1mで氾濫していた」と切迫した当時の状況を話す。運良く浸水は免れ、患者の安否確認も含めて翌日（7日）に治療院を開けたが、患者はなかった。すぐさま治療院を閉め、泥を土嚢に入れるなどの周辺の復旧活動に加わったという。
　支援の動きとしては、認定特定非営利活動法人AMDAが7月14日から、岡山県鍼灸師会と朝日医療大学校と協同し、真備町の避難所へ鍼灸治療の支援を開始した。

施術管理者研修、3会場で中止　受講できない柔整師に救済は？

2018.07.25

　柔整療養費の受領委任を取り扱う「施術管理者」になるために、4月以降新たに義務化された「施術管理者研修」が今月上旬の東京開催より始まった。来年3月までに全国各地で全28回（予備日も含め）を開く予定だが、申込み者が開催実施定員に達していないことから中止する会場も出ている。
　中止が決定したのが、静岡県（開催日10月6日、7日）、岡山県（同10月13日、14日）、沖縄県（同10月27日、28日）の3県。主催者の公益財団法人柔道整復研修試験財団（福島統代表理事）が7月3日付で、ホームページに発表した。同試験財団の担当者によると、「各回申込者が50名に満たない場合は開催を中止する、との事前の決まりに沿ったもの」という。
　ただ、「施術管理者研修」は受領委任の届出から「1年以内に受講し修了」しなければならない規定がある。担当者に対し、「申し込んでいた柔整師はどうなるのか」と質問したところ、「近隣の県での開催の受講を案内している。また、沖縄に関しては、来年3月末の予備日での開催も検討」と返ってきた。
　隣の県で受講する場合、交通費等はもちろん柔整師自身の負担となる。本紙の調べでは、中止の3会場には各35～40名程度の申し込みがあった。

4しょく会、視覚障害者団体が「あん摩」テーマの講演会

2018.07.25

―台湾で盲人あん摩が発展―
　視覚障害者文化を育てる会「4しょく会」（広瀬浩二郎会長）が6月9日、『今、あえて考える按摩の意義』と題した講演会を京都府長岡京市内で開いた。広瀬会長は、「当会発足18年目にして、初めてあん摩や医療を正面から取り上げた。最近、知人の盲学校の理療科教員から入学者が激減している現状を耳にし、改めて視覚障害者にとって伝統的な職業であるあん摩を考え直す機会にしてもらいたい」と開催主旨を述べた。
　講演は、台湾の宗教・民族関連のマイノリティーの研究を行う木村自氏（立教大学社会学部現代文化学科准教授）が登壇。20年前より現地に赴いて研究する中で、台湾の盲人あん摩の店舗やブースが目につくようになったことから興味を持ったと説明。近年では、都市部の目抜き通りやショッピングモールなど至るところで見かけ、旅行ガイドブック『地球の歩き方』では台北駅構内の盲人あん摩の店舗が取り上げられ、台北市労働局等のホームページでは100を超える店舗が紹介されていると話した。収入面にも触れ、あるリハビリテーションセンターで聞き取りを行ったところ、月収が3万～8万元（日本円で11万～29万円）で、晴眼者大卒者の初任給28,000元と比較し「結構儲かっている」と印象を述べた。1年間のうちに1,600時間の訓練を受ければ国家試験を受験できるが、免許取得後、治療行為は行えず、あくまでリラクゼーションのあん摩を行う資格であると解説した。
「専業」外れ、積極的にアピール
　また、台湾におけるあん摩業の歴史的経緯にも言及。本格的な導入は、19世紀末の日本の植民地化によって日本式の盲唖教育が実施されて以降。その後、植民地から解放され、1967年にあん摩業は視覚障害者のみが従事できる業種として法律上に記載される。1980年代には大量の日本人ビジネスマン・観光客が台湾を訪れ、あん摩業者の主な顧客となっていた。そんな中、2008年に台湾の最高裁で「あん摩業の視覚障害者専業」に対する違憲判決が出される。木村氏は、この判決を境に、視覚障害者自らがあん摩に関心を持ってもらおうと積極的なアピールに打って出た結果が、今の発展につながっていると推察。「盲人」という言葉をあえて店舗名に入れている例などもあると紹介した。
　パネルディスカッションでは、盲学校教員の長尾隆一郎氏、ヘルスキーパーを10年間務めてきた橋本一弘氏、13年前から滋賀県で開業している園田哲生氏（全て視覚障害者）が、それぞれの立場から現状を紹介。「学生の減少を一人ひとりに丁寧な指導をする好機と捉えている」「ヘルスキーパーは視覚障害者の独占的仕事ではないので、技術の研鑚を怠ってはだめ」「患者が来ないからとチェーンの往療業者と提携すれば、治療院は空っぽになり、結果的に悪循環にはまる」との意見が聞かれた。

視覚障害者の職業・教育・福祉の歴史　『近代日本盲人史』刊行

2018.07.25

　社会福祉法人東京ヘレン・ケラー協会は今般、『近代日本盲人史―業権擁護と教育・福祉の充実を訴え続けた先人達』を発行した。著者は元長崎県立盲学校教頭の久松寅幸氏。
　『点字ジャーナル』連載の『近代盲人業権史』、『近代盲人福祉史』を基に加筆修正を加えたもの。第1章『盲人の業権擁護運動』ではあはき業を中心に、明治時代の当道座解体に始まり、「人の健康に害を及ぼす虞のない行為は禁止処罰の対象とはならない」として無資格業の台頭を招いた昭和35年の最高裁判決や、昭和39年のあはき法第19条改正までを追う。第2章では理療教育の歴史や横行する療術業への盲教育界の対応、第3章では福祉の充実に向けた取り組みを取り上げる。
B5判197頁。定価2,808円、テキストデータ入りCD付属。購入・問合せは同協会まで、メール（yougu@thka.jp）またはFAX（03-3200-2582）から。

日本東洋医学会第69回学術総会　病院医療、難治性疾患で鍼灸テーマに

2018.07.25

 ―「医学生への鍼灸体験」呼びかけ―
　一般社団法人日本東洋医学会の第69回学術総会が6月8日から10日の3日間、大阪市内で開催された。
　シンポジウム『病院医療における鍼灸』では、市立砺波総合病院の古谷陽一氏、東海大学医学部付属大磯病院の髙士将典氏、福島県立医科大学会津医療センターの鈴木雅雄氏、東邦大学医療センター大森病院の田中耕一郎氏が登壇した。
　古谷氏は、平成21年度の他科からの鍼灸治療依頼件数59件が平成28年度には112件、入院患者の依頼件数も6件から34件と大きく増加したとした。背景に、平成23年より緩和ケアチームに鍼灸師が参加、依頼時のみでなく毎週のカンファレンスに出席し普段から連携した結果、他職種の関心を得たことを挙げた。また、研修医が臨床研修中に初めて鍼灸に触れ、耳鼻科医となった後も同病院に末梢性顔面麻痺の鍼灸治療を依頼するようになった例に触れ、「まず取り組むべきは、伝統医学に偏見のない研修医・医学生の時期に鍼灸体験の機会を作ってあげること」と呼びかけた。
　髙士氏は、診療各科との連携や院内勉強会などを通した東洋医学の啓蒙、臨床における漢方と鍼灸の併療の推進といった取り組みを紹介。大学病院に鍼灸を定着させる意義は「最終的には、医師が適応患者を積極的に紹介してくれるようになること」として、同じ立場で議論するために鍼灸師も積極的に西洋医学を学ぶ必要があるとした。
　鈴木氏は、鍼灸治療は非常に有用なツールだが、全国的に鍼灸外来を有する病院が限られていると指摘。同センターにおける鍼灸外来では、開設5年で新患393人（うち202人が内外の病院からの紹介）で主訴は約56％が疼痛、同じく入院治療では388人のうち211人が緩和ケア科、51人が漢方内科、41人が血液内科からの紹介といった傾向を紹介した。
　田中氏は通院患者へのアンケートから、「接遇と技術への満足度は関連している」「患者の要求度は非常に高く、治療費や通院距離、施術の専門性を理由に他の鍼灸院に移る例もある」「満足度の高い患者の多くが漢方外来にも通院している」といった結果を報告した。
　鍼灸関連領域では他に、難治性疾患をテーマにしたシンポジウムで、『抗がん剤による副作用に対する鍼灸治療の効果』（福田文彦氏・明治国際医療大学教授）、『脳血管障害後遺症に対する鍼灸治療』（粕谷大智氏・東京大学医学部付属病院）、『難治性顔面神経麻痺の鍼治療』（蛯子慶三氏・東京女子医科大学東洋医学研究所）といった発表が行われた。また、『医師と鍼灸師のための鍼灸セミナー』も開かれたほか、JLOM分類・用語及び病名分類委員会・辞書編纂委員会報告会では、ICD-11に向けた漢方薬・鍼灸の証分類についても報告された。このほか、シンポジウム9題、ワークショップ9題、口演発表264題など多くの演題が行われた。