国民生活センターが4月21日、トレーナーから1対1で指導を受ける「パーソナル筋力トレーニング」でのケガや体調不良に気を付けるよう、ホームページで注意を促している。
2022年2月までの5年間に、「パーソナル筋力トレーニング」の危害相談が105件寄せられており、このうち4人に1人は1カ月以上の治療を要し、神経、脊髄、筋、腱などを損傷した人がいるとしている。
同センターは、消費者への注意喚起だけでなく、事業者（トレーナー）に向けた要望も併せて行っており、▽指導を受ける消費者に合ったトレーニングプランが作成されること、▽指導するトレーナーが安全管理を行い、個々の消費者に適切な運動強度でトレーニングが実施されること、▽トレーナーの質が確保される仕組みを作ること、の3点を挙げている。