柔道整復の記事一覧

連載『柔道整復と超音波画像観察装置』236　変形性膝関節症の一症例と描出のポイント

2024.11.21

松本尚純（筋・骨格画像研究会）
　総務省統計局によると2022年９月15日時点で、日本の65歳以上の高齢者は3,627万人で、総人口に占める割合は29.1%と過去最高を記録している。同時に高齢人口の増加に伴い、健康維持を目的としたスポーツやウォーキング、筋トレなどに励む人も相対的に増加し、荷重関節である膝痛に悩む来院者は増加傾向にあるように感じている。繰り返し使用することにより発生する軽度～重度の膝関節の負傷も散見する中で、今回は変形性膝関節症（以下膝OA）について紹介する。
　80歳男性。歩行中、右膝崩れを起こし負傷。両側の膝OA。歩行痛および内側裂隙部周辺の疼痛、軽度腫脹。徒手検査による前、後十字靭帯並びに内外側側副靱帯の損傷なし。有痛性跛行。
　【画像①】のようにO脚で明らかな変形がある場合には、大腿骨内側顆もしくは脛骨内側顆に骨棘がみられる。また内側側副靱帯より中心部に腫脹や水腫の状態も確認した。
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オン資導入のYouTube説明会、厚労省が今週末に

2024.11.19

　柔整・あはきの施術所においてオンライン資格確認（オン資）の原則義務化が12月２日に迫るなか、厚労省がYouTube上で「オン資の導入に関する説明会」をライブ配信することが分かった。
　配信日時は11月22日の18時から（30分程度を予定）。
　厚労省保険局医療介護連携政策課の担当者によって、施術所向けのオン資「資格確認限定型」の仕組みのほか、専用ポータルサイトを通じた利用申請等の方法が説明されるという。誰でも参加可能で、下記URLから視聴できる。
「柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、はり師及びきゅう師向けオンライン資格確認導入に関する説明会」
　なお、見逃した場合でも12月２日18時まで上記URLでアーカイブ動画を視聴できる。

オン資義務化で例外措置、「70歳以上」や「視覚障害」など

2024.11.15

　12月２日から現行の健康保険証の新規発行が終了することに伴い、「オンライン資格確認」（オン資）の導入が義務化されるが、高齢等の理由で「やむを得ない事由」がある施術所について「義務化の対象外」とする特例措置が設けられることが分かった。厚労省が11月6日付の事務連絡で示した。
　「やむを得ない事由」として、同一施術所内の常勤の施術者全員が「令和６年４月時点で70 歳以上」でオン資による資格確認を行うことが困難な場合が該当するとしている。また、あはき施術所の場合は、常勤の施術者全員が「視覚障害」である場合も要件としている。
　そのほか、来年（令和７年）12月２日までに「廃止・休止を決めている施術所」や「受領委任の取扱い中止を決めている施術所」も義務化の対象外として挙げている。
参考：厚労省ホームページ（柔整施術所向け・あはき施術所向け）

Ｑ＆Ａ『上田がお答えいたします』「法令」と「通知」はどちらが優先される？

2024.11.15

Ｑ．
　療養費における受領委任は、「委任行為」という位置づけなので民法が適用されると考えますが、民法とは別に、健康保険法や国民健康保険法などの保険運用に特化した個別の法律もあります。また厚労省通知もあり、これら法令との間で齟齬や不一致があった場合、どれが優先されるのでしょうか。
Ａ．
　なかなか専門的な難しいご質問ですね。民法は広く国民生活に関わる決め事を規定している大掛かりな法律で、これを一般法と言います。一般法とは、その分野に対して一般的に適用される法であり、特別法がない限り適用されます。そして、健康保険法や国民健康保険法は特別法になりますので、一般法より常に優先します。このことから、一般法である民法と特別法である健康保険法等で異なった規律を定めている場合、特別法である健康保険法の適用を受けます。結果として、一般法の民法の規律が排除され、健康保険法等の規律が適用されることになります。
　では、厚労省の保険局長通知の法令との優先度はどうでしょうか。受領委任の取扱いを定めたこの保険局長通知は民法に優先する、と厚労省は公言しています。例えば、 (さらに…)

連載『未来の鍼灸・柔整を考える』第21回　パブリックヘルスとしての東洋医学

2024.11.12

　健康寿命の延伸が国の目標となった現代では、パブリックヘルス（公衆衛生）の基本にあるのは病気の治療や予防だけでなく、well-beingの向上を含めた健康的なライフスタイルを推進することです。
　そもそも、パブリックヘルスとは「共同社会の組織的な努力を通じて、 疾病を予防し、寿命を延伸し、身体的・精神的健康と能率の増進をはかる科学・技術である」とされています。また、パブリックヘルスは集団の健康を対象にするものとされ、個人の疾病を対象にするものは臨床医学といいます。
　そのため、健康・医療に対するパブリックヘルスの考え方は、社会や環境、時代とともに変化するはずです。特に現在では健康寿命の延伸が求められています。 (さらに…)

オン資の費用補助、申請期限延長で来年２月１日まで

2024.11.08

　現行の健康保険証の新規発行が終了することに伴い、12月２日から義務化される「オンライン資格確認」（オン資）について、導入準備に当たって購入した機器への補助金に関する申請期限が延長された。令和７年１月15日だった期限が「令和７年２月１日」へ変更された。
　補助額は４万1,000円を上限とし、令和５年４月１日以降に購入したスマホやタブレット、カードリーダー等のオン資に必要な機器が対象。申請に必要書類は、領収書、領収書内訳書、口座情報確認書類（コピー可）で、専用のポータルサイト上で手続きを行う。なお、手続きは１度のみ（追加申請不可）という。
　また、11月5日より、柔整とあはきの併設施術所において施術管理者が同一であるなどの場合、１つの端末を兼用して資格情報を閲覧する運用が可能となった。ただし、その際は「併設申請」を事前に行う必要があり、併設申告を行わない場合は、柔整とあはきのそれぞれ両方でオン資の導入が義務となる。
参考：施術所等向け総合ポータルサイト「施術所における併設申告・取消手順書」

東京都、物価高対策で施術所へ7.5万円支援

2024.11.08

　東京都がこのほど、物価高に直面する施術所の負担軽減のため、昨年度に引き続いて「緊急対策支援金」を給付することを発表した。申請の受付開始は12月下旬頃を予定しているという。
　支給額は１施術所当たり７万5,000円で、昨年度よりも大きく増額している。対象は都内で開設しており、療養費の受領委任の取扱いを行う施術所、または償還払いによる保険診療を行っている施術所に限る。
　
　支援金の支給時期は令和７年５月以降を予定し、また申請手続の方法はデジタル庁が運営する補助金申請システム「jGrants（Jグランツ）」を活用するとしている。
　申請等の詳細については来月中旬以降に公表される。
東京都医療機関等物価高騰緊急対策支援金（令和6年度）

令和６年秋の叙勲・褒章

2024.11.07

　令和６年秋の叙勲及び褒章が11月３日付けで内閣府より発令された。あはき・柔整業界からは以下の３名が受章した。（敬称略）
　◇旭日双光章
　小川八十一（元公益社団法人高知県柔道整復師会会長）
　宮本年起（元一般社団法人和歌山県鍼灸マッサージ師会会長）
　◇黄綬褒章
　西村久代（株式会社訪問リハビリ研究センター）

第13回日本AT学会学術大会　関係者同士が有機的な連携を

2024.11.06

　日本アスレティックトレーニング学会（越田専太郎代表理事）の第13回学術大会が愛知県豊田市の中京大学トヨタキャンパスとオンラインのハイブリッドで９月14日、15日の２日間にわたり開催された。大会テーマは『アスレティックトレーニングを支える経験・研究・教育の連携』。
経験と研究を集め、教育へつなぐ
　大会長基調講演で倉持梨恵子氏（中京大学スポーツ科学部）は今大会のテーマについて、「経験・研究・教育の３つがどのように連携していくのか、大会を通して考えてもらいたい」と呼びかけた。
　まず、経験とはATとして現場で選手と向き合う中で得られる様々な情報だといい、研究・教育について、スポーツ現場で働くATとは無縁のように見えるかもしれないが、学会等で経験や知識を共有することで、研究・教育のサポートにつながるとした。
　現在、メタアナリシスやシステマティックレビューはエビデンスとしての信頼度が高く、ATを含む専門家の意見や論説は低いと捉えられている。しかし、彼らの背景には経験や知識が多く積み上げられていると語った。
　その一例として、自身が指導した大学生水泳選手の減量について紹介。一般論として大幅な減量はパフォーマンスの低下につながりやすいとされるが、同選手の希望で77kgから70kgへの減量を行ったといい、結果として、タイムは大幅に縮み、インカレでも優勝したと振り返った。そうしたエビデンスから外れた経験は、それに関わった個人しか持っておらず、だからこそ、学会等でそれぞれの経験を持ち寄り、参加者で共有することが新たなステップになると語った。
ATとしての働き方、求められる能力と資質は
　シンポジウムでは「アスレティックトレーナーのキャリアパス」と題して、整形外科に関わるAT、学校所属AT、起業家ATの３つの立場から、要求される知識や資質について意見が述べられた。 (さらに…)

『医療は国民のために』400　「訪問施術料」の問題点はＱ＆Ａ発出等で解決を重ねていくしかない

2024.11.01

　あはき療養費の令和６年料金改定に伴って、10月より新たに訪問施術料の創設と、往療料の見直しがされている。
　随分前から問題視されていた「施術料をはるかに上回る往療料」が、あはき療養費検討専門委員会の議論の俎上に載せられ、「定期的ないし計画的な往療」という従来までの基本的な考えも排除されようとする動きが一部でみられた中、結果としてはこれを温存する形で訪問施術料が実施となったことは評価していいと考える。
　少し細かな説明となるが、今回導入された訪問施術料は、前出の「定期的ないし計画的な往療」によって施術を行う場合を「訪問」として新たに位置づけ、「訪問」に係る料金と施術料を包括して「訪問施術料」として算定を可能とした。また、突発的な事由によって患家に伺う場合も想定されたことから、「往療料と施術料」で算定する区分も残して整理された。
　これまでに見ない変化の大きな改定内容なだけに、厚労省保険局医療課も令和６年９月11日付の事務連絡（Ｑ＆Ａ）を皮切りに、通知発出をたびたび行っており、取り扱いを明確化しようとしている。しかし、 (さらに…)

全整協と日整、マイナ保険証利用増進で支援要望

2024.10.29

　10月25日、全国柔道整復師統合協議会（全整協）と公益社団法人日本柔道整復師会（日整）が、全国の接骨院・整骨院において今後マイナ保険証の利用促進を図るためにも、国の支援が不可欠だとして、連名で厚労省に要望を行った。
　健康保険証については、マイナンバーカードを基本とする仕組みへ移行するため、12月2日から新規発行が停止される。
　当日は、都内の整骨院に厚労省保険局医療介護連携政策課長・山田章平氏らが足を運び、同施術所内でどのようにオンライン資格確認が実施されているのかを視察した後、全整協共同代表である岸野雅方氏・田中威勢夫氏と日整会長である長尾淳彦氏から、要望書が手渡された。
　業界側からは、「マイナ保険証の利用率が低いとされる18歳以下の若年層や70歳以上の高齢者は接骨院・整骨院に多く来院されるので、この層も含めてしっかり普及に努めたい」、「こうして業界が一つになり、各団体も協力していくのでご支援をお願いしたい」といった旨が話され、これを受け厚労省の山田氏は、「今後、マイナンバーカードで来院する患者さんも少しずつ増え、その際は施術所での対応をお願いしたい。医療DXを進めるに当たり、病院や診療所だけでなく、施術所の皆さんの協力が必要です」と返した。

『国試黒本』がネット上で模試無料サービス『黒本模試』を10月下旬に開始

2024.10.29

　株式会社エス・エム・エスが提供し、昨年20周年を迎えた治療家の国試専用の参考書『国試黒本』が、完全無料にて国試を想定した模試が受けられるWebサービス『黒本模試』を10月21日からスタートしている。
　問題は「出題傾向」「出題範囲」「出題基準」を熟知したキャリア10年以上の総勢14名の現役教員が、編集部とタッグを組み制作した今年度のためのオリジナル。日ごろから国試合格を目標に、作問・指導を行ってきた経験を総動員し、国試問題作成のガイドラインに則す言い回しや選択肢づくりなどで、実際の試験問題に近づけることを徹底。当日試験を受けるように取り組める模試になっている。
　回答後は結果と解説のダウンロードができるほか、問題ごとの全国正解率なども確認できる。問題公開1カ月後には総評の共有もあり。
　模試は10月21日に第1回をリリースし、12月2日に第2回が公開予定になっている。国試終了までどちらも繰り返し受験可能。利用にはライン経由でのID連携と黒本ウェブサイトの会員登録が必要。「精度を追求した問題と詳しい解説を個人での対策や先生との分析に役立ててほしい」と編集部。詳しくは黒本模試ウェブサイトへ。

第２回ヘルスケアJAPAN大阪’24 介護予防総合展開催

2024.10.28

「豊かな100年時代」を支援する商材一堂に
　「豊かな100年時代」を支援する商品・サービスを集めた展示会『大阪ケアウィーク’24内 第２回ヘルスケアJAPAN大阪'24 介護予防総合展』が10月９日から３日間、インテックス大阪（大阪市住之江区）で開かれた。主催はブティックス株式会社（東京都港区）。
　接骨院・鍼灸院向けの商品・サービスなどを展示する「健康施術産業ゾーン」も設けられ、多数の企業・団体等が出展。また、介護・健康分野の全48の専門セミナーも開催され、３日間で延べ6,386人が来場した。
「健康施術産業ゾーン」でインソールやリハビリマシン出展
　株式会社エスジーティー（東京都新宿区）は、約10分で足の分析とインソールの成形が可能なカスタムメイドの『フットバランスインソール』を紹介。 (さらに…)

令和４年度の柔整療養費は2,791億円　２年ぶり減少で過去最低

2024.10.25

　令和４（2022）年度に外傷等の治療で全国の整骨院に支払われた柔整療養費は2,791億円で、２年ぶりに減少した。厚労省が10月上旬に発表した「国民医療費の概況」で示した。 (さらに…)

年明け以降の令和6年度施術管理者研修の申し込みが開始

2024.10.24

　令和７年１月以降に開催される「令和６年度柔道整復師施術管理者研修」について、10月24日（木）より申し込みの受け付けが開始される。
　オンライン形式で開催し、募集定員は各300名。令和７年１月開催分については、オンライン受講ができない者に向けた会場視聴（10名、東京都内）も用意されている。費用は２万5,000円。
柔道整復師施術管理者研修について（柔道整復研修試験財団）
 

厚労省、オン資の「患者周知向けデータ」提供

2024.10.22

　今春から運用がスタートしているオンライン資格確認（オン資）について、厚労省が柔整・あはき施術所用の「患者周知向け素材データ」をホームページ上で提供している。
　施術所の窓口等での掲示用として、ポスター２種とリーフレット１種。「令和６年12月２日から現行の健康保険証は発行されなくなります」といった注意書きも明記されており、「患者や利用者等に、オンライン資格確認に関する情報を説明するためにご活用ください」と厚労省。
厚労省「オンライン資格確認に関する周知素材について」

伊藤超短波『エスミス ES-4201』がグッドデザイン賞を受賞

2024.10.22

　伊藤超短波株式会社のポータブルハイボルテージ治療器『エスミス ES-4201』が10月16日に発表された2024年度グッドデザイン賞においてグッドデザイン賞を受賞した。
　同機は電源内蔵によって持ち運びに便利なコンパクトサイズながらも、最大400Vp-pのハイパワーを実現する低周波治療器で、日々の整骨院業務や訪問施術、スポーツや介護の現場でも利用が可能となっている。
　受賞に際しては、「コンパクトで機動性を考慮したフォルムによって様々な使用シーンに対応可能」「手首に装着できる操作ユニットやウェアラブル導子は、きめ細かな治療を助け、電気刺激治療の領域を広げ、かつ精度を深めている」など、高く評価されたという。
　開発担当者に話を聞くと、手技と電気刺激を組み合わせることで、より高い治療効果が出せる治療器を目指したといい、「利用者の先生方からも、手技や運動療法と同時に通電ができるので効果的、といった評価をいただいており、開発担当として大変嬉しく思います」と喜びを語り、デザインだけでなく、臨床の場でも広く活躍を見せているようだ。今後についても「治療家に寄り添い、治療現場で長く愛される製品を世に送り出したい」と意気込んだ。
伊藤超短波（ニュースリリース）
https://www.medical.itolator.co.jp/news/2024/20241016.html
グッドデザイン賞受賞の詳細
https://www.g-mark.org/gallery/winners/21086
 

連載『柔道整復と超音波画像観察装置』235　スポーツ外傷におけるエコー観察の役割

2024.10.21

後藤陽正（筋・骨格画像研究会）
　前回、救護活動におけるエコー観察の役割として、損傷を迅速に把握し、適宜、エコー観察を活用することが大会関係者の安心に繋がるという内容の紹介をした。実際に多くの救護依頼は成長段階のスポーツ大会が主であり、本人をはじめ監督、保護者へエコー画像を通じて状況説明を行うことで納得が得られる。つまり、成長期のスポーツ外傷はその後の選手生命にどのような影響を及ぼすのか？　またチームへの損失はどの程度なのか？　など選手本人および携わる人たちにとって懸念要素である。今回は成長期に関節付近を負傷した２症例を紹介する。
　症例１は中学３年生の橈骨遠位端骨端線離開。柔道大会で手をついて負傷。主訴は手首の痛み。本人は痛みを堪えて出場を希望しており続行可能かの判断に迫られた状況。視診では手関節の腫脹は軽度、橈骨遠位端部に若干の腫脹。 (さらに…)

Ｑ＆Ａ『上田がお答えいたします』審査請求制度における「取下げ」について

2024.10.15

Ｑ．
　療養費の不支給処分に対して審査請求を行ったところ、なぜか健保組合から不支給とされた額が全て支給されました。不支給分が支払われたので問題ありませんが、何とも釈然としません。患者さんに相談し、実際の審査請求事務は所属する団体が代理で行なってくれましたが、これ以降の流れなども教えてください。
Ａ．
　まず被保険者である患者側（審査請求人）が審査請求書を提出すると、地方厚生局の社会保険審査官は受け付けを済ませ、不支給処分を行った健保組合に連絡がいきます。その後、健保組合が審査請求人側の主張や提出書類を確認し、①保険者として不支給処分が誤っていたことを理解した場合、②今後、審査請求事件として争っても、勝ち目はないと判断した場合、などで社会保険審査官の審理や決定を得ずして不支給相当額が払われることがあります。これは、保険者として極めて情けない対応ですが、不支給とされた療養費を支給してくれた処分変更なのだから文句をつける必要はなく、審査請求人（被保険者側）としては「良かった」というものでしょう。 (さらに…)

連載『未来の鍼灸・柔整を考える』第20回　ネットワーク効果

2024.10.12

　昨今、WEBサービスの利用やアカウント登録の際は氏名や連絡先などの個人情報を求められることがほとんどです。一方でそれらの流出をニュースでよく聞くため、ネットワーク上に個人情報等を預けることに不安を抱く人も多いかもしれません。特に電子カルテのような機密性が高いものはその不安も大きく、鍼灸師や柔整師からも同様の声が聞かれます。しかし、どのようなものにもメリットとデメリットがあり、両面を知ることが大切です。
　まず、最大のメリットは「いつでも・どこでも・誰とでも」繋がれることです。これは、医療・地域・企業・患者などと繋がるハードルを下げ、我々のことを多くの人々に知ってもらう機会が増えることになります。 (さらに…)