日鍼会の第2回医療連携研修講座
2018.10.25
―整形外科医・内科医の講演や他職種への報告書の書き方等―
公益社団法人日本鍼灸師会(日鍼会)の2回目となる医療連携研修講座が9月16日、17日、日本鍼灸理療専門学校(東京都渋谷区)で開かれた。冒頭、日鍼会理事・研修事業担当の小川卓良氏が登壇し、研修の意義や目的を説明した。近年、無資格者の鍼灸受療層への浸食や鍼灸師激増による資質の低下、患者の受療行動・動機の変化などの要因で、従来型の鍼灸院運営が成り立たなくなっていると解説。日鍼会を含む4団体で構成する『国民のための鍼灸医療推進機構』(AcuPOPJ)の将来検討委員会における現状を打破できる事業モデルについての検討結果では、▽医療機関との連携、▽在宅医療との連携、▽産業鍼灸、▽スポーツ鍼灸、▽介護予防、などの分野が挙がっており、いずれも「医療連携ができること」が求められると述べ、自分の治療技術を向上させればいいという時代ではなくなってきていると説いた。
2日間の会期中には、医療機関への紹介状や医師・他の医療従事者に向けた報告書の書き方を学ぶワークショップが行われた。肩背部痛や嗄声などを主訴とする症例が課題に出され、40名ほどの参加者が所見等の情報も踏まえ、紹介状・報告書の作成に取り組んだ。また医師講演として、整形外科医の立花陽明氏(埼玉医科大学整形外科教授)、神経内科医の武田英孝氏(山王メディカルセンター)、内科医の松原哲氏(呉竹メディカルクリニック名誉院長)の3氏が講演し、異なる視点から外来患者を診る際のポイントや医療連携で鍼灸師に望む知識を伝えた。
「鍼灸師としてのプロフェッショナリズム」をテーマとした津田昌樹氏(日鍼会研修委員長)の講演では、過去の建築耐震構造問題やディオバン事件を例に挙げ、現在、このような事件をきっかけに社会と専門職(建築士や医師)の関係が一気に悪化する時代だと説明。鍼灸業界では、師弟関係によってプロフェッショナリズムの形成が行われてきたが、今後は広く一般に分かるよう「明文化」し、それを鍼灸師個々がいかに自律的に学んでいけるかが課題になるとした。また、そのために業団が鍼灸師という職業のブランディングを図る必要性があることも強調した。